ビットコイン soichiro sahara

ビットコインは2020年までに2750万円になる？？買い方も公開！！やるなら今！！

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2017年は、まさに仮想通貨元年の幕開けとなり、

その後、2018年に入り、暴落・・・。

 

もう仮想通貨は終わったのか・・・？

ここに来て、読んでくださっている方は、

きっと、今後どうなるか知りたいと思っている方が多いでしょう。

そういった方のために、世界の富裕層で金融のプロのアナリストが

どう予想しているのか、まとめました。

これを見て、

もし、仮想通貨投資をやっていない人は、自分の行動を考え直して見てください。

また、不安に思う事がある方は、ぜひ友達登録してもらえれば、何でもお答えします。

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BitGoエンジニアが語るビットコインの今後

BitGoのソフトウェア・エンジニアであるJameson Lopp氏は、過去の価格推移から計算し、

毎年0.5%以上の成長をビットコインが続けた場合、

2020年までに

250,000USD/BTC (2750万円/BTC)

程度まで価値を伸ばすと語っています。

上記の数値の根拠として、Lopp氏は、ビットコインの直近７年間の日々の平均成長率から、計算を実施しています。

以下のツイートは毎年の日々の成長率を公開したものです。

見ていただければ分かる通り、2014年はマウントゴックス事件により、一時的に成長を止めていますが、

2010年以降、着実に成長を遂げていることがわかります。


図：成長率（Jameson Lopp氏のツイッターから）

2020年に2750万円/BTCという事は、

1BTC = 80万円で計算すると、

10万円分のビットコインを購入すると

オリンピックまでに、

340万円になるという計算です。

Lopp氏の予想では、2010年から2017年までの

１日の成長率を算出しており、

その結果から、今回の2750万円という予想を展開しています。

確かに、過去の結果から言うと、

高すぎる予想ではないと言う事が分かります。

どうやってビットコインを買えばいいの？

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ビットコイン関連ニュース

多くの投資家やアナリストが、

ビットコインに関する持論を展開しており、

自分自身の意見に取り込むには、非常に興味深いと思います。

以下で纏めておりますので参考にしてください。

本当にビットコインは過去同様に成長するのだろうか？？

皆さんもご存知の通り、ビットコインやアルトコインまた株価というのは、線形に計算、予想することはできません。

当たり前ですが、ビットコインの成長はその時の、経済状況やユーザの心情、市場の動向により左右されるため、明確な方程式による計算ができないからです。

ただ、株価と少し違うところは、仮想通貨（正式：暗号通貨）は実際に簡単に使用できるインフラ整備が整っているということです。（参考記事：仮想通貨の流通状況【リンク】）

株は所有していても、簡単に通貨として使うことはありませんが、暗号通貨は、現在インフラ整備がとても整っており、これが成長の起爆剤となります。

また、もう１つ！！

今のあなたの周りの方々を見てください。ビットコインを所有している人、使っている人はいますか？？少ないのではないでしょうか？

そういった意味で、まだまだ着実に成長する市場はあり、今後市場が伸びる事は、容易に予想できるはずです。

米メディアも株価や為替同様に、ビットコイン価値を調査

現在アメリカの多くのメディアとアナリストも、ビットコインと外貨や金のような財産との比較を始めました。

ABCニュースでは、ウォール・ストリートジャーナルがビットコイン価格とUSDやYENとの比較や広範囲な取材報道を開始していると報じています。

また、Alban Silbert氏（Captal One Healthcareの副社長）は、

ビットコインと金の成長率のシミュレーションをウォール・ストリートジャーナルのトップページで紹介しています。

そして、ビットコインの価値が今後上がることは間違いないと紹介しています。

確かに、もし、ビットコインのスケーラビリティ問題（リンク：スケーラビリティ問題とは【リンク】）が解決し、

多くの投資家がビットコインを暗号通貨として、または新しいデジタル・ゴールドとして購入すれば、Lopp氏の予想する価値まで成長するでしょう。

事実、Xapo社のCEOであるWences Casares氏は、Henry Blodget氏（Business Insider社のCEO）のビットコインの価値は1億円/BTCまで上がるというコメントをシェアーしています。

それくらい、世界でも注目の的であるということです。

今もう市場は成熟し、今から投資するのは遅いのではないか？と考えている方々、そんな事はないのではないでしょうか？

再度、しっかり調査してはどうでしょうか？

ビットコインの急騰についてゴールドマンサックスが解析

2017年11月5日に発表された顧客向けの資料の中に、以下の通り語っています。

このビットコインの市場は6,044ドルを超えたあたりから、衝動買いの様な価格高騰を見せています。
次に、7,941ドル当たりでは、高騰を続けるまで、そのあたりで価格は持続するでしょう。

“The market has shown evidence of an impulsive rally since breaking above 6,044. Next in focus $7,941. Might consolidate there before continuing higher.”

