リップルの将来性はあるのか?ないのか?2018年から2019年に高騰する??

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仮想通貨(正式:暗号通貨)市場において、

上位にいるリップルですが、

2017年末に一気に急騰を見せ

2018年に入り暴落・・・。

私の周りの方で、こんな方が非常に多いのは事実です・・・。 おそらく、この記事を読んでくれている方も、

今後どうなるのか、非常に不安に思っている方も 多いのではないでしょうか?

そんな方のために、

リップルの今後を占うニュースを 取りまとめましたので、ご確認ください。

そして、まだリップルを持っていない方は、これを読んで考えて見てください。

また、不安に思う事がある方は、ぜひ友達登録してもらえれば、何でもお答えします。

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リップルの将来性はあるのか?ないのか?
2018年から2019年に高騰する??

多くのリップルを保有しているリップラーにとっては、

リップルの今後の価格がどの程度まで高騰するのか?というのは、

非常に気になるところの1つではないでしょうか。

そんなリップルについて、Ripple CEOであるBrad Garlinghouse氏がCNBCの動画で、

今後について、以下の通り語っていました。

2018年の年末から世界の大手銀行が間違いなくxRapidを活用していく事になる。

この発言は少し驚きですね。

というのも、クウェートやサウジなどが現在RippleNetに参入し、

xCurrentというリップルの送金ソリューションを活用していますが、

その送金ソリューションではなく、

xRapidを利用する銀行が増えるという事です。

この発言には影響度がありそうですが、この発言の影響度を理解するためには、

xCurrentとxRapidの違いを理解する必要があります。

それについては、後ほど説明します。

結局どれくらいリップルは高騰するの?

現在の状況からすると、リップルは2018年12月までに、

容易に1ドルまで値上がり、

数年のうちに5ドルに達し、

ある専門家は最終的に20ドルもの価値になるだろうと予想しています。
(NASDAQの以下コメント抜粋)

(抜粋) Based on current conditions, Ripple could easily be worth $1 within the next 52 weeks and $5 over the next several years. Some pundits are calling for $20-plus per Ripple, eventually.

転用元:http://m.nasdaq.com/article/this-020-cryptocurrency-is-set-to-soar-by-december-2018-cm853317

2018年9月が、0.28ドル(約31円)ですので、

今投資しておけば、71倍になる計算です。

10万円投資すれば、710万円に一気に膨れ上がります。

どうやってリップルを買えばいいの?

数年後に、上のような顔にならないためにも、

少額でもビットコインを持っておきたいと言う方へ、

トラエンオススメの取引所は、

DMMビットコインです。

スマホからFxも簡単に出来ますし、

なんせ、株式や、Fxなど他の金融商品などで、実績も十分!!

やはり安心に取引をしたいため、

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xCurrentとxRapidの違いとは?

xCurrentとは?

まず、世界的にも参入銀行や金融機関のニュースが出ているのは、xCurrentです。

xCurrentとは、XRP(リップルコイン)を利用するわけではなく、

送金するために必要な口座情報や支払う条件などをメッセージングでやりとりし、送金を可能とするための技術です。

もともと、ILP(Interledger Protocol)という異なる台帳間で通貨(価値)の移動を行うプロトコル(ルール)として決められており、

その決められたプロトコルをもとに開発されたソフトウェアがxCurrentというわけです。

xRapidとは?

