リップル soichiro sahara

リップルの今後を予測｜2020年の価値はどうなる？？

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仮想通貨（正式：暗号通貨）市場において、

上位にいるリップルですが、

2017年末に一気に急騰を見せ 2018年に入り暴落・・・。

私の周りの方で、こんな方が非常に多いのは事実です・・・。 おそらく、この記事を読んでくれている方も、

今後どうなるのか、非常に不安に思っている方も 多いのではないでしょうか？

そんな方のために、リップルの今後を占うニュースを 取りまとめましたので、ご確認ください。

そして、まだリップルを持っていない方は、これを読んで考えて見てください。

また、不安に思う事がある方は、ぜひ友達登録してもらえれば、何でもお答えします。

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リップルの今後をNASDAQが予想！！

NASDAQ（National Association of Securities Dealers Automated Ouotations）は、

1971年に全米の証券業協会（NASD）主催で開設された

アメリカ合衆国にある最大の新興企業向け（ベンチャー）株式市場です。

いわゆる新興企業向けの価値を査定している企業です。

このNASDAQが、あのリップルについて、

現在の状況からすると、リップルは2018年12月までに、

容易に1ドルまで値上がり、

数年のうちに5ドルに達し、

ある専門家は最終的に20ドルもの価値になるだろうと予想しています。（NASDAQの以下コメント抜粋）

（抜粋） Based on current conditions, Ripple could easily be worth $1 within the next 52 weeks and $5 over the next several years. Some pundits are calling for $20-plus per Ripple, eventually.

転用元：http://m.nasdaq.com/article/this-020-cryptocurrency-is-set-to-soar-by-december-2018-cm853317

2018年9月が、0.28ドル（約31円）ですので、

今投資しておけば、７１倍になる計算です。

１０万円投資すれば、７１０万円に一気に膨れ上がります。

 

NASDAQが考えるリップルが今後高騰する理由って何？

やはり、せっかく買う上で、

どうして高騰するのかという理由は把握しておきたいですよね。

NASDAQが考えるリップルの高騰理由は、

取引銀行の多さです。

国際間決済を可能し、最も速く、拡張性のあるデジタル資産として 金融業界で、

広く認知されており、銀行業界に旋風を巻き起こしています。

さらに、詳細の内容を知りたい方は、次の章に記載しておりますので、ご確認ください。

で、どうやってリップル買えるの？


リップル（XRP）を購入する取引所の

トラエンオススメは、

DMMビットコインです。

スマホからFxも簡単に出来ますし、

なんせ、株式や、Fxなど他の金融商品などで、実績も十分！！

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【詳細】NASDAQが考えるリップルが今後高騰する理由って何？

NASDAQが考えるリップルの高騰理由は、

既存の銀行との連携が優れている点と言いましたが、 さらに深掘りします。

仮想通貨（正式：暗号通貨）市場でトップの位置にいるビットコインとは、

異なり、リップルはリップル社という名の企業により通貨は発行されています。

このリップルという企業が、目標として以下のように掲げています。

「インターネットが情報に与えた影響を今度はリップルがお金のために与える」

つまり、官僚機関からお金の解放を目標としているという事です。

もう少し、解説すると、現在ビットコインというのは、すでに官僚機関から貨幣価値を操作される事から解放されつつあります。

そして、面白いことに、リップルはビットコインや他の仮想通貨（正式：暗号通貨）と競争をするために作られたわけではなく、あらゆる通貨を補助するために作られたという事です。

いわゆる、リップルネットワークの目的は、ビットコインを含むあらゆる通貨のスムーズな送金補助を目的としており、

それにより影響を与えたいと考えているようです。 これを聞くと、本当かよ？？となるかもしれません。

しかし、リップルは既に、世界でも有数の複数の銀行が、リップルプロトコルを採用しているのです。

これが、送金補助のまず第一歩です！！ さらに、リップル社は、Andreessen HorowitzやLightspeed Venture Partnersなどの主要ベンチャーキャピタルグループからの出資も受けています。

