ビットコインのETF(上場投資信託)は9/21に先送り!?
投資会社Direxionは、審査をしている
ビットコインの上場投資信託(ETF)の審査期限を
当初8/10としていましたが、
9/21まで延期することを、米国政府出版局経由で発表しました。
SEC Delays Decision on Asset Managers #bitcoin ETFs Until September – CoinDesk #fintech #invest #BTC #RT #Blockchain #SEC #BitcoinETFs #FastFollow #Direxion https://t.co/KsutX7LWiY pic.twitter.com/Kpgp6vKn2a
— BitcoinAgile (@bitcoinagile) 2018年7月24日
仮想通貨市場への影響は??
今回の延期の理由は、
単純にしっかり審査するためには、時間が必要であるというのが、
SEC(米国証券取引委員会)の見解です。
最初は、仮想通貨市場へ若干影響があるかと思いましたが、
単純に延期というだけですので、相場への影響はさほど「ない」様で、一安心です。
The Commission finds it appropriate to designate a longer period within which to issue an order approving or disapproving the proposed rule change so that it has sufficient time to consider this proposed rule change,
さいごに
まずは、100万円を超える辺りまでBTCの価格は高騰していくのではないでしょうか。
そして、その後、またレンジ相場になる可能性も秘めています。
しかし、今回のビットコインのETFや、日本の金融庁による税制面での見直しの可能性など発信されているため、長期的には、まだ高騰の材料は秘めています。
そのため、まずは、100万円あたりでどの様な動きを見せるのか、トレンドを確認していきたいですね。
最後までお付き合いいただき、誠にありがとうございます。
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補足:暗号通貨の価値推移に関するニュース
暗号通貨の価値が急騰したり、暴落したりすることがあります。
それなりの理由があり、急騰したり、暴落していることがありますので、ぜひ以下をご一読ください。
●EOSがさらに進化する!
●ビットコインの復活する理由とは??
●バイナンスのCEOが流石の行動
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テクニカル関連ニュース
6/15 テクニカル分析
ビットコインの下降トレンドから上昇トレンドへ転換か??
ビットコイン下降トレンドが続いていますが、
先日も記事にした通り、個人的には68万円以下にはならないだろうと予想しています。
その理由は右記リンク【リンク】を参照ください。
そして、6月14日にも転換となる可能性のあるチャートがありました。
それは6月14日 01:00amに出来高を伴なった下ヒゲをつけており、別のチャートでも見せた通り、
このシグナルが出た後、上昇に向かう傾向がありました。
あくまで1つの指標として個人的には、このシグナルが出た後は、上昇傾向になるのではないかと思っています。
6/13テクニカル分析
ビットコインの価格はどうなるのか?さらに下落か?高騰か?
ビットコインは、2018年6月13日辺りから、急激な下落を見せており、
今後の状況について、どうなるのか不安な方も多いと思います。
そのため、個人的な見解を記載します。
私の予想としては、以前と変わらず、
2018年2月6日の68万円あたりが大底で、それ以降は、上昇傾向であると考えています。
その理由としては、2018年2月6日の取引は、以下図を見ていただければ分かる通り、
一気に下落しているプラス「出来高」と呼ばれる売り買いが非常に発生しているのを示すパラメータが
昨年末からの下降トレンドの中で一番発生しています。
従い、ココが、下降トレンドの転換点になっている事は、間違いないと考えます。
従い、ビットコインの値段は、今後下がっても68万円付近までであり、これ以上の下落は見られないだろうというのが、個人的見解です。
相場は今後どうなる??
個人的の見解では、今回の下落の要因は、米国CFTC(米商品先物取引委員会)が
人為的にBTCの価格操作を行なったのではないかと疑い、データの公開を要求した事が要因の1つとしてあげられています。
従い、そのファンダメンタルのニュースに影響され、相場があくまで一時的に下落したと考えています。
確かに、68万円までの下落の可能性はまだありますが、
トータルでは、回復傾向の上昇トレンドの中にいると思っています。
しかし、注意して欲しいのは、68万円を割った場合は、さらなる下降に繋がる可能性はあります。
その点ご注意ください。