ビットコインへの投資なら今がチャンス！！日本の取引量が世界一へ！！方法を公開！！

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2017年9月は仮想通貨の市場において、多くの事件があり、大荒れとなっています。

代表的なものは、JP Morganの発言（詳細：リンク）

と

中国によるICO取引停止（詳細：リンク）です。

そんな中、日本としては少し嬉しいニュースである日本国内での取引量が世界一位になったというニュースが発信されていましたので、ここでは紹介します。

さすがニッポン！！

日本の取引量が世界１位に！！

文頭で紹介した中国でのICO（Initial Coin Offering）の停止に加え、

中国での代表的な取引所であるBTCChainaが2017年9月をもって、仮想通貨（正式：暗号通貨）取引停止。

さらには、他の代表的な取引所であるOKCoin, Huobiも2017年10月30日をもって取引を停止することを発表しました。

これらの影響により、日本は、ビットコイン取引市場において、51.33％のシェアーを確保することがわかりました。

CryptoCompare shows that Japan accounts for over 50% of all #bitcoin trades. Chinese traders have already moved to Japan. China less than 7% pic.twitter.com/t7YRaL5jv3

— Joseph Young (@iamjosephyoung) September 17, 2017

少し、驚きなのが、中国の取引所停止の公表の後、一気に日本の取引所のシェアーが上がったことです。

もちろん、アメリカに移行しても良いのでしょうが、今回は、日本の取引所に移行する投資家が多かったです。

やはり日本の信頼度が中国でも高いということの表れなのかもしれません。

中国取引所の停止でより強固な通貨になる？？

中国の取引所の停止により、ライトコインの開発者であるCharlie Lee氏は、以下の通り語っています。

今回の中国での取引所停止は、良いニュースである。

中国はもはやビットコインの取引停止で、市場の操作をする事はできなくなった。

従い、仮想通貨（正式：暗号通貨）は、どの国にも消滅させることのできない存在となった。

中央集権化への唯一の対策は、分散管理のみなのです。

現在Decred Projectチームが現在そのような手助けとなる動きをしていることを私は知っている。

“This is a good thing. China can no longer play with the markets by banning Bitcoin. Cryptocurrency cannot be killed by any country. One solution to centralized exchanges is decentralized ones. I hear the Decred Project team has something cooking that helps with that.”

上記の通り、やはり中国は仮想通貨（正式：暗号通貨）を操る可能性のある大国であったため、

その脅威がなくなり、分散管理がより進み、より強固な通貨になるための

良いニュースだったかもしれません。