仮想通貨(正式:暗号通貨)とは、どの様なものかという記事を右記リンク(リンク)で記載しましたが、そんなの本当に流通するの?
というか、使えるの??と感じている方も多いのではないでしょうか?
実は、少し前まで私もその一人でした。
しかし、実際は、本当に流通しています。
ここでは、実際にビジネスへの展開例を見ながら、流通状況の検証を行っていきたいと思います。
目次
仮想通貨って本当に流通するの??
仮想通貨を使用可能なお店は現在本当に増えています!
私が知っているだけで、ビジネスへ展開しているのは以下の様な種類の店で東京だけでなく、地方でも使用可能です。
- 日本国内通販総合サイト
- 家電・AV
- エンタメ・書籍・音楽・ソフトウェア
- 食品関連
- ファッション関連
- インテリア
- ペット・ガーデニング・DIY
- ヘルス・ビューティー
- 車・バイク
さらに、換金所(ビットコイン→円)も最近は増えています。
これだけでも、流通してきているのが分かります。
仮想通貨のビジネスへの展開例
以下に詳細の仮想通貨の流通情報を記載しています。ぜひご一読ください。
仮想通貨 ビジネス展開例(1) 仮想通貨のみで決済可能なオンラインショップの登場
前章では、仮想通貨が利用可能な業種を紹介しました。これだけで、仮想通貨が日本でも流通しようとしており、近い将来財布を使わない世界がやって来る可能性が高いことがわかりますね。
ちなみに、関連記事で、財布を使わない世の中が始まっている事例を右記リンクで紹介していますので、一読してみてください。(リンク)
これに加え、最近仮想通貨でしか決済ができないサイト「Bitcoinmall」(リンク)というのが開設されています。
ホームページのイメージは以下のようなイメージです。
ここでは、ビットコインともう一つの有名な仮想通貨であるモナコインでしか決済ができません。
おそらく、販売オーナは、以下の様なメリットから仮想通貨のみを導入したのではないでしょうか。
⑴ 決済が国際通貨(例:円、ドル)に比べ圧倒的に早い
⑵ ビットコインの価値が、今後上がる可能性が高いため、実際販売した価値よりも高い金額(円)を手に入れる事ができる。
上記の理由から、オンラインショップは、決済が早いという点だけでも、キャッシュフローが早くなるため、使用可能な通貨としてオーナが、導入するメリットは大きいです。
そのため、今後日本でも流通する可能性が非常に高いですね。
仮想通貨 ビジネス展開例(2) ビックカメラやリークルート系もビットコイン決済を開始!!
仮想通貨の基軸通貨であるビットコインをビックカメラも導入を決定しましたと2017/4/5とニュースに掲載されていました。
正直かなり驚きでした!!
さらに、ビックカメラだけでなくリクルート系も含め2017年の夏までにビットコインの導入を予定しており、その使用可能店舗は
な、な、なんと26万店舗もビットコインを使用可能な店舗になる予定だそうです。
詳細の使用可能な店舗推移は以下の通りです。
日経新聞(2017/4/5朝刊より転用)
これは、電子マネー(Suicaや楽天Edy)の決済で採用されている「Airレジ」を使う店舗が希望すればビットコインでの決済も可能になるため、一気に使用可能店舗を増やせるということです。
そのため、現在電子マネーが使用可能な店舗の数(Suica:38万店舗、楽天Edy:47万店舗)の数に一気に追いつくことができるそうです。
まさに、2017年は仮想通貨元年になる可能性があります。
ただ、現在ビットコインの保有者の8割以上が北米と欧州、中国に偏っています。
従い、今回の本当の市場ターゲットは海外旅行者、特に中国向けの対策としてビックカメラが打ち出したものです。
しかし、このインフラ整備で日本人がビットコインの価値が見直した場合、一気に価値が跳ね上がる可能性もありますね。
仮想通貨 ビジネス展開例(3) 都内のカプセルホテルチェーンでもビットコインを導入!!
ビックカメラに継ぎ、 JR新宿駅近くのホテル「安心お宿」はビットコインなど2種類の仮想通貨の導入を開始しました!!