つまり、各業界の主要プレイヤーたちがリップルの将来を見据えて真剣に捉えているのです。

速度、拡張性、安定性のどれを取ってもリップルはその他のブロックチェーンプロジェクトから一線を画しています。

支払いに数日間かかる既存の銀行システムや数時間かかるビットコイン、

数分かかるイーサリアムに対し、リップルは同じ支払いを4秒でやってのけるのです。

リップルは、現時点で1秒毎に1500もの取引を完了させ、それを24時間休みなく続けることができ、

さらなる拡張も期待されています。

さいごに

リップルは、確かに、通貨の送金速度は他の通貨に比べ格段に早いです。

また、日に日に取引銀行の数も増え、金融関連というリップルが利用される市場を拡大させています。

従い、今後の価値の高騰が非常に期待できる通貨の１つではないでしょうか。

最後までお付き合いいただき、誠にありがとうございます。

リップルの今後に繋がるニュース

リップルは、世界の銀行と提携をしており、他の仮想通貨（正式：暗号通貨）と比較して、

そのネットワークの規模は一線を画しています。

従い、注目は浴びているものの、現状価値を高騰できていないのが現状です。

しかし、それでも2018年に価値を高騰させる可能性が高いと言われているニュースを紹介します。

ビルゲイツ財団とリップルの提携

リップルは、2017年10月現在、

マイクロソフトの創始者である

ビルゲイツ氏が立ち上げた 慈善事業団体「ゲイツ・ファウンデーション」と共に、

オープンソース決済プラットフォームの技術開発を行なっています。

このゲイツ・ファウンデーションとは、資金が約374億ドル（約4兆1140億円）ある慈善団体で、

世界最大と言われています。 さらに、この団体は、以下２つの大きな特徴があります。

①　ファミリー団体

共同議長を務めるのは、ビルゲイツ夫妻で、理事もゲイツ夫妻であるため、ファミリーというよりも、夫婦団体です。

②　結果にこだわる団体

財団とパートナーが生み出す結果にこだわっているのもこの団体の特徴です。

この結果主義のゲイツ・ファウンデーションですが、リップルとともに、開発しているオープンソース決済プラットフォームの、 「Mojaloop」の公表をいたしました。 公表風景は以下のとおりです。

詳細の記事については、右記リンクを参照ください。（リンク）

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リップル社とアメックス（Amex）が提携

なんと、あの

アメリカン・エクスプレス（Amex）とリップルがブロックチェーンベースの決済インフラの構築をしているという事が発表されました。

発表によると、そのプラットフォームは既に使用されている様です。

該当のアプリケーションは、 「アメリカ企業」と「英国のSantander UKという銀行をメインバンクとする企業」間の

企業間取引で用いられる目的で製作されている様です。

また、機能としてリアルタイム追跡可能な機能を提供する様に製作されています。

今回のリップルとの提携に関し、AmexのCIOであるMarc Gordon氏は以下の通り発言しています。

Amexは常に新しい技術を導入してきたという長い歴史を持っている。 リップルとSantander UKとのコラボレーションは、我々が世界中にお金を移動する方法を進化させ、ブロックチェーン技術の次の一歩を象徴している。

“American Express has a long history of integrating new technologies. This collaboration with Ripple and Santander represents the next step forward on our Blockchain journey, evolving the way we move money around the world.”

詳細の記事については、右記リンクを参照ください。（リンク）

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リップルコインの今後の可能性が拡大か？？ Ripple Netの成長拡大！

SBIホールディングスとSBIリップルアジアが集めた日本の銀行関係者61名の集まりである

JBC（Japan Bank Consortium）が

RippleNet上での生産性の向上を以下ツイッターの通り発表しました。

これにより、RippleNetのさらなる革新的な成長につながるでしょう。

RippleNetの拡大による影響度は？？

RippleNetへは現在多くの銀行（以下一部抜粋）が接続されており、

これらの銀行同士であれば、リアルタイム、低コストなグローバル決済が実現できます。

さらに、日本市場をターゲットとしたい海外銀行にとっては、

JBCの今回の発表により、RippleNetへつなぐことで、逆に自分たちのビジネスチャンスを拡大させる事ができるため、

良いニュースとなるのではないでしょうか。

（海外メガバンク）

• バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ • カナダロイヤル銀行 • サンタンデール銀行 • スタンダードチャータード銀行 • ウニクレーディト・イタリアーノ • ウエストパック銀行

（国内銀行）

1. 青森銀行 2. 足利銀行 3. 阿波銀行 4. イオン銀行 5. 池田泉州銀行 6. 伊予銀行 7. オリックス銀行 8. 群馬銀行 9. 京葉銀行 10. 山陰合同銀行 11. 四国銀行 12. 七十七銀行 13. 清水銀行 14. 十六銀行 15. 信金中央金庫 16. 新生銀行 17. 住信SBIネット銀行 18. セブン銀行 19. ソニー銀行 20. 第四銀行 21. 大和ネクスト銀行 22. 千葉銀行 23. 中国銀行 24. 筑波銀行 25. 東邦銀行 26. 栃木銀行 27. 西日本シティ銀行 28. 野村信託銀行 29. 八十二銀行 30. 広島銀行 31. 北洋銀行 32. 北陸銀行 33. みずほフィナンシャルグループ 34. みちのく銀行 35. 三井住友信託銀行 36. 武蔵野銀行 37. 八千代銀行 38. 山形銀行 39. 横浜銀行 40. りそな銀行 41. 琉球銀行 42. 東京三菱UFJ銀行 一部のみ抜粋