一方、xRapidとは、

実際に、XRP(リップルコイン)を使用して、送金を行います。

送金の手順としては、以下の通りです。

  1. 金融機関が法定通貨をXRPに変換される
  2. XRPが送付される
  3. XRPが受取側現地の法定通貨に変換される

これは、国際送金における流動性コストを低減し、

リアルタイムな送金を望む、送金業者向けのソリューションです。

特に、リップル社としては、利用していただくターゲットを途上国と考えており、

送金コストを最小限まで抑えるために、XRPを利用するようにxRapidでは考えているようです。

上記から分かるように、xCurrentとxRapidの大きな違いは、XRPが使用されるか使用されないかという点である事がわかったと思います。

そして、xRapidが使用されれば、それだけXRPの売買が促進されるため、価値にも大きな影響を与える可能性があると思います。

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さいごに

今回のニュースが発信された後、特にリップルの価値に対して影響はあまり出ていませんでした。

投資のファンダメンタル的に言えば、十分に価値を動かして良い発言ではありましたが、

まだまだxRapidとxCurrentの違いが浸透していないのかもしれませんね。

しかし、重要なのは、投資の世界で言われている格言である

「噂で買って、事実で売る」という事です。

今回の発言で価値が動いていない段階で、投資をし、2018年の夏から年末にかけて

実際に価値が動き出したら、売るという風にすれば、しっかり資産を増やすことができる可能性が高いでしょう。

今後のRipple社の動きとxRapidの動向にも目が離せませんね。

最後までお付き合いいただき、誠にありがとうございます。

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補足:暗号通貨の価値推移に関するニュース

暗号通貨の価値が急騰したり、暴落したりすることがあります。

それなりの理由があり、急騰したり、暴落していることがありますので、ぜひ以下をご一読ください。

 

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関連ニュース

リップルの今後をNASDAQが予想!!


転用元:https://ja.wikipedia.org/wiki/NASDAQ

NASDAQ(National Association of Securities Dealers Automated Ouotations)は、1971年に全米の証券業協会(NASD)主催で開設されたアメリカ合衆国にある最大の新興企業向け(ベンチャー)株式市場です。

いわゆる新興企業向けの価値を査定している企業です。

このNASDAQが、あのリップルについて、記事を掲載していました。

それは、2018年12月までに高騰するだろうという記事です。

以下は、記事の一部の抜粋です。

仮想通貨(正式:暗号通貨)投資は、今や、ITリテラシー(能力)の高い人が行うものでなく、

誰でも参加できるものになってきました。

ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨は、大手の金融企業や、中央銀行までもが、その技術を重要視するようになって来ています。

また、投資家は、この24ヶ月の間に、特に、主要仮想通貨銘柄から普通では考えられないようなリターンを得ています。

この異常な値段の上がり下がりと将来への大きな期待から、短期トレーダーと長期投資家の中で議論が行われています。

加えて、仮想通貨の中核を担う技術的な革新とも呼べるブロックチェーン技術は、

取引の仲介を取り持つだけでなく、企業のあり方をも進化させています。

CitiやCredit Suisse、UBS、MetLifeなど金融業界をリードしている多くの大手銀行や金融企業が、

現在このブロックチェーン技術の採用を検討しています。

現在、私たち投資家はこの革新的な技術に仮想通貨(正式:暗号通貨)を通して、容易に関与することができるのです。

実際、世界で最も人気の通貨の一つである仮想通貨(正式:暗号通貨)もわずか20セントで売買されており、あなたの資産の有無に関わらず、関与できるチャンスが転がっています。

もしあなたが、もう市場に参加するには遅すぎると思っているのなら、それは大間違いです。

この分野は、2017年の爆発的な伸びを考慮したとしても、まだ初期の発展途上段階なのです。

市場には、数百の仮想通貨銘柄があり、大切なのは存続できる確率が比較的高い銘柄を選ぶことです。

別記事で紹介した、国際通貨基金のディレクターであるクリスティーヌ・ラガルド氏も、公の場で、

仮想通貨(正式:暗号通貨)の将来について、素晴らしさをコメントしており、驚きを覚えました。

しかし、NASDAQまでもが、このようなコメントをするとは、かなり驚きですね!!

ただ、それだけ、素晴らしいというのが伝わるかと思います。

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NASDAQが考えるリップルが今後高騰する理由は?

NASDAQが考えるリップルの高騰理由は、やはり、取引銀行の多さです。

現在(2017年10月)、国際間の決済を可能にする最も速く、拡張性のあるデジタル資産として広く認知されており、銀行業界に旋風を巻き起こしています。

また、仮想通貨(正式:暗号通貨)市場でトップの位置にいるビットコインとは、異なり、リップルという名の企業により通貨は発行されています。

このリップルという企業が、目標として以下のように掲げています。

「インターネットが情報に与えた影響を今度はリップルがお金のために与える」

つまり、官僚機関からお金の解放を目標としているという事です。

もう少し、解説すると、現在ビットコインというのは、すでに官僚機関から貨幣価値を操作される事から解放されつつあります。

そして、面白いことに、リップルはビットコインや他の仮想通貨(正式:暗号通貨)と競争をするために作られたわけではなく、あらゆる通貨を補助するために作られたという事です。

いわゆる、リップルネットワークの目的は、ビットコインを含むあらゆる通貨のスムーズな送金補助を目的としており、それにより影響を与えたいと考えているようです。

これを聞くと、本当かよ??となるかもしれません。

しかし、リップルは既に、世界でも有数の複数の銀行が、リップルプロトコルを採用しているのです。

これが、送金補助のまず第一歩です!!