前章にも記載した通り、やはりビットコインの利用者市場は、外国人観光客です。
今回実際に利用したカナダから訪れた男性は「日本でもビットコインが使えれば、換金する必要もなく、とても便利だ!!」と話していたようです。
海外利用者にとっては、仮想通貨の需要は高いため、導入すればそれだけで他ホテルと差別化する事ができ、外国人観光客からは非常に重宝されることでしょう。
仮想通貨 ビジネス展開例(4) 仮想通貨施行情報
仮想通貨といえば、やはり「マウントゴックスの事件(フランス人社長逮捕)」のイメージが大きいと思います。
ただ、世界的、特にヨーロッパ、中国、米国ではどんどん流通しており、とても有効な通貨として利用者に浸透してきています。
日本もその遅れをとらない様に、色々な仮想通貨(リンク)をリリースしようとしていますが、それでもやはり国が関与していないという点で不安に感じる人も多いのではないでしょうか??
ただ、そう言った人必見の記事が『MONEY ZINE(マネージーン)』という記事に記載されていました。
それは、『改正資金決済法(通称:仮想通貨法)』という法案が2017年4月からスタートされるという記事です。
この法案では、仮想通貨とは何かという事が明確に定義され、仮想通貨の売買をする仮想通貨交換業者に登録制が導入されたほか、利用者保護のためのルールが整備された。
これにより、登録証等が発行されるので、そう言った証明がない取引所から仮想通貨の売買を避ける事が利用者としてはできる様になりますね。
実際に、法整備が進んでいる事が影響し、日本でもビットコインの取引が拡大しているようです。
株式会社シード・プランニングが2017/2/28付で公表した調査結果によると、日本円でビットコインが取引できる取引所の取引高は、
2016年上半期が約780万ビットコインで、
下半期は上半期の2.3倍にあたる約1,830万ビットコインまで拡大したそうです。
こう言った意味でも2017年はやはり仮想通貨元年と言えそうですね!!
また、実際に、仮想通貨法の施行前(2016/5)に
『ビットコインのニーズと仮想通貨取引所のビットコイン取引量・シェア調査』を調査したところ、
国会で2016年5月(仮想通貨法スタート前)の仮想通貨法成立を認知していたの認知の度合いは以下の通りでした。
「聞いたことがある」が23.3%
「ある程度知っている」が21.7%
「人に説明できる」が4.0%だった。
2017/4時点での認知度は以下の通り拡大しています。
「仮想通貨法施行について認知している」が41.0%
「聞いたことがある」が20.0%
「ある程度知っている」が16.3%
「人に説明できる」が4.7%
やはりどんどん、認知度が上がってきている事が容易にわかりますね!!
仮想通貨 ビジネス展開例(5) 仮想通貨による募金始まる!!
青森県弘前市でビットコインを用いた募金を2017年4月20日に開始したと言うニュースがありました。
ビットコインで募金をする理由は海外からの入金を意識したものであり、募金されたお金は、弘前城天守の石垣修理や桜の維持費に充てる予定とのことです。
募金にも仮想通貨を適用すると言うことは、もう国際通貨と変わらない位置づけ、むしろ超えつつありますね。
仮想通貨 ビジネス展開例(6) 沖縄専門の仮想通貨発行か!?
沖縄専用の仮想通貨として、琉球コイン(仮)が発行される可能性があるそうです。
琉球コインは、沖縄に特化した仮想通貨を目指しており、地元の金融、流通、通信、交通関係の主要企業に琉球コインのプロジェクトに参加するよう依頼しており、地元のサポートがあれば、地元に特化して広がる可能性がありますね。
さらに、仮想通貨から仮想通貨への換金も簡単にできるようにする事で、海外旅行客の多い沖縄にとってはとても価値があるプロジェクトではないでしょうか。
地元の活性化の対策としても仮想通貨が使われると言うのは、本当にびっくりですが、それだけ価値があると認められていると言う事ですね。
仮想通貨 ビジネス展開例(7) 仮想通貨(ビットコイン)によるガス代支払い開始!!