（出典元：http://gtgox.com/ripple/20161110/世界の主要銀行にripple（リップル）採用の動き/）

現在日本の銀行はRippleNetへのアクセスが拡大しており、

他の銀行とのトランザクション（取引）が迅速に、低コストでできる様になっています。

さらに、JBCはこの活動を加速させるために、

2018年早々に、Common Gatewayと呼ばれるAPI（Application Programing Interface）を発表する予定です。

少し、意味がわからないと思いますが、 簡単にいうと、

RippleNetに接続されている全ての銀行や金融機関が使用可能なアプリを開発し、

口座番号や、携帯電話番号またはQRコードなどをもとに、支払いができるモバイルアプリをリリースする予定の様です。

これにより、リップルコインは、自分たちの市場である世界の銀行と銀行を繋ぐ金融関連でのシェアーをさらに拡大させると予想できます。 従い、これにより通貨の機能としては、さらに一段とグレードアップするという事が言えると思います。

リップルが今後さらに高騰？Apple社がリップルを利用する？？

Apple社の社員のリーク情報として、 Apple社がリップル（XRP）を中国のサプライヤーとの100万件以上の取引手数料を削減するために、取り入れることを検討中！ とツイートされていました。

これが、本当の場合は、すごい事ですね！！

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リップルとApple社のリーク情報の信憑性は？

やはり、我々投資家の気になるところとして、この情報の信憑性ではないでしょうか。

ただ、申し訳なくも、その情報はありませんでした。

しかし、Apple社やAmazon社がブロックチェーン技術のテストを行っていることは事実のようです。

（以下ツイッターを参照ください）

その際に、送金手数料の低減ということをメインに検討しており、

取引の記録自体は、すでに自社で保有しているシステムを利用するというのであれば、リップルを利用する可能性も十分あるでしょう。

でも、このような情報は、すぐに公式発表されないというのも事実です。

その点、しっかり自身で判断する必要がありますね。

● イーサリアムをAmazonが採用？？

リップルの手数料は本当に安いのか？？

リーク情報によると、Apple社の悩みは、

中国とのサプライヤーとの間の取引手数料が高いことに悩んでいるようです。

確かに、取引手数料を仮想通貨（正式：暗号通貨）で比較すると、

以下ツイートに記されている通り、リップル（XRP）は大きく利点があります。

従い、このApple社の悩み（ニーズ）に訴求（そきゅう）しているのは、リップルではないでしょうか。

リップルは2018年に高騰か？？ SBIホールディングスが仕掛ける！！

SBIホールディングスはカード業界と組み、

複数の参加者が取引履歴を共有し認証しあうブロックチェーン技術などの活用に向けて連合体を発足するというニュースが発信されていました。

このニュースでは、

JCBや三井住友カード、

クレディセゾンなどカード大手が参加する連合体を発足する予定のようです。

その連合体は、本人確認や不正取引の共有・防止にブロックチェーンや人工知能の技術を活用し、

カード業界における業務効率化やコスト削減を目指す予定のようです。

そのためにも、SBIホールディングスのグループ会社であるSBIリップルアジアとJCBが中心となり、

ブロックチェーンや人工知能（AI）などの先端技術の活用に向けて実証実験を進める予定のようです。

リップルが2018年に高騰？？ 連合体の今後のスケジュールは？？

2018年1月に連合体を設立し、まずはカード10社程度が参加する様です。

そして、カード業界は、以下の様な分野においてブロックチェーン技術を活用する予定の様です。

  • 本人確認
  • 不正取引の共有・防止
  • カード会社による仮想通貨発行

● ビットコインはいくらになる？

2018年の顔にリップルはなるのか！？

仮想通貨市場において、2018年は誰が主役になるのか、わからない状況ではありますが、

世界のベンチャーキャピタル（以下 VC）と言われる、

ハイリターンを狙った積極的な投資を行う投資会社たちが選ぶ企業に、なんとリップル社が選ばれていました。

これは、2018年に成功が見込まれ、

すでにその投資会社が投資しているスタートアップと呼ばれる新興企業を１社上げてもらった結果、

リップル社が50社のうちの１社に選ばれたものです。

● ビットコインは10年後どうなる？

VCに選ばれることによる影響度は？？

VCの予想というのは、もちろん世界中の投資家が注目しています。

ちなみに、2016年に予想された2017年のスタートアップの分野は以下の９種類です。

❶　FinTech
❷　シェアリング
❸　IOT
❹　AI（人工知能）
❺　動画
❻　C2C
❼　ロボット
❽　VR（バーチャルリアリティ）
❾　ドローン ちなみに、

