GMOのCEOがビットコインの半減期についてコメント|やはりビットコインは今がチャンス?

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ビットコインの半減期について、多くの方がコメントを発表しています。

さらには、ビットコイン自体も価値をかなり伸ばしており、期待が大きい状況が続いています。

そんな中GMOインターネットの2019年の決算で熊谷CEOがコメントを発表していましたので、紹介します。

ビットコインの半減期はチャンス?

GMOインターネットは2月12日に2019年通気の決算を発表し、仮想通貨事業に関して、前年同期の13.6億円の赤字から9億5,800万円の黒字に転じた事を発表しました。

ちなみに、GMOインターネットの仮想通貨事業は、以下の2種類です。

・仮想通貨交換業
・仮想通貨マイニング

この事業の中で仮想通貨マイニングの事業に影響を与えるであろうビットコインの半減期について、熊谷CEOは、決算説明会の中で、以下の通りコメントしています。

ビットコインのマイニング報酬が半減することはマイナー売上に打撃を与えると言った指摘もあるが、マイニングマシンは、すでに減価償却が終わっており、GMOが獲得している電源は世界で最も安い部類に入る。

また、半減期以降は、コストカットに対応できない中小マイナーの事業縮小および撤退の可能性もあるため、ハッシュレートでシャアー拡大を目指す。

マイニングマシンの減価償却は、4年ですので、4年に分けて、固定資産として売上からマイナスされていた訳です。しかし、5年目以降は、マイニングによる収益はすべてプラスになります。

そのため、マイナー報酬が半減されても、今までの減価償却分を考慮すれば、全く影響はないという意味ですね。

さらに、マイニング事業における、不安材料として、電源代がかかるという話もありますが、世界で一番安い電気を使用しているため、マイナー報酬よりもはるかに安いので全く影響はないという事のようです。

また、この状況でマイニング事業への新規参入者は、見込めないですし、実績を出せていない企業も多いので、一気にシェアー拡大できるチャンスという風に思っているようですね。

さいごに

まさに、仮想通貨事業において、ピンチをチャンスに変える機会が、このビットコインの半減期であると読んでいるようですね。

実際には、マイニング事業は、プラスの収益ではあるものの前年比で言うと減収となっています。

しかし、減収に対する打ち手として、対策が立てられている事と、ライバルチェックの結果GMOにとって有利な条件が揃っていると言う状況から、さらに仮想通貨やGMOに投資する投資家は増えそうですね。

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