さらに、リップル社は、Andreessen HorowitzやLightspeed Venture Partnersなどの主要ベンチャーキャピタルグループからの出資も受けています。

つまり、各業界の主要プレイヤーたちがリップルの将来を見据えて真剣に捉えているのです。

速度、拡張性、安定性のどれを取ってもリップルはその他のブロックチェーンプロジェクトから一線を画しています。

支払いに数日間かかる既存の銀行システムや数時間かかるビットコイン、数分かかるイーサリアムに対し、リップルは同じ支払いを4秒でやってのけるのです。

リップルは、現時点で1秒毎に1500もの取引を完了させ、それを24時間休みなく続けることができ、さらなる拡張も期待されています。

リップルは、この数週間17セントから20セントの間を行き来しています。

現在の状況からすると、リップルは2018年12月までに、容易に1ドルまで値上がり、

数年のうちに5ドルに達し、ある専門家は最終的に20ドルもの価値になるだろうと予想しています。(NASDAQの以下コメント抜粋)

ビルゲイツ財団とリップルの提携

リップルは、2017年10月現在、

マイクロソフトの創始者である

ビルゲイツ氏が立ち上げた 慈善事業団体「ゲイツ・ファウンデーション」と共に、

オープンソース決済プラットフォームの技術開発を行なっています。

このゲイツ・ファウンデーションとは、資金が約374億ドル(約4兆1140億円)ある慈善団体で、

世界最大と言われています。 さらに、この団体は、以下2つの大きな特徴があります。

① ファミリー団体

共同議長を務めるのは、ビルゲイツ夫妻で、理事もゲイツ夫妻であるため、ファミリーというよりも、夫婦団体です。

② 結果にこだわる団体

財団とパートナーが生み出す結果にこだわっているのもこの団体の特徴です。

この結果主義のゲイツ・ファウンデーションですが、リップルとともに、開発しているオープンソース決済プラットフォームの、 「Mojaloop」の公表をいたしました。 公表風景は以下のとおりです。

詳細の記事については、右記リンクを参照ください。(リンク

リップル社とアメックス(Amex)が提携

なんと、あの

アメリカン・エクスプレス(Amex)とリップルがブロックチェーンベースの決済インフラの構築をしているという事が発表されました。

発表によると、そのプラットフォームは既に使用されている様です。

該当のアプリケーションは、 「アメリカ企業」と「英国のSantander UKという銀行をメインバンクとする企業」間の

企業間取引で用いられる目的で製作されている様です。

また、機能としてリアルタイム追跡可能な機能を提供する様に製作されています。

今回のリップルとの提携に関し、AmexのCIOであるMarc Gordon氏は以下の通り発言しています。

Amexは常に新しい技術を導入してきたという長い歴史を持っている。 リップルとSantander UKとのコラボレーションは、我々が世界中にお金を移動する方法を進化させ、ブロックチェーン技術の次の一歩を象徴している。

“American Express has a long history of integrating new technologies. This collaboration with Ripple and Santander represents the next step forward on our Blockchain journey, evolving the way we move money around the world.”

詳細の記事については、右記リンクを参照ください。(リンク

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リップルコインの今後の可能性が拡大か?? Ripple Netの成長拡大!

SBIホールディングスとSBIリップルアジアが集めた日本の銀行関係者61名の集まりである

JBC(Japan Bank Consortium)が

RippleNet上での生産性の向上を以下ツイッターの通り発表しました。

これにより、RippleNetのさらなる革新的な成長につながるでしょう。

RippleNetの拡大による影響度は??