ちなみに、ゴールドマンサックスのマーケット戦略チームのJafari氏は、以下の通り語っています。

このビットコイン高騰の波はエリオット波動理論のあくまで第３波です。従い、ビットコインは、まだまだ高騰する可能性を秘めています。

エリオット波動理論とは？？

エリオット波動理論とは、大手金融機関でもよく用いられる分析方法です。

これは、文字通りアメリカの株式アナリストであるラルフ・ネルソン・エリオット氏が作った分析方法で、

以下図と補足説明の通り、価格変動の波を以下の通りに分けて考えます。

[補足説明] (1)　上昇５波
①　上昇
②　調整
③　上昇
④　調整
⑤　上昇

(2)　下降３波
①　下降
②　戻し
③　下降

加えて、エリオット波動理論には以下のようなルールもあります。

  1. 上昇第2波動は上昇第1波動の安値よりも下の値をつけない。
  2. 上昇第3波動は上昇第1・第5波動よりも長く最長である。
  3. 上昇第4波動の安値は、上昇第1波動の高値よりも下の値をつけない。

従い、このルールに従い、解析する事で、将来の価格を予測に使用されています。

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ビットコインとは本当に投資に適している？
投資ファンドの代表がコメント！！

ウォール街のFundstrat Global Advisor（ファンド・ストラット・アドバイザー）の共同設立者で戦略家のTom Lee氏は、2017年12月12日にCNBCで以下の通りコメントしていました。

仮想通貨は、ミレニアム世代（1980年代以降出生の世代）の関心が高く、大きな成長を遂げるでしょう。

また、1980年代にベビーブーマーが株式市場を牽引したことも今の仮想通貨市場と酷似しています。

今、ミレニアム世代の平均年齢は25歳です。

1982年のベビーブーマーも25歳前後で、1999年までの間のS&P500（米国株価指数）を確認すれば一目瞭然です。

ミレニアム世代は、デジタルの事業やソーシャルメディア（SNS）、ビットコインに関心を持っていて、この人口は2040年のピークまで続きます。

今後も仮想通貨の高騰はミレニアム世代が牽引する！！

確かに、ADAコインの代表や、Ethereumの開発者であるVitalik氏、さらには、仮想通貨（正式：暗号通貨）のセミナーに参加している方々は、

投資関連の話を聞く別のセミナーと比較しても若い方が多いです。

そして、インターネットがある中で育ってきた世代にとって、Fintechが当たり前の世代であり、この世代にとっては、仮想通貨（正式：暗号通貨）と法定通貨（例：円、ドル）の違いはあまりないでしょう。

というのも、普段何の疑問もなく、Suicaを使用したり、

スマホゲームで課金をしたりしているわけです。

お金を目にすることなく、取引を成立させているこの世代にとって、仮想通貨はあくまでその延長線上の通貨といっても過言ではないでしょう。

ビットコインの2017年に対するコメント

ベンチャーキャピタル(*1)やfacebookへの初期投資家として財を成している
Roger McNamee氏ですが、ビットコインについて、以下のとおり語っています。