2017/4/21のニュースで仮想通貨(ビットコイン)によるガス代の支払いが可能になる!!というニュースが流れていました。
これは、「bitFlyer(ビットフライヤー)」という仮想通貨の取引所が複数のLPガス販売事業者と提携し、決済方法の整備と整えているというものです。
提携するLPガス販売事業者は、以下のような5社です。
(1) アイ・エス・ガイデム(千葉県船橋市)
(2) カナジュウ・コーポレーション(神奈川県横浜市)
(3)日本ガス興業(静岡県沼津市)
――など計5社。
今後は、都市ガス事業者や、東京都内のガス会社とも提携していく予定のようです。
ちなみに、bitFlyerは、ビットコイン取引事業の国内最大手であり、上記に記載した、ビックカメラにもビットコイン決済システムを提供しているため、非常に安心な取引所の1つです。
仮想通貨 ビジネス展開例(8) 三菱UFJ銀行仮想通貨(MUFGコイン)
三菱UFJ銀行は、2017/5/1に独自の仮想通貨MUFGコインの実証実験を始めるようです。2017年内には、全行員の27,000人が利用可能なようにインフラを整備し、2018年春には、一般向けに公開する予定だそうです。
ただ、ビットコインとの違いは、MUFGコインは価値が一定になるようで、投機としては少し微妙になるかもしれません。
しかし、メガバンクが仮想通貨を取り入れるという事自体、国際通貨と仮想通貨の隔たりがなくなろうとしている事を銀行としても危機感を感じている証拠ですね。
仮想通貨 ビジネス展開例(10) 格安航空会社ピーチがビットコイン決済を導入
ビットコインが流通する中国人観光客をターゲットとするために、ビットコイン決済を航空会社として第一号で導入を決定しました。
今後、ANA,JALに関しても導入する可能性が高まってきますね。
参考ニュース:
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170522/k10010991111000.html
仮想通貨 情報
みなさんご存知かどうか分かりませんが、仮想通貨というのは、実は世の中に6000種類程度存在します。
ただ、やはり詐欺情報ももちろん多いです。
そこで、以下で現在流通量が多い仮想通貨(正式:暗号通貨)の情報について、紹介したいと思います。
仮想通貨 情報(1) ビットコイン(Bitcoin)
2017年7月現在、仮想通貨の中心となる通貨はビットコインです。
すでに今まで紹介した通り、ビットコインを中心に仮想通貨市場は回っています。私自身も保有し、とても便利であると感じている1人です。
詳細については、以下ブログにまとめておりますので、ぜひご一読ください。
■ ビットコインとは?本当に儲かるのか??投資家大注目!!
URL:https://travel-engineer.com/bitcoin-purpose-investment/
仮想通貨 情報(2) イーサリアム
2017年7月現在、ビットコインに次ぐ、時価総額2位のイーサリアムは、ビットコインの問題点を解消し、市場にリリースされました。
まさにビットコインの1位の立場を脅かす存在であると言えます。
詳細については、以下のブログにまとめておりますので、ぜひご一読ください。
■ 仮想通貨イーサリアムとは?今後の予想!価値は伸びる??
URL:https://travel-engineer.com/virtual-coin-ethereum/
仮想通貨 情報(3) リップル(Ripple)
2017/5/14になんと上記のイーサリアムを抜いて、時価総額2位に踊り出たリップル(Ripple)は、金融関係にとても強い仮想通貨です。
金融関係に強いという事は、ビジネスの場でとても優位な立場にある仮想通貨と言えるでしょう。
詳細については、以下ブログにまとめておりますので、ぜひご一読ください。
■ 仮想通貨(暗号通貨)のリップルとは?安全?今後伸びる可能性はある?
URL:https://travel-engineer.com/ripple-virtual-coin-possibility/
仮想通貨 情報(4) ライトコイン
ビットコインの仕様をほぼ継承し、欠点を解決したと言われるライトコインですが、2017年7月現在、総資産第4位です。
ビットコインに比べ、トランザクション(取引)の承認速度が大幅に改善されており、とても魅力的な通貨の1つと言えるでしょう。
詳細については、以下ブログをご一読ください。
■ ライトコインとは?ビットコインとの比較で特徴の理解!!今後推移も予想!!
https://travel-engineer.com/category/暗号通貨/ライトコイン/
仮想通貨 情報(5) イーサリアム・クラシック
イーサリアムから分裂し、生成された仮想通貨(正式:暗号通貨)として知られるイーサリアム・クラシックですが、なんと2017年7月現在、仮想通貨市場で時価総額が第5位です。
やはり、分裂前からの根強いファンも多く、基本的に仕様はイーサリアムと同じであるため、機能としても申し分ないと言えるでしょう。
詳細については、以下ブログをご一読ください。
■ イーサリアムクラシックとは??イーサリアムと比較!!ビットコイン分裂の可能性にも参考になる!
https://travel-engineer.com/ethereum-classic-bitcoin-separation/
さいごに
ビットコインが流通すれば、世界の購買の仕方が本当に変わっていくかもしれません。
誰でも、簡単にネット上で自分の好きなものを売買できる様になれば、普通のサラリーマンも副業として休日は自分の知識・能力を売買する様になる可能性もあります。
便利な世の中になるからこそ、どういう事をしなければならないか真剣に考えなければいけませんね。
最後まで購読ありがとうございました。
[…] ただ、株価と少し違うところは、仮想通貨(正式:暗号通貨)は実際に簡単に使用できるインフラ整備が整っているということです。(参考記事:仮想通貨の流通状況【リンク】) […]