RippleNetへは現在多くの銀行(以下一部抜粋)が接続されており、

これらの銀行同士であれば、リアルタイム、低コストなグローバル決済が実現できます。

さらに、日本市場をターゲットとしたい海外銀行にとっては、

JBCの今回の発表により、RippleNetへつなぐことで、逆に自分たちのビジネスチャンスを拡大させる事ができるため、

良いニュースとなるのではないでしょうか。

(海外メガバンク)

• バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ • カナダロイヤル銀行 • サンタンデール銀行 • スタンダードチャータード銀行 • ウニクレーディト・イタリアーノ • ウエストパック銀行

(国内銀行)

1. 青森銀行 2. 足利銀行 3. 阿波銀行 4. イオン銀行 5. 池田泉州銀行 6. 伊予銀行 7. オリックス銀行 8. 群馬銀行 9. 京葉銀行 10. 山陰合同銀行 11. 四国銀行 12. 七十七銀行 13. 清水銀行 14. 十六銀行 15. 信金中央金庫 16. 新生銀行 17. 住信SBIネット銀行 18. セブン銀行 19. ソニー銀行 20. 第四銀行 21. 大和ネクスト銀行 22. 千葉銀行 23. 中国銀行 24. 筑波銀行 25. 東邦銀行 26. 栃木銀行 27. 西日本シティ銀行 28. 野村信託銀行 29. 八十二銀行 30. 広島銀行 31. 北洋銀行 32. 北陸銀行 33. みずほフィナンシャルグループ 34. みちのく銀行 35. 三井住友信託銀行 36. 武蔵野銀行 37. 八千代銀行 38. 山形銀行 39. 横浜銀行 40. りそな銀行 41. 琉球銀行 42. 東京三菱UFJ銀行 一部のみ抜粋

(出典元:http://gtgox.com/ripple/20161110/世界の主要銀行にripple(リップル)採用の動き/)

現在日本の銀行はRippleNetへのアクセスが拡大しており、

他の銀行とのトランザクション(取引)が迅速に、低コストでできる様になっています。

さらに、JBCはこの活動を加速させるために、

2018年早々に、Common Gatewayと呼ばれるAPI(Application Programing Interface)を発表する予定です。

少し、意味がわからないと思いますが、 簡単にいうと、

RippleNetに接続されている全ての銀行や金融機関が使用可能なアプリを開発し、

口座番号や、携帯電話番号またはQRコードなどをもとに、支払いができるモバイルアプリをリリースする予定の様です。

これにより、リップルコインは、自分たちの市場である世界の銀行と銀行を繋ぐ金融関連でのシェアーをさらに拡大させると予想できます。 従い、これにより通貨の機能としては、さらに一段とグレードアップするという事が言えると思います。

リップルが今後さらに高騰?Apple社がリップルを利用する??

Apple社の社員のリーク情報として、 Apple社がリップル(XRP)を中国のサプライヤーとの100万件以上の取引手数料を削減するために、取り入れることを検討中! とツイートされていました。

これが、本当の場合は、すごい事ですね!!

リップルとApple社のリーク情報の信憑性は?

やはり、我々投資家の気になるところとして、この情報の信憑性ではないでしょうか。

ただ、申し訳なくも、その情報はありませんでした。

しかし、Apple社やAmazon社がブロックチェーン技術のテストを行っていることは事実のようです。

(以下ツイッターを参照ください)

その際に、送金手数料の低減ということをメインに検討しており、

取引の記録自体は、すでに自社で保有しているシステムを利用するというのであれば、リップルを利用する可能性も十分あるでしょう。

でも、このような情報は、すぐに公式発表されないというのも事実です。

その点、しっかり自身で判断する必要がありますね。

リップルの手数料は本当に安いのか??

リーク情報によると、Apple社の悩みは、

中国とのサプライヤーとの間の取引手数料が高いことに悩んでいるようです。

確かに、取引手数料を仮想通貨(正式:暗号通貨)で比較すると、

以下ツイートに記されている通り、リップル(XRP)は大きく利点があります。

従い、このApple社の悩み(ニーズ)に訴求(そきゅう)しているのは、リップルではないでしょうか。

リップルは2018年に高騰か?? SBIホールディングスが仕掛ける!!