(*1)ベンチャー企業に投資を行うべく、資金を集めファンドの運営責任を担う人のこと。

ビットコインは、2017年注目すべき上昇を遂げており、投機としての注目を浴びいる。

ビットコインの通貨としての潜在的な正当性については、2018年に見せる通貨の耐久性により決まるだろう。

ビットコインは、現状金融業界の世界ではまだまだ小さい市場であるが、2017年は素晴らしい一年を過ごした。

しかし、それはマニアの中での投資が中心である。

従い、マニア達は、しばらく投資したら、利益に満足してしまうでしょう。

しかし、たとえ価値がマニアの影響で急落したとしても、ビットコインを用いた産業というのは残ります。

このコメントからも、現在のビットコインに対する投資が過去類を見ない伸び率であり、このままの勢いで伸びるかどうかは2018年にかかっていることが分かりそうですね。

2018年のビットコインはどうなる？？

McName氏の予想によれば、2018年はさらに大きな変動の可能性を秘めているようです。

それに対して、以下の通りコメントしています。

ビットコインの価値は、2017年12月に大きく上下しました。

そして、その価値が落ち着く場所があれば、そこから、今後の長期投資の商品として、多くのことを教えてくれるでしょう。

決して、その落ち着く場所が底値ではなく、次のストーリーの始まりになると思う。

また、別のアナリストであるRonnie Moas氏は、2018年にビットコインは

28,000ドル（約330万円）から60,000ドル（約720万円）まで価値を伸ばすと考えているようです。

このように、2018年の成長により、ビットコインの新たな成長が見えるのではないでしょうか。

みずほ総合研究所が2018年にビットコインが3万ドルを超えると予想！

みずほ総合研究所は、2002年4月にみずほ銀行や、みずほコーポレート銀行の誕生に合わせて、

第一勧銀総合研究所と日本興業銀行の市場調査部門が統合し、2002年10月に発足しました。

主な業務としては、経済・金融・政治情勢の調査や、国や地方公共団体の政策課題の調査・研究を担う事を主な業務としています。

そんな政治や経済のプロ集団であるみずほ総合研究所が、2018年のびっくり予想に

ビットコインが30,000ドル（約360万円）を超えてくると予想しています。

出典元：日経新聞

少し気になるのが30,000円を超えたあたりで、国からの規制により取引停止になるという点も気になりますね。

国からの規制を受けるのか？？

これはみずほ総合研究所が出している予想であり、規制を受けるかどうかはもちろん誰も分かりません。

しかし、みずほ研究所としては、30,000ドルを突破した後、規制を受ける事で、ビットコインの価値は急落する可能性があるとみている様です。

ここで言う規制というのがどの程度のレベルかもちろん誰も分かりませんが、

韓国の規制を例にとれば、取引をするための個人確認が強化される事が現状の日本で出来る規制レベルの上限ではないでしょうか。

● 韓国による取引規制

それ以外の税制の整備や取引所の登録制による規制強化は、既に導入されており、現在進行形で対応中です。

また、これが中国の様に一気に取引禁止というのは、多くの反発の可能性が高く、日本で実施するのは実質不可能ではないかと個人的には考えます。

● 中国による取引規制

ビットコインは2022年までにどうなるのか？？有名投資家がコメント！！

ベンチャーキャピタル投資家でDraper Associatesの創設者であるTim Draper市は、CCNのインタビューで、

「2022年までにビットコインは、２５万ドル（約2680万円）になるだろう」

とコメントしていました。

これは、長期的に見れば、２５万ドルという数字はTim氏的には現実的な目標であると考えている様です。

Tim氏としては、短期的な利益にとらわれてはいけないとも語っています。

やはり、私も個人的には、本業とは別に投資をやる場合短期的なトレンドを追うと、現実的に非常に厳しいため、長期的にどの様なトレンドになっているのか、

いわゆる「鳥の目」を持つことは重要だと考えます。

従い、「虫の目」と「鳥の目」の使い分けが必要ですね。

ビットコインはそろそろ爆上げか？？
サポートラインも徐々に上がっている？

ビットコインは連日のレンジ相場でなかなか値動きがありません。

有名投資家もあまり、ビットコインについてコメントもしていませんし、

ビットコインに対する興味深いコメントもしていませんので、ファンダメンタル的にも

高騰させそうなコメントは少ないです。

しかし、以下図を見て頂ければ分かる通り、

Fxのテクニカル的に言うと、サポートラインと言われる投資家が考えている「下値支持線」が徐々に上昇しています。

従い、このまま勢いを保ち、レジスタンスラインを突破すれば、

年末まで爆上げを続けていく可能性が高いと考えられます。

今後の値動きはどうなるのか？

今後の値動きのポイントとしては、レジスタンスラインと言われる「上値支持線」をいつ突破するかと言うのがキーになるでしょう。

レジスタンスラインは現状100万円あたりであり、この辺りまで上昇したのち、

再度レジスタンスライン周辺で下降と上昇を繰り返す可能性があります。

いわゆる調整というやつです。

そして、その後そのレジスタンスラインを振り切った時、一気に上昇して行く可能性があります。

まずは、レジスタンスラインである100万円付近まで、いつ上昇するのか、じっくり待ちたいですね。

ビットコインの値上がりに期待？？
底値が徐々に切り上がっている！

ビットコインは、2018年2月6日の65万円を底値に

2018年6月現在は、80万円前後を行ったり来たりしています。

おそらく多くの方が、いつになったら、上がるのか？？

本当に上がるのか？

とヤキモキされていると思いますので、現在のトレンドをテクニカル的に見ていきます。

2018年6月10日現在の価格は、83万円前後であり、

この価格は、レンジ相場と言われるように、なかなか動いていません。

しかし、その小さな動きの中でも、徐々に2018年5月29日以降、

底値が上がってきていることが分かります。

詳細は、以下図を参照下さい。

ビットコインは上昇傾向なのか？

上図で紹介した通り、現在ビットコインは間違いなくレンジ相場ですが、

レンジ相場の中でも、底値が徐々に切り上がっており、上昇傾向であることが分かります。

そして、このレンジ相場を抜けた時は、一気に上昇する可能性が高いので、

どの辺りでブレイクするか期待したいところです。

以前底値が79万円あたりになるだろうということは、当てる事が出来ましたが、【以前の予想：リンク】

レンジ相場の上値は、85万円あたりになると予想しています。

従い、85万円を突破したあたりから、徐々に上昇トレンドに勢いがつくのではないでしょうか。

ただ、85万円を突破したとしても、「フェイクブレイク」と言われる、すぐに値を戻す可能性も十分あるので、中期的に値動きを見ていく必要があります。

ビットコインが金（ゴールド）を超えた？

Googleの調査結果によると、現在“ビットコインの買い方”を調べる人の方が、“金の買い方”を調べる人よりも多い事が分かりました。

これは、特に不思議な事ではなく、当たり前の感覚ですが、皆さんも自分の資産を増やすためにどうしようと、よく考えるのではないでしょうか？

今年一年に限って言うと、金（ゴールド）の伸び率は、約11％です。

それに対し、ビットコインは、なんと約600％も上昇しています。

それが分かるように、１BTCの価格が、金（ゴールド）の1オンスの価格を抜いたあたりから、Google検索数は、“ビットコインの買い方”の方が、高くなったようです。

