ビットコインは2020年までに価格を高騰させるのか？？有名アナリストがコメント！！

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ビットコインは2020年までに価格を高騰させるのか？？有名アナリストがコメント！！

2009年から2013年まで5年連続で米国株式ストラタジスト部門でTOP3にランクインしたFundstrat社のTom Lee氏は、

2020年3月までにビットコインの価格は、

91,000ドル（約965万円）まで高騰するだろうと語っています。

Fundstrat’s Tom Lee has forecasted that Bitcoin’s price will reach $91,000 by March 2020, basing his prediction on a chart that shows Bitcoin’s (BTC) performances after past market dips, Forbes reported March 17. Lee and Fundstrat used an average of the … https://t.co/LcW1PCMVp5

— Coin News (@coinews_org) 2018年3月18日

この予想は、有名経済誌Forbesの3月17日のインタビューで発表したものです。

なぜ2020年までにビットコインの価格は高騰するのか？？

FundstratのメンバーとTom氏は、2020年までの高騰を予想するために、

今までのビットコインの値動きから下落後に、高騰するチャートから得られる平均的な高騰の動きを使用しています。

その図が以下の通りです。

出典元：https://www.forbes.com/sites/chuckjones/2018/03/17/chart-shows-bitcoin-hitting-91000-by-march-2020/#6549ade442e6

Tom氏は、今までの経験から、70％以上、下落した後に、回復する可能性を示唆しており、

2018年3月現在は、2月と比較して70％近くしたため、今後高騰する可能性を示唆している様です。

従い、この下落と上昇を繰り返しながら、2020年までに

91,000ドル（約965万円）まで高騰するのではないかと予想しています。

Tom氏は、2018年1月に2018年末には、

25,000ドル（約265万円）まで高騰するのではないかと予想していますので、まずは、直近の予想がどの様な展開となるのか、見極めて行きたいですね。

ビットコインはネットショッピングの主流通過となるか？？
ツイッターCEOがコメント！

ロンドンのTimesのインタビューで

Twitter（ツイッター）社のCEOで、

スマホやタブレット決済ができるSquare社の創設者でもある

Jack Dorsey氏は、

ビットコインが、10年後には世界での共通通貨になるだろうと語っていました。

Twitter CEO Jack Dorsey said bitcoin will become a powerful world currency https://t.co/j4v6pjy9Z4 pic.twitter.com/5qwj5Yy8LK

— Newsweek (@Newsweek) 2018年3月21日

Twitter（ツイッター）がビットコインを認めたのか？

今回のTwitter社のCEOの発言は、

Twitter社としてビットコインを認めたものではありません。

しかし、Jack氏は、仮想通貨（正式：暗号通貨）の出現により、

金融システムへのアクセスを人々に触れる機会を増やしている事に注目しています。

そして、その金融システムへのアクセスが増えた事から、

決済会社であるSquare社として、2018年の初めから仮想通貨（正式：暗号通貨）による決済方法を模索しています。

実際にSquare社は、2017年11月にビットコインの売買をアプリを使い対応する様にしています。

そして、実際に決済への展開も2018年1月から提供し、拡大していると語っています。

実際にロンドンのTimes誌で、Jack Dorsey氏は以下の通り語っています。

トランザクションスピードが遅かったり、

手数料が高いという話があります。

しかし、多くの人々に活用されるにつれ、それらの問題は解決に向かうでしょう。

そして、ブロックチェーンの確立により、より親しみやすい技術になっていくでしょう。

ビットコインの値動きとニュースの関連性は？？

2018年3月22日にビットコインとアルトコインの価格は9,000ドルを割り、下落しました。

その大きな理由は、

取引所世界最大手のBinanceが日本の金融庁に営業免許がないと指摘を受けたことが大きな影響になり、

市場価値の下落につながった様です。

市場の影響度について、以下図を参照ください。

さらなる影響はあるのか？？

日本の金融庁は、確実にBinanceに対して警告を行なっています。

実際に、金融庁のHPにも警告をした事の掲載がされています。

出典元：金融庁HP：
https://www.fsa.go.jp/policy/virtual_currency02/Binance_keikokushilyo.pdf

これに対し、現状は、Binanceとして、特に大きな動きは見せていませんが、

この影響により、Binanceとして日本のユーザーの利用を停止した場合、

仮想通貨の市場全体のさらなる下落につながる可能性は、前回のニュースの影響から分かるのではないでしょうか。

実際には、Binanceの日本人ユーザーは、Binanceのユーザー全体の9.1％であり、利用停止となるとBinanceとしても非常にダメージは大きいでしょう。

従い、ユーザーを繋いでおくための、対策は、引き続き検討していくものと考えられます。

実際に、この報道が日経新聞に最初に報じられた際に、

BinanceのCEOは金融庁としっかり話し合いをしているにも関わらず、外野のメディアから指摘をされたことに対して、ご立腹のコメントをTwitter上にあげています。（以下参照）

Nikkei showed irresponsible journalism. We are in constructive dialogs with Japan FSA, and have not received any mandates. It does not make sense for JFSA to tell a newspaper before telling us, while we have an active dialog going on with them.

— CZ (not giving crypto away) (@cz_binance) 2018年3月22日

従い、金融庁に対して、適切な対応を継続的にしてくれていれば、取引停止という最悪のシナリオにはならないのではないかと思います。

しかし、リスクとしてはあるので、資金はしっかりと管理しておく必要がありますね。