SBIホールディングスはカード業界と組み

複数の参加者が取引履歴を共有し認証しあうブロックチェーン技術などの活用に向けて連合体を発足するというニュースが発信されていました。

このニュースでは、

JCBや三井住友カード、

クレディセゾンなどカード大手が参加する連合体を発足する予定のようです。

その連合体は、本人確認や不正取引の共有・防止にブロックチェーンや人工知能の技術を活用し、

カード業界における業務効率化やコスト削減を目指す予定のようです。

そのためにも、SBIホールディングスのグループ会社であるSBIリップルアジアとJCBが中心となり、

ブロックチェーンや人工知能(AI)などの先端技術の活用に向けて実証実験を進める予定のようです。

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リップルが2018年に高騰?? 連合体の今後のスケジュールは??

2018年1月に連合体を設立し、まずはカード10社程度が参加する様です。

そして、カード業界は、以下の様な分野においてブロックチェーン技術を活用する予定の様です。

  • 本人確認
  • 不正取引の共有・防止
  • カード会社による仮想通貨発行

リップルの相場(チャート)がさらに高騰?? 読売新聞の一面に掲載!!

2018年1月4日の読売新聞社の一面に仮想通貨についての記事が掲載されていました。 ここに名前こそ記載されていませんでしたが、完全に内容はリップル(XRP)のことでした。

金融をマーケットとするリップルは強い!?

私の記事の中では耳にタコができるほど記載しておりますが、リップルの強みは、送金スピードの速さです。 それは他の通貨と一線を画しており、その仕様は、金融市場のニーズにマッチしています。

そして、その金融市場のインフラ整備が前章の記事に掲載されている通り、

国内メガバンク、りそな銀行、地方銀行等多くの銀行で使用できる様に整備が進んでいます。

さらに、そのインフラは国内だけでなく国外でも使用可能です。

その金融業界のバックアップも影響し、読売新聞の一面を飾る事ができたと思います。

その様な強みがあるリップルは、やはり2018年の顔になる可能性は高いのではないでしょうか。

読売新聞1面掲載の影響度は??

読売新聞の1面掲載による影響度は、読売新聞の1日の発行部数から影響度が測れると思います。

現在読売新聞は、国内新聞紙上において、マーケット1位であり、

発行部数は1日あたり883万部発行されています。(以下図参照)

出典元:http://www.garbagenews.net/archives/2141038.html

さらに、1面に掲載されているので、確実に読者の目につきます。

従い、800万人以上の読者にリップルの存在とリップルの利点を伝えることとなっています。

従い、この影響度はかなり大きいものではないでしょうか。

リップルの価格変動か?? アラブの取引所BitOasisでリップルが上場か??

アラブの取引所BitOasisでリップルが上場するのでは無いかという内容がツイッター上で発表されていました。

アラブの取引所にリップルが上場すれば、リップルの価格への影響は大きいのでは無いでしょうか。

BitOasisへの上場の情報の信憑性は??

BitOasisへの上場ですが、信憑性(しんぴょうせい)が分からなかったので、

直接BitOasisへリップルが上場する予定があるのかどうか問い合わせしたところ以下の通り回答がありました。

要は、噂通り、BitOasisはリップルを取り扱う予定としているという事でした。

これより、上場後の価格変動に期待できますね。

[質問]

宛先:help@bitoasis.net タイトル:Question for Ripple on BitOasis To whom it may concern, Good days. Regarding the captioned subject, I would like to ask you the following questions in order to register to your exchanges. 1) Ripple will be listed or not. Your kindly cooperation would be highly appreciated. Best Regards,

[回答]

Hi Travel Engineer, Thank you for reaching out. We’ll hopefully be adding Ripple soon. We will keep you updated. Best, Walaa

 

BitOasisにリップル上場後の影響度は??

アラブ首長国連邦は、世界でも送金する金額が大きく世界第4位です。

さらに、その金額は、年間190億ドル(約2.1兆円)を送金しています。

加えて、 アラブ首長国連邦で最大の銀行であるアブダビ国立銀行(NBAD)が、リップルを送金手法として利用する予定と発表しています。(以下ツイッター参照)

従い、190億ドルのうち一部の送金に対し、リップルを使用する可能性が高く、 その場合、大きく価格を高騰させる可能性が高いですね。

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