❶ FinTechは、Finance（金融）とTechnology（技術）を組み合わせた造語で、ICTを駆使した革新的な金融商品のことです。

❷ シェアリングとは、カーシェアリングや駐車場のシェアリングなどが2017年に脚光を浴びたことを指しています。

❻ C2Cとは消費者間取引という事を意味しています。 いわゆるメルカリなどがその代表格ですね。

この❶〜❾の結果を見ても分かる通り、2017年を席巻した分野が多い事が分かるのではないでしょうか。

この結果から、2018年に流行する可能性があるとしてVC達が投資したリップル社は、

確かに2018年にブレークする可能性が高いのではないでしょうか。

● 2017年に影響を与えた人物とは？

リップルの相場（チャート）がさらに高騰？？ 読売新聞の一面に掲載！！

2018年1月4日の読売新聞社の一面に仮想通貨についての記事が掲載されていました。 ここに名前こそ記載されていませんでしたが、完全に内容はリップル（XRP）のことでした。

● Apple社もリップル推し？

金融をマーケットとするリップルは強い！？

私の記事の中では耳にタコができるほど記載しておりますが、リップルの強みは、送金スピードの速さです。 それは他の通貨と一線を画しており、その仕様は、金融市場のニーズにマッチしています。

そして、その金融市場のインフラ整備が前章の記事に掲載されている通り、

国内メガバンク、りそな銀行、地方銀行等多くの銀行で使用できる様に整備が進んでいます。

さらに、そのインフラは国内だけでなく国外でも使用可能です。

その金融業界のバックアップも影響し、読売新聞の一面を飾る事ができたと思います。

その様な強みがあるリップルは、やはり2018年の顔になる可能性は高いのではないでしょうか。

● 2018年はリップルの年？？

読売新聞1面掲載の影響度は？？

読売新聞の1面掲載による影響度は、読売新聞の1日の発行部数から影響度が測れると思います。

現在読売新聞は、国内新聞紙上において、マーケット１位であり、

発行部数は１日あたり883万部発行されています。（以下図参照）

出典元：http://www.garbagenews.net/archives/2141038.html

さらに、１面に掲載されているので、確実に読者の目につきます。

従い、800万人以上の読者にリップルの存在とリップルの利点を伝えることとなっています。

従い、この影響度はかなり大きいものではないでしょうか。

リップルの価格変動か？？ アラブの取引所BitOasisでリップルが上場か？？

アラブの取引所BitOasisでリップルが上場するのでは無いかという内容がツイッター上で発表されていました。

アラブの取引所にリップルが上場すれば、リップルの価格への影響は大きいのでは無いでしょうか。

● 2018年上場決定の注目のICOとは？

BitOasisへの上場の情報の信憑性は？？

BitOasisへの上場ですが、信憑性（しんぴょうせい）が分からなかったので、

直接BitOasisへリップルが上場する予定があるのかどうか問い合わせしたところ以下の通り回答がありました。

要は、噂通り、BitOasisはリップルを取り扱う予定としているという事でした。

これより、上場後の価格変動に期待できますね。

[質問]

宛先：help@bitoasis.net タイトル：Question for Ripple on BitOasis To whom it may concern, Good days. Regarding the captioned subject, I would like to ask you the following questions in order to register to your exchanges. 1) Ripple will be listed or not. Your kindly cooperation would be highly appreciated. Best Regards,

[回答]

Hi Travel Engineer, Thank you for reaching out. We’ll hopefully be adding Ripple soon. We will keep you updated. Best, Walaa

 