ウォール街もビットコインの価値を認める

New York Timesによれば、ウォール街の大物投資家もこぞって、自己資金を仮想通貨（正式：暗号通貨）に投資しているそうです。

さらには、CMEグループが先物取引の１つの商品としてビットコイン取引を取り入れ、大きな話題となりました（詳細：リンク）。

この影響もGoogle検索の結果に出ている事は間違いないでしょう。

また、CMEのLeo Melamed氏は、以下の通り語っています。

ビットコインは、金（ゴールド）や株の様な投資先になるでしょう。従い、我々が、現在の無法的な投資先から、規制された投資先へ変えていきます。

経済学者がビットコインに太鼓判！

ケンブリッジ大学の経済学者であるGarrick Hileman博士はCNNのインタビューでビットコインに対して、以下の通りコメントをしました。

多くのエコノミストは、貨幣としての欠陥があるとしてビットコインを最初無視していた。

しかし、今日我々は500万人〜1000万人のユーザが暗号通貨の取引をしています。

そして、個人的な意見では、この現状は小さな経済的な奇跡にすぎないでしょう。

この小さな奇跡にすぎないという理由は、ビットコインの世界初の政府や中央機関から影響を受けない分散型通貨ということから、発言されています。

現在のビットコインは、分散型構造とP2Pプロトコルというのは、ビットコインのプラットフォーム上で、

仲介業者や第三者機関なしで我々の資金取引、運用ができるという点が非常に注目を浴びています。

現在銀行を含む金融機関はこの側面に非常に恐れを感じており、フィンランドの銀行に関しては、ビットコインの構造について、勉強する様奨励しているほどです。

それに伴い、フィンランド銀行の研究者は、以下のテーマで論文発表まで行っています。

Monopoly without a monopolist: An economic analysis of the Bitcoin payment system
独占企業のない独占：ビットコイン決済システムの経済解析

世界へのビットコインのインパクト

ビットコインの市場価値は、すでに主要銀行の市場価値を

166億ドル（約1兆8260億円）上回っています。

この時点で、世界への影響度の大きさが分かります。

さらには、ビットコインのブロックチェーン技術は、今世界の金融システムだけでなく、多くの分野において影響を与えており、

特に金融業界は大変革を迎えようとしています。

そして、CMEグループによる先物取引等の影響で、機関投資家がビットコインへの参入を始めています。

CoinbaseのCEOであるBrian Armstrong氏は、機関投資家の動きについて、以下のとおり語っています。

ビットコインの様な暗号通貨への投資に対し約10億ドルの機関投資家が待ち状態になっている。

この発言からも、機関投資家の流れが分かると思います。

ビットコインで金（ゴールド）を買う！？

ビットコインが同じ希少価値のある金（ゴールド）の市場を超えるか？ということを議論していましたが、

なんと、世界最大級のネット上の貴金属販売所である米APMEX社で、金（ゴールド）の購入にビットコインを使って決済できる様になったというニュースが発信されていました。

金（ゴールド）同様に、希少価値がある事から、デジタルゴールドと称されるビットコインで実物の金（ゴールド）が買えるということから、世界的にも注目を浴びている様です。

米APMEX社によると、ビットペイ社の決済サービスを通して仮想通貨を受け付ける様です。

また、ビットコインでの決済には現金決済と同様、４％の割引が適用される予定とも発表されています。

もともと、金（ゴールド）は証明書が偽造される等のもんだから、売買履歴をデジタル管理する需要もあるため、ビットコインによる決済は、金（ゴールド）業界で広がりを見せる可能性が高いですね。

