ビットコイン反対派も意見転換し出した

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ビットコインの高騰に胸躍るトラエンです。

私自身は、少し前に抜けてしまいましたが、やはり仮想通貨ファンとしては、ビットコインの高騰には目が離せませんね。

という事で、今回は、ビットコイン反対派などの意見と2017年との違いについて記事にしました。

ポイントは以下の通りです。

✔︎ ビットコイン反対派も意見が変わる？
✔︎ 2017年との違いは●●

ビットコイン反対派も意見が変わる？

世界有数の米国ヘッジファンドで、Bridgewater Associatesの創業者であるレイ・ダリオ氏は、ビットコインに対して、懐疑派として知られていました。

先日もビットコインを含む仮想通貨の問題点を提起し、個人的には、ビットコインよりもデジタル通貨（CBDC）やゴールド（金）を支持する姿勢を改めて表明していました。

しかし、ビットコインの高騰の中、インタビューでアメリカ大統領選を終えた後の米国経済に関する対話があった後、2017年以来の高騰を見せるビットコインに対するコメントを求められました。

その際に、ビットコインは通貨では無いというこれまでのスタンスは崩さないが、「ビットコインの供給に関するアルゴリズムにより簡単に価値が下げられてしまう事はない。」と

一定の価値保存の機能を認める発言がありました。

まぁ、もともとダリオ氏の論理としては、以下の様な感じでした。

• ボラティリティが高いため、有効な交換手段として商売で受け付けられない。
• ボラティリティが高く、物価との相関性が低いため、良い価値の保存手段ではない。
• 仮に成功したとしても、法定通貨と競争するため、政府が違法化やコントロールする可能性が高い。
• 中央銀行はゴールドを保有しているが、中央銀行や機関投資家、企業がビットコインを保有することは想像できない。

このスタンスは変えないものの、価値保存としての機能があるという事は2017年の価値に戻ってきた今認めざるをえないという事でしょうね。

まぁ、懐疑派と言われる人が、こういう風にビットコインを認め出すというのは、ビットコインにとって追い風という事は間違い無いですね。

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2017年との違いとは？

2017年の時との強気相場と最も異なるのは、

機関投資家による仮想通貨投資参入でしょうね。

ブロックチェーン分析企業チェイナリシスのフィリップ・グラッドウェル氏によると100万ドル（約1億400万円）以上のビットコインが取引所から送金された数で、尚且つ

ビットコインが1万ドルを超えた時期を比較すると・・・

2017年と2018年よりも2020年の方が、19％多かったそうです。

上記の説明は、分かりそうで、分からないと思いますが、

要は、ビットコインが1万ドル（約104万円）を超えているときに、さらに大金を取引所に送金している人がどれくらいいるかという指標です。

これが、2017/2018年よりも2020年の方が、19％多かったという結果ですので、2020年の方が、機関投資家のお金が、ビットコイン市場に流れ込んでいるという事が、分かりますね。

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さいごに

機関投資家が、参入するという事は、それなりの期間、ビットコインを保有する可能性があるという事と、下支えされるパワーが備わるという事です。

また、ビットコインは、2017年の様に一般大衆にまで、まだ声が届いていない様です。

というのも、Googleの検索ボリューム上では、ビットコインは、2017年ほどの検索ボリュームにはなっていません。

一般大衆が、ビットコインと騒ぎ出したときは、また崩壊の可能性が出てきますので、そう言った意味では、まだ急落の時期ではなさそうに思えますね。

いずれにせよ、このボラが高いのが魅力のビットコインですから、そのリスクもしっかり理解した上で、投資していきましょう。

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