BitOasisにリップル上場後の影響度は？？

アラブ首長国連邦は、世界でも送金する金額が大きく世界第4位です。

さらに、その金額は、年間190億ドル（約2.1兆円）を送金しています。

加えて、 アラブ首長国連邦で最大の銀行であるアブダビ国立銀行（NBAD）が、リップルを送金手法として利用する予定と発表しています。（以下ツイッター参照）

従い、190億ドルのうち一部の送金に対し、リップルを使用する可能性が高く、 その場合、大きく価格を高騰させる可能性が高いですね。

● ビットコインは2020年までどうなる？

リップルの価格推移は上昇するのか？ カナダ最大の取引所でもリップルが上場？？

カナダ最大の取引所であるCoinsquareにもリップルが上場するということをカナダのケーブルテレビの経済ニュースであるBNNで語っていました。

以下動画の最後の方に、リップルがCoinsquareのプラットフォームに取り扱いされるのですか？というリポータの質問に対し、

「もちろん」と回答していますね。

● 2018年上場決定の注目のICOとは？

リップルがCoinsquareに上場する影響は？？

現在カナダ最大級の取引所であるCoinsquareの取り扱い通貨は以下のとおりです。

❶ Bitcoin
❷ Dogecoin
❸ Ethereum
❹ Litecoin
❺ Bitcoin Cash
❻ Dash

また、一日の取引の大半（50.24％）はビットコインであり、それについで、

Dogecoin, Ethereumと続きます。 また、一日あたりの取引総額は、13,455,188ドル（約 15.2億円）です。

この10％である1.5億円程度が、リップルに流入してくれば、相当な影響力があるのでは無いでしょうか。 出典元：https://coinmarketcap.com/exchanges/volume/24-hour/

加えて、リップルの送金システムを利用する銀行や金融企業、

IT企業は、カナダにも多数あります。例えば、以下のような銀行や金融企業です。

これだけの有名企業がすでにリップルとの協業を表明しているため、

リップルがカナダ国内で認められるのにそんなに時間はかからないでしょう。

従い、上記で説明した一日あたりの取引量のパーセンテージが10％よりも、もっと増える可能性はあるのではないでしょうか。 その場合、さらに大きく高騰する可能性がありますね。

  • CIBC（カナダ帝国商業銀行）
  • Royal Bank of Canada（カナダロイヤル銀行）
  • ATB Financial（カナダ国有のプライベートバンク）
  • BMO Financial Group（カナダ五大銀行の１つ）
  • Coast Capital Savings（カナダ最大の信用組合）
  • Scotiabank（カナダ五大銀行の１つ）
  • トロント・ドミニオン銀行（カナダ五大銀行の１つ）
  • CGI（カナダに本拠地を置くIT企業）
  • DH Corporation（世界有数のファイナンシャルテクノロジー企業）
  • Expertus Technologies（カナダに本拠地を置く世界的な決済ソリューションメーカー）
  • Paycase Financial（カナダに本社を置くフィンテック企業）

● ビットコインは2020年までにいくらになる？

リップルの今後の価値に影響か？？ Western Unionがリップルを採用する？？

アメリカ合衆国に本拠地を置く金融及び通信事業の会社であるWestern Unionがリップルを採用するのではないか？

という噂がネット上で広がっていました。

※ 本情報は、まだ公式情報ではなく、あくまでネット上の情報です。

もし、この情報が公式情報となれば、リップルにとっては、とても大きな追い風となりそうですね。

● 2018年上場決定の注目のICOとは？

Western Unionが採用する場合の影響度は？？

Western Unionとは、アメリカ合衆国に本拠地を置き、160年の歴史を持つ大企業です。

さらに、全世界の200カ国以上に個人送金、企業支払い、貿易業務を代行する送金業務のプロフェッショナルです。

2016年には、約8000億円の送金を行なった実績を持っています。

加えて、日本のセブン銀行とも海外送金サービスの業務提携を行なっており、我々にとっても非常に身近な企業である事がわかります。

従い、他の200以上の国に対しても、同様の海外送金サービスを展開するWestern Unionのマーケットシェアーの大きさの概要が、把握できるのではないでしょうか。

このWestern Unionが海外送金の際にリップルを採用するとなった場合、ある程度のリップルを保有しておかなければ、送金できないため、 その影響度はリップルの価値に影響を与える可能性は大きいのではないでしょうか。