ビットコインがVISAの取引市場を超える！？

文頭で紹介した通り、現在2,550億ドル（約28兆円）程度の市場規模であるクレジット会社VISAですが、

とうとうビットコインが、その市場を上回り3,050億ドル（約33兆円）まで市場を拡大させました。

VISAもビットコインを恐れている！！ビットコインへの影響は！？

VISAカードも海外旅行者による決済が増える中、決済インフラをどの様に整備していくのかという事が、議論となっている様です。

スマホの台頭により、決済手段が多様化し、さらには、ビットコインなどの様に、カードも不要、スマホ１つですぐに決済できる手段が出てきています。

この対策として、FinTech企業との協議を進めている様です。

それだけ、仮想通貨（正式：暗号通貨）や「ApplePay」, 「WeChat」などのスマホ１つで決済できる環境が拡大する事で、

既存の決済手段のあり方が大きく変わる可能性があるという事が分かると思います。

もちろん、単純ではありませんが、

この決済手段が大きく変わってしまうと、現在のクレジットカードの市場について、

ビットコインをはじめとする暗号通貨市場とApplePayなどのFinTech市場とクレジットカード会社で分け合う可能性も出てきます。

すると、さらにビットコインの市場価値は高騰する可能性がありますね。

ビットコインは本当に110万円を超えてくるのか？？
有名アナリストの予想を公開！！

2018年6月22日にTradingAnalysis.comというトレード専門会社の設立者で

有名アナリストであるTodd Gordon氏は、

2019年に110万円以上まで高騰すると予想しました。

加えて、その前に4,000ドル（約44万円）まで下がるとも予想しています。

BTCが高騰する予想の根拠とは？？

Gordon氏は、5,000ドル（約55万円）以下まで下がり、

その主な理由として、多くの機関からの規制により市場の下げに勢いがついた事をあげています。

ただ、その後反発し10,000ドル（約110万円）まで高騰するとも語っています。

また、反発理由として、現在の値動きの変動率は約17％前後で変動していると語っています。

しかし、今までの変動率は、１週間で20〜30％の変動率が良くありました。

なので、下降や上昇のトレンドさえ読めれば、たとえ今資産を減らしたとしてもすぐに取り返すことができると語っています。

Facebookが仮想通貨の広告を承認！！
仮想通貨に追い風のニュースとなるか？？

Facebookは、先日禁止として発表した

仮想通貨に関する広告を一転して、許可するという事

を2018年6月28日発表しました。

ただ、依然としてICOに関する広告は禁止するという方針だそうです。

ただ、今回の発表でありましたが、

どのような仮想通貨でも、広告を載せる事ができるという訳ではなく、

あくまでFacebookに認められた通貨のみが広告を出す事ができるという事です。

仮想通貨市場への影響は？？

このニュースが直結して仮想通貨市場を上昇させるという事は難しいでしょう。

それは投資の格言としてある

「上昇はゆっくり、下降は急激」という格言にも記載されている通り

初心者の投資家は特に「リスク選好」と「リスク回避」に敏感だからです。

リスク選好とは、投資をする前はハイリスク・ハイリターンを狙おうという心理があるのですが、

時間の経過とともに、リスクを最小限に回避したいという心理になってしまうからです。

最近は特に、仮想通貨市場は下げの要因になるファンダメンタルのニュースがあれば、

一気に下降に転じるというのが顕著に見られます。

おそらく、どんどん下がるチャートを見ていれば、

これ以上損をしたくないという理由から売ってしまおうという心理になるのは容易に想像がつくのではないでしょうか。

ビットコインのチャート予想を公開！！
有名アナリストの予想を公開！！

BitMEXという取引所のCEOであるArthur Hayes氏は、

香港で株式デリバティブトレーダの職につき、ドイツ銀行とシティバンクでは、上場投資信託（EFT）のマーケットメーカとして活躍されていました。

今までFxや先物取引など金融関連の広範囲な経験を積んでおり、

いわゆる金融デリバティブ(*1)を専門とし、その後BitMEXのCEOとして活躍されている、

まさに金融のプロフェッショナルです。

(*1) デリバティブ：
金融商品には株式、債券、預貯金・ローン、外国為替などがありますが、これら金融商品のリスクを低下させたり、リスクを覚悟して高い収益性を追及する手法として考案されたのがデリバティブです。

そんな金融のプロフェッショナルでもあり、仮想通貨のプロでもあるArthur氏は、

CNBCのインタビューに答え、

2018年の年末までに、ビットコインは50,000ドル（約550万円）まで

高騰するだろうと自信満々に予想していました。

ビットコイン高騰の理由とは？？

ビットコインは、3,000〜5,000ドル（約33万円〜55万円）あたりを底値に、

その後上昇すると考えているようです。

そして、その上昇の理由が、米国証券取引委員会（SEC）がビットコインを組み込んだ上場投資信託（ETF）を承認する事で、

一気に高騰すると考えているようです。

確かに、ETFとなれば、値幅制限が設けられるので、一気に下落した時のリスクが軽減されますし、

初心者が安心して投資できる環境が整えられるでしょう。

加えて、インサイダー取引など、違法な取引に関する監視の目が厳しくなるため、

安心してトレード可能となり、

仮想通貨市場としては、非常に好材料なニュースになるでしょう。

しかし、現状ビットコインは、有価証券としてSECから認められておりません。

ただ、ここまで明確に公の場で発言するという事は、

ビットコインを有価証券として認めさせるための活動がアメリカで着々と進んでいるのかもしれませんね。

確かに、仮想通貨で財を拡大しているウィンクルスボス兄弟が経営するWinklevoss IP社が

仮想通貨を含むETPの扱いに関する特許申請をし、受理されました。

しかし、ETFについては、まだ承認されていません。

ETP（Exchange Tradeed Product：上場取引型金融商品）は、以下３つの総称ですので、アメリカでは、

仮想通貨のETFに向けてどんどん進んでいるのかもしれませんね。

  • ETF（Exchange Traded Funds：上場投資信託）
  • ETN（Exchange Traded Note：上場投資証券）
  • ETC（Exchange Traded Commodities：コモディティ上場投資信託）