● 2020年のビットコインはいくら？

リップルの相場が急騰か？？ Alibabaがリップルを採用？？

中国のグーグルとも言われている巨大企業であるアリババですが、ツイッター上でアリババがリップルを採用するのではないか？という噂が流れていました。

アリババは、オンラインマーケットや電子商取引サイト、

オンライン決済などを手がける中国の大企業であり、

ネットワークビジネスにおいて、非常に強みのある企業の１つです。

特に最近よく日本でも耳にするAlipayはオンライン決済が出来、非常に便宜が良いという事で、

中国人観光者向けに日本の多くの店舗でも導入されています。

従い、もしアリババがリップルを採用するとなった場合の影響度はかなり大きいのではないでしょうか。

Alibabaがリップルを採用情報の信憑性は？？

Alibabaがリップルを採用するのではないか？

という情報が日本語でも拡散されていますが、 原文を確認しましたが、

信憑性（しんぴょうせい）は、 あまり高くありません。

というのも、あくまで原文を投稿した方の推論であり、ある筋から情報を取ってきたという情報ではありませんでした。

原文の推論のロジックを説明すると、概要は以下のとおりです。

  1. Alibabaは、電子商取引の市場を牛耳るために、企業の買収等を検討している。
  2. Alibabaは、世界的な送金企業であり、米国に本社を置くMoneyGramを買収しようとしたが、米国政府に阻止された。
  3. 世界的な送金企業のうち3社はすでに、リップルを採用している。
  4. 現在多数の企業がリップルを採用しようとしており、中国で有名なSNSであるWeChatの決済システムもリップルのソフトウェアを使ったソフトウェアで動作している。
  5. 1~4の理由プラス政治的な理由（リップル社とAlibabaの人事的な関係性）からAlibabaがリップルを採用する可能性が高い。

※ 上記ロジックは、概要のみを記載していますので、詳細は、以下原文を一読ください。 https://ripplenews.tech/2018/01/09/alibaba-going-use-ripple-tech-soon/

リップルの相場は今後どうなる？？ MoneyGramとの業務提携発表か！？

1851年から正確かつ迅速なニュースという信念の元、経済ニュースを発信しているロイター通信社ですが、

なんとロイター通信社が、 MoneyGram社とリップルが業務提携を行うというニュースが発信されていました。

この両者間の契約の一環として、MoneyGram社は、

リップルの仮想通貨（正式：暗号通貨）を使用して、テストをし、 迅速かつ安価な送金方法を構築しようとしています。

● ビットコインはいくらになる？？

MoneyGram社とリップルの業務提携による影響度は？？

MoneyGram社、米国の国際送金サービス企業で、

世界200カ国以上と地域に約35万拠点の取引点ネットワークを構築している 大手国際送金サービス企業です。

さらに、あの中国のグーグルと言われているアリババが買収しようとした国際送金サービス企業というのがMoneyGram社です。(*1)

その買収に関しては、米国政府により、買収を差し止められましたが、それくらい世界で注目されている企業という事が分かります。

(*1) 以下ツイッターがMoneyGram社がアリババから買収されそうになったニュースです。

アリババは、MoneyGram社を買収できなかったものの、

まだ継続的にMoneyGram社と仕事をしていきたいと言っていますので、

結果として、間接的にアリババがリップルを使用するという構図が成り立ちますね。

加えて、最近噂されていたアリババがリップルを採用するのかという情報に関しても、

可能性が高くなってきているのではないでしょうか。

● アリババがリップルを採用？？

リップルの高騰はもうしない？する？ ウリィ銀行が日韓送金実験の第二弾へ！！

韓国のソウル特別市に本店を置くウリィ銀行ですが、

韓国の強豪バスケットチームやサッカーチームを所有する 韓国では有名な銀行です。

そんなウリィ銀行が、

SBI Ripple Asiaが事務局を務める「内外為替一元化コンソーシアム」と共同でリップルのソリューションを活用した日韓間送金実験の第二弾を行う事を発表しました。

これは、もともと第一弾として2017年12月13日にSBIホールディングスから発表された実験ですが、

その第二弾が今回の発表になります。

そして、この実験は2018年1月31日に完了する予定のようです。 テスト完了後、ユーザへのサービス適用は少し時間がかかり、

そこから5~6ヶ月必要と見込まれており、2018年中には、適用されるのではないでしょうか。

● ビットコインはいくらになるの？

送金実験によるリップルの価格への影響は？？

現段階では、まだ実験段階であるため、投資家の関心は低いのかもしれませんが、

参加している金融機関は、メガバンク3銀行とゆうちょ銀行を含む、国内61銀行あります。

また、2017年12月15日の実験へは、以下銀行が参加しています。

足利銀行、阿波銀行、池田泉州銀行、伊予銀行、大分銀行、群馬銀行、京葉銀行、滋賀銀行、四国銀行、七十七銀行、清水銀行、十六銀行、住信SBIネット銀行、スルガ銀行、第四銀行、千葉銀行、千葉興業銀行、中国銀行、東京スター銀行、東邦銀行、西日本シティ銀行、野村信託銀行、八十二銀行、広島銀行、福井銀行、北洋銀行、北陸銀行、三井住友銀行、三井住友信託銀行、三菱UFJ信託銀行、武蔵野銀行、横浜銀行、りそな銀行、琉球銀行（五十音順、敬称略）

この実験では、

RSクラウド2.0と呼ばれるリップル社が次世代決算基盤をクラウドと、

その上に構築する外為業務用のインターフェースを活用し、リアルタイムで送金が更新されるかを確認します。

ちなみに、このRSクラウド2.0は非常に注目を浴びており、

アメリカン・エキスプレスや、マネーグラム等、世界規模の金融機関が注目し、提携を行なっています。

従い、この実験の成功は、今後のリップルの拡大には欠かせない鍵の１つとなります。

もちろん、この実験の成功は、リップルの高騰の要因の１つになる可能性は高いでしょう。

● 2018年はリップルがいい？

リップルを取引所（海外）のHYCMが取り扱い開始！！

イギリスの大手取引所HYCMは リップルとビットコインキャッシュの 取り扱いを開始することを発表しました。

今回の発表で、HYCMのCEOであるStravros Lambouris氏は、以下の通りコメントしています。

仮想通貨が、外国為替取引や業界全体でも重要な役割を果たしていることは間違いありません。

顧客が仮想通貨を多様化するのをサポートするために、私たちは商品を追加しています。

今回、弊社のプラットフォームにRippleとBitcoin Cashを追加することで、より多くの仮想通貨のパフォーマンスを求める投資家に、より簡単に、よりアクセスしやすくします。

● リップルは今後どうなる？

リップルへの影響度は？？

HYCMは英国で40年の歴史を持ち、 通貨、コモディティ、金属、株式、指数などの様々なアセットクラスへのアクセスを提供する、

世界中の投資家のためのオンラインの仲介業者です。

英国の規制当局である、FCA（金融行為監督機構）の認可を受けています。

従い、このような実績ある企業にリップル（XRP）とビットコインキャッシュ（BCH）が 取り扱われることで、

ますますのイギリス、ヨーロッパでの普及の拡大と 仮想通貨市場の発展に拍車がかかる可能性があるのではないでしょうか。

ちなみに、リップルを購入する際は、

韓国ウォン、アメリカドルでの購入が多く、 ユーロもしくはポンドからの購入はシェアーとしてまだまだ少ないです。

従い、HYCMでの上場により、ユーロやポンドからの資金の流入も期待でき、リップルの高騰の可能性があるのではないでしょうか。

● 2018年上場決定の注目のICOとは？

リップルの将来性（2018年）はどうか？？ キャピタルベンチャーにリップル社がなる？？

リップル社は、2018年1月16日に、

米国に本社を置くデータストレージ企業のOMNI社に対して約2500万ドル（約27億円）相当のリップル（XRP）を投資することを発表していました。

OMNI社は、現在使用していない個人のモノの貸し借りをスムーズにするためのプラットフォームを提供するベンチャー企業で、

この支払いにリップル（XRP）を使用できるようにするということを計画しているようです。

以下動画は、英語ですが、OMNI社がどの様な事をやりたいと思っているのか、絵だけでわかると思います。

https://player.vimeo.com/external/239506133.hd.mp4?s=62581092a6c9ac7d291324caa2946d3921664c9f&profile_id=175

● 2018年上場決定の注目のICOとは？

リップル社がBtoBからCtoCへ乗り込む？？

BtoB（Business to Business）とは、

ビジネス（企業）からビジネス（企業）への商流を表しており、

CtoC（Consumer to Consumer）とは、消費者から消費者間の商流を表しています。

CtoCの代表格といえば、皆さんも良くご存知な「メルカリ」などが代表格ではないでしょうか。

今までリップル社は、基本的に金融機関から金融機関への送金問題解決のためのソリューション（解決策）として適用されていましたが、 ここに来て、

CtoCに参入するという少し驚きもあります。

しかしこれは、リップルの会長であるクリス・ラーセン氏と最高技術責任者であるステファン・トーマス氏の決断により、

ベンチャー企業であるOMNI社へ投資を行なった様です。 この投資に関して、ステファン・トーマス氏のコメントが以下の通りです。

この投資は、私達のビジョンをグローバルなものにするためのもう一つのステップとなります。

オムニは物理的な物をある人から別の人にスムーズに動かす方法を作り出しています。多くの点で、これはリップルが行っている世界的なお金のやりとり、つまりはお金を情報と同じくらい素早くかつスムーズに動かすということに非常によく似ています。

This funding is another step we’re taking to make our vision a global reality. Omni is creating a way to move physical goods frictionlessly from one person to another. In many ways, it’s similar to what we’re doing at Ripple for global money transfers, where we want money to move as fast – and frictionlessly – as information,