また、現在の下落についても、2013年から仮想通貨の投資をしている上で、

ほぼ同じような動きをしている事も理由としてあげており、心配ないとも語っていました。

ビットコインは今後上がるのか？
大口投資家の動向からトレンドを読む！！

仮想通貨でよく、

クジラが動いたとか、

大口投資家が、利確して逃げたとか言うのを耳にした事はないでしょうか？？

これは、ビットコイン（BTC）を大量保有している投資家が、

ビットコインからアルトコインに逃げたり、

法定通貨に換金する事で、

ビットコインのチャートに大きな影響を及ぼしているためです。

そのため、この大口投資家の動きを抑えておくということは、

非常に重要になって来ます。

今の大口投資家がどのような動きをしているのか、

ちょっと調べてみましたので、紹介します。

大口投資家は、今（2018年7月）買い傾向か？売り傾向か？

大口投資家の動向について、調べる事ができる海外サイトがあります。

以下画像がサイトのイメージです。

これは、トップ100のビットコイン（BTC）保有アドレスを公開しているものです。

流石に、全部のランキングは貼り付けれませんでしたので、抜粋してTOP10の画像を貼り付けておきます。


出典元：https://bitinfocharts.com/top-100-richest-bitcoin-addresses.html

「Last in」が最後にBTCを購入した日付で、

「Last out」が最後にBTCを換金した日付です。

上図から読み取れる事として、

ほとんどの大口投資家が、購入に向けて動いている事が分かりますね！！

この傾向から見ても、今の仮想通貨市場が落ち込んでいるときに、

投資家たちは、買いに走っている事が分かりますね。

この事実からも、仮想通貨市場が今後上昇トレンドに向かうのではないかと

予想できます！！

ビットコインの相場推移に影響するか？？
イランが国としてビットコインに手を出す！？

2018年7月11日にロイター通信社は、

米国がイランにある銀行口座へのアクセスを阻止しようとしているため、

ボーダレスで、政治的な要素に左右されず、

中立的な通貨の立場であるビットコインを資金の安全な避難所として選ぶようになっていると

発信していました。

仮想通貨の強みがさらに注目される？？

前章で記載したポイントとなるのが、

まさに、政治的な要素に左右されない通貨として注目されているという点です。

これは、仮想通貨の１つの大きな強みになります。

以前は、ある政府が自国通貨の切り下げを行い、

国民の財産の差し押さえをした際には、

投資家たちは、米ドルやボラティリティーの小さい金へと資産を避難させました。

それが、今後仮想通貨に避難させるというトレンドになりつつあるようです。

ビットコインの107.5万円が見えてきた！！
今後のトレンドをテクニカル予想！！

2018年6 月後半を底値にやっとビットコインの価値に上昇傾向が見えてきましたね。

下手の横好きではありますが、

BTCの価値は、107.5万円くらいまで値を戻すのでは無いかと予想します。

107.5万円を超えてくる理由は？？

短期間で見た場合、2018年7月21日を機に

再度ビットコインの価値は上昇を始めました。

その理由はいくつか考えられますが、最近発表されたG２０の見解も１つの要因になっていると考えられます。

また、基本原則として短期的視点でも、長期的視点でも、上昇は５波で上昇すると考えられているため、

次の上昇が上昇５波である可能性が高いです。

そして、それを自然界の数列と言われている「フェボナッチ数列」に当てはめてみます。

そうすると、以下の図が示す通りです。

前回の上昇が、約17万円（＝85万円−68万円）

であることから、17万円 x 1.618（フェボナッチ数列） = 27.5万円

そして、直近底値（2018年7月21日）が約80万円なので、

107.5万円（=80万円 + 27.5万円）程度になるかなと予想できます。
※あくまで個人の勝手な見解なので、参考程度に見ておいてください。

フェボナッチの数列とは？？

フェボナッチの数列とは、Fxの世界でよく使用される数列です。

ただ、自然界にもよく用いられ、植物の花びらの数や貝殻の螺旋模様など、

広く使用される数列として有名です。

エンジニアとして、摩訶不思議なものはあまり好きではありませんが、過去の偉人が証明した数列として私自身は、素直に受け入れています。

その中で、黄金比として「1 : 1.168」が非常に有名であり、

ピラミッドやモナリザなど数多くの歴史的建造物や、芸術作品にもその黄金比は適用されています。

また、身近なもので言うと「名刺」「タバコの箱」「コピー用紙」なんかも

この黄金比率に準じています。

なので、人が知らず知らずのうちに心地よいと感じる比率が

この黄金比率のようです。

ビットコインのETF（上場投資信託）は9/21に先送り！？

投資会社Direxionは、審査をしている

ビットコインの上場投資信託（ETF）の審査期限を

当初8/10としていましたが、

9/21まで延期することを、米国政府出版局経由で発表しました。

仮想通貨市場への影響は？？

今回の延期の理由は、

単純にしっかり審査するためには、時間が必要であるというのが、

SEC（米国証券取引委員会）の見解です。

最初は、仮想通貨市場へ若干影響があるかと思いましたが、

単純に延期というだけですので、相場への影響はさほど「ない」様で、一安心です。

The Commission finds it appropriate to designate a longer period within which to issue an order approving or disapproving the proposed rule change so that it has sufficient time to consider this proposed rule change,

BTC（ビットコイン）の今後の予想に影響下？？
BTCの利用者が拡大中！！

米決済サービス大手のスクエアのCFO（最高財務責任者)である

サラ・フライヤー氏は2018年8月3日に世界の最新経済ニュースを取り扱っている

ブルームバーグTVのインタビューで

見えないところでビットコイン（BTC）利用者層は確かに拡大しているという見解を明かしました。

ビットコインの価格への影響は？？

ビットコインの利用ケース拡大を示す発言として、

仮想通貨業界にはポジティブな材料になりそうです。
ツイッターのジャック・ドーシーCEOが創業したスクエアは、

自社のサービスでスクエアキャッシュというサービスを展開しています。

これは、驚くほど利用が簡単で、送金側も入金側もアカウントを作る必要がなく、

メールで送り先のアドレス宛に、金額をタイトルに記入するだけです。

例えば、タイトルに「$140」と記入すると言った感じです。

そして、メールのcc（写し）にキャッシュ専用のメールアドレスを入れて送るだけという

非常にシンプルなサービスです。

そして、この送金サービスを米ドルだけでなく、ビットコインを加えるというのを2018年1月からビットコインの取引を開始しました。

スクエア社は、一定数のビットコインを保有することで、利用者がすぐにビットコインの売買ができるようにしています。

これにより、利用者にビットコインの利便性をアピールしています。

また、スクエア社によるこのサービスのビットコイン売り上げはなんと

2018年4-6月期がなんと

3700万ドル（約41億円）もあり、その利便性が拡大している事が読み取れます。

どのビットコイン程度利用者は拡大しているのか？？

ブルームバーグ社とスクエア社のサラ氏の間で利用者拡大の状況がわかる

質問のやりとりが以下の通りあったようです。

[speech_bubble type=”drop” subtype=”L1″ icon=”1.jpg” name=”Bloomberg”] ビットコイン取引を1月に開始して以来どの程度増えましたか？ [/speech_bubble] [speech_bubble type=”drop” subtype=”R1″ icon=”2.jpg” name=”サラ・フライヤー氏”] 見えないところで確かな成長がある。なぜなら我々はアップストアのランキングで30位だからだ。実際、昨日は15位だった。週末にかけてさらに伸びるかもしれない。微妙な空気感の話かもしれないが、我々のプラットフォームでの成長率を測る上で良い方法だと思う[/speech_bubble]