● 2018年上場決定の注目のICOとは？

OMNI社への出資によるリップルの影響は？？

今回リップル社としてOMNI社へ投資する形であり、

いわゆるベンチャーキャピタルとして投資していることになります。

通常企業は、資金の融資を受ける際は、銀行から融資を受ける事が一般的ではありますが、

この様にベンチャーキャピタルから融資を受ける（投資してもらう）際のメリットとして、銀行よりも低い金利で借り入れができる事が多いです。

ただ、今回の場合、リップル社の代表が直々に決定したということは、ベンチャーキャピタルによる投資のもう１つの側面が大きく影響する可能性が高いのではないでしょうか。 それは、経営への口出しです。

銀行からの融資の場合は、あまり経営への口出しというのは、ないと言われていますが、

キャピタルベンチャーの場合は、低い金利で投資している分、利益を追求する必要があり、経営への口出しをする事が多いと言われています。

また、さらなる経営への参画のために、株の譲渡や発行を求められるケースも多いです。

従い、リップル社の今回の投資は、OMNI社の現在のCtoCのビジネスモデルのアイディアの素晴らしさに共感したため、 そのアイディアを活かしつつ、リップル（XRP）をBtoBだけでなくCtoCへの市場に普及させるための足がかりと考えているのではないでしょうか。

最終的には、OMNI社は、リップルの傘下になる可能性もありますね。

いずれにせよ、OMNI社がリップルに傘下にしてもしなくても、

今回のビジネスモデルでOMNI社がアメリカ版のメルカリに急成長すれば、リップルの市場拡大の可能性は大きいですね。

● 2018年上場決定の注目のICOとは？

リップルを取引所（海外）のHYCMが取り扱い開始！！

イギリスの大手取引所HYCMは リップルとビットコインキャッシュの 取り扱いを開始することを発表しました。

今回の発表で、HYCMのCEOであるStravros Lambouris氏は、以下の通りコメントしています。

仮想通貨が、外国為替取引や業界全体でも重要な役割を果たしていることは間違いありません。

顧客が仮想通貨を多様化するのをサポートするために、私たちは商品を追加しています。

今回、弊社のプラットフォームにRippleとBitcoin Cashを追加することで、より多くの仮想通貨のパフォーマンスを求める投資家に、より簡単に、よりアクセスしやすくします。

● 2018年上場決定の注目のICOとは？

リップルへの影響度は？？

HYCMは英国で40年の歴史を持ち、 通貨、コモディティ、金属、株式、指数などの様々なアセットクラスへのアクセスを提供する、世界中の投資家のためのオンラインの仲介業者です。

英国の規制当局である、FCA（金融行為監督機構）の認可を受けています。

従い、このような実績ある企業にリップル（XRP）とビットコインキャッシュ（BCH）が 取り扱われることで、ますますのイギリス、ヨーロッパでの普及の拡大と 仮想通貨市場の発展に拍車がかかる可能性があるのではないでしょうか。

ちなみに、リップルを購入する際は、韓国ウォン、アメリカドルでの購入が多く、 ユーロもしくはポンドからの購入はシェアーとしてまだまだ少ないです。

従い、HYCMでの上場により、ユーロやポンドからの資金の流入も期待でき、リップルの高騰の可能性があるのではないでしょうか。

● 注目のICOとは？？

リップルの今後の行方は？？IDT（通信大手）とMercury FX（両替サービス）とリップルが提携！！

リップル社は2018年1月24日、 通信サービス大手のIDT Corporationと外貨両替サービスを手がけるMercury FXの2社と提携し、リップルのソリューションxRapidを使用することを発表しました。

リップル社の提供するソリューションであるxRapidは、デジタルアセットのリップル（XRP）を使うことで、

リアルタイムにオンデマンドで流動性が担保されます。

これにより、時間やコストをさらに削減し、確実な送金をすることが可能にします。 そのxRapidに期待し、IDT社とMercury FXは業務提携したようですね。

業務提携によるリップルの今後は？？

業務提携による、今後のリップルの動向について、気になるところですが、

リップルには、いくつかの強みがあります。

その１つが送金スピードの速さです。

しかし、その市場は、現状金融市場がメインでした。

従い、その市場拡大のために、OMNI社に投資することで、徐々に金融市場だけの送金ソリューションではなく、 個人間の送金ソリューションという市場へ拡大を図っています。

その良い一例がOmni社への投資であり、 今回のIDT社との業務提携です。

● 注目のICOとは？？

IDT社とは、BOSS Revolutionという個人間でのオンライン送金アプリケーションを提供しており、 ユーザーに対し、低コストかつグローバルな送金を提供できるように努力しています。

その低コストでグローバルな送金へのソリューションとして、リップルに期待が