このやりとりからも、確実にビットコイン送金に対する需要が拡大している事と

その利用価値が浸透し始めているという事が読み取れますね。

マウントゴックスが民事再生手続のために動き出した

マウントゴックスが、2018年6月22日に、東京地方裁判所から、

破産手続きではなく、民事再生手続の申請を進める承認を受けました。

やっとMt.Gox（マウントゴックス）も動き出した

Mt.Gox自体も、東京地裁から民事再生手続きの承認を6月22日に

受けた後、動きが見えませんでしたが、8月23日に受け動き出しました。

民事再生手続のために、動き出した内容の、詳細は以下リンクの通りです。

Mt.Goxの民事再生手続【詳細】

Mt.Gox動き出したらどうなる？

Mt.Goxは、今36,000枚のBTCを保有しています。

この行方が投資家にとっては、注目の的となっています。

破産手続きの際は、債権者に対しての返済をMt.Goxは、

現金で実施する必要があるため、

この36,000BTCを大量に市場に売りに出すのではないかと

考えられていました・・・。

もし、36,000BTCの行方が気になる方は、以下リンクから

確認できますので、ぜひご確認ください。

Mt.Goxの動向をチェック！

ちなみに、実際に、2018年4月末〜5月初旬に売りに出しており、

その時、市場は大きく動きました。

詳細については、以下添付の通りです。

このように、Mt.Goxの動向が、市場に大きな影響を与える可能性が大きく、

投資家からは注目されていました。

そして、8月23日に、正式に、

Mt.Goxが民事再生の動きを見せ出した事から、

投資家にとっては、現金での返済ではなく、

BTCでの返済の可能性が出た事で、市場に大きな影響を

与える要因が減ったと言う安心材料となり、

BTCが高騰を始めました。

第四次産業革命による未来絵図とは？　＠竹中平蔵氏

2018年10月13日に、

さいたまスーパーアリーナで開催された

World Blockchain Festival 2018ですが、

元郵政民営化担当大臣で、

現慶應義塾大学の名誉教授である

竹中平蔵氏が登壇し、

未来絵図について語ってくれました。

かなり削りましたが、概要は以下のような感じでした。

この未来絵図の始まりは、

2011年にハノーファ・メッセという世界最大の産業見本市で

ドイツで発表されたIndustory4.0が始まりです。

また、そのIndustory4.0に関わる事業を中心としている

中国のアリババが台頭し、

アリババは、既に40兆円を超えてきており、日本１位のトヨタの倍近くまで

企業価値を伸ばしています。

竹中氏は、先日を訪問した際に、アリババ本社のエントランスでは、

中国の杭州の交通網や渋滞状況をビックデータとして扱い、

そのデータを最適化制御することで、

交通渋滞を既存の２割に削減したそうです。

要は、このようなビックデータを扱ったり、

人工知能を扱ったり、多くの最適化を行うことが、

Industory4.0（第四次産業革命）の１つであるという事です。

さらに、そこにサイバーセキュリティという新たな分野が

求められており、そこにブロックチェーン技術を適用する事が今後求められています。

特にAGFA（Apple, Google, Facebook, Amazon）という

世界を引っ張るIT企業は、

今全力で、このIndustory4.0に関わる分野に注力しており、

そこから、この企業たちにより、世界は大きく変わろうとしています。

また、ブロックチェーンで言えば、フィンテックという

金融関連に関わる技術です。

このブロックチェーンが現れた事で、

銀行の送金事業が不要になるとも言われており、

金融機関は、かなり焦っているということも事実です。

ちなみに、2011年にIndustory4.0が発表された時、

日本は、東日本大震災がの影響により、

この新分野への資金投入が上手くできませんでした。

従い、若干世界から遅れをとっているという事は事実です・・・。

しかし、

日本企業のNECやPanasonicなども入国手続きの顔認証技術などで、

ビックデータを扱い、不当入国を許さない技術の開発など

多くの海外の入国審査の際に使用されており、

日本も徐々に盛り上がっていますし、

政府としても、新分野への教育補助のために、

リカレント教育を推奨しています。

リカレント教育とは、基礎教育を終えて社会人になった後に、

改めて就労に活かすため学び直し、また就労すると言うサイクルを繰り返す事です。

従い、この制度をうまく活用し、この第四次産業革命の競争である

ビックデータと新技術による世界の競争を勝ち抜いていければと思っています。

そして、何よりも重要なのは、この第四次産業革命で、

世の中をどう変えていくのかというのが重要です。

と語っていました。

しかし、１つ個人的に問題があるとすれば、

それは、日本企業の情報を外部に出したがらない性質があると言う事です。

この状況では、日本という小さな島国の中の内紛で、

戦いが終わってしまい、海外メーカーとの戦いに太刀打ちできなくなってしまいます。

なので、データはオープンにし、各企業はサービスをどうやって構築するかと言う事に注力しないと、

この第四次産業革命を日本が生き抜く事は非常に厳しい状況になる可能性があります。

仮想通貨はもう終わったの？？　＠泉忠司氏

泉忠司氏の登壇後、

やはり、泉ファンの方も多く、場の空気が一変し、大きく会場は盛り上がりを見せていました。

そして、泉氏からは、今の仮想通貨市場の状況を踏まえ、

よく問い合わせのある仮想通貨は終わったのか？？

と言う質問に対しての回答として、以下の内容を語っていました。

仮想通貨が終わったのか？

と良く問い合わせがありますが、私（泉氏）は前から言っている通り、

仮想通貨が広がりを見せると言う未来は、

間違いなく約束された未来です。

それは、人間の修正上、便利な物（ツール）は、必ず普及するからです。

それは過去の事例と照らし合わせれば一目瞭然です。

例えば、第二次産業革命の時に、蒸気機関が一気に普及し

人の仕事を、蒸気を使った機械が行うようになり、

作業速度は一気に早くなりました。

これは非常に画期的な革命であり、今となっては当たり前にも関わらず、

当時は、このような機械を使えば、人の仕事がなくなり、こんな機械を使う事は良くない

と批判する人もいたと言う事でした。

この事からも、いつの時代も変化に対する反体制力と、

その新しい技術をリスクはあっても分かった上で、便利だから使いこなす人に別れると語っていました。

他にもパソコンについてですが、

パソコンは1970年代から使用されていたのですが、

爆発的に普及したのは、Windows 95が発売された以降です。

この様なエポック・メーキングという時代を切り拓くきっかけがあると

便利なものは間違いなく爆発的に普及していきます。

携帯電話も同様で、今では持っていない人はいない様なツールでも、

1995年は普及率3.5％程度でした。

その当時も、あんなのを使って仕事をする人は怪しいという声が良く聞こえていました。

そんな中、1996年に着メロブームが起き、

その直後にNTTがメールサービスを開始しました。

その５年後には普及率５割を達成しました。

この様な過去の事例を見れば、仮想通貨の今後がどの様になっていくか予想ができると思います。

人間は便利なツールを、使わないという事はできず、

将来は、いかにリスクを抑えて使いこなすかという思考に変わっていきます。

上記までが、泉氏の仮想通貨が終わったのか？という事に対する見解で、

私もこの見解については、同感ですね。

仮想通貨は、始まりはしましたが、何も達成できていない状態です。

その状態で、終わったという事は有り得ないですね。

従い、今後が非常に楽しみなのは、私自身継続して発信している事です。

ノアプロジェクトの状況は？？　泉忠司氏

ノアコインは現状、下落していますが、

今時点の価値については、正直全くどうでも良くて、

見るべきポイントは、インフラが整備されているのかどうか？です。

というのも、インフラが整備されなければ、その通貨は使えません。

なので、今後は、その通貨が本当に使える通貨なのかどうかということがポイントとなって来ます。

その点、ノアコインは、

PayRemit社というフィリピンの決済サービスと提携する事で、

既にフィリピン国内では、以下の支払いができる様になっています。

  • 健康保険の支払い
  • 店舗決済
  • ショッピングサイト決済
  • 公共料金決済

さらに、ノアコインは、CoinPaymentsというカナダ最大手の暗号通貨決済処理代行企業と

提携をしており、221万以上の世界中の店舗やオンラインショッピングで決済ができます。

そして、2019年には、WEB上での決済も可能になる予定です。

さらに、フィリピンでは、

Facebookの普及率が世界一です。

その理由は、Facebookに関しては、Free Facebookというサービスがあり、

利用料金を払っていなくて、４Gや３G回線が使えない端末でも

ODX社のサービスにより、Facebookだけは使える様になっています。

このサービスをノアコインのウォレットにも適用することが決定しました。

従い、Facebook同様に、

今後4Gや3G回線が使えなくても、ノアウォレットだけは使える様になります。

このサービスが普及すれば、ノアウォレットが一気に、フィリピン中を駆け巡る可能性は非常に高いと言えるでしょう。

また、このODX社の社長は世界的有名経済誌のForbusの表示を飾ったこともある様な

やり手社長ですので、それだけでもこの信頼度の高さがどの程度か分かると思います。

最後に、世界的有名取引所のBinanceへの上場についてですが、

期待されているのは分かりますが、

本日（10/13）時点で、上場を報告できる状況ではありません。

しかし、順調に進んでいます。

そして、今後上場する可能性は非常に高い状況です。

実際に、この会場にBinanceの役員が参加してくれており、どの程度ノアコインへの期待が大きいのか、

会場中でアピールしましょう。という合図をもとに、

ノアコールで、アピールが行われました。

ここは１つのパフォーマンスではありますが、

Binanceの役員の印象は良かったでしょうし、

その前に登壇したノアコイン関係者のスピーチにより、Binanceへの強烈なアピールになったことは間違い無いでしょう。

以上より、まだまだこれからに期待したくなりますね。

補足：暗号通貨の価値推移に関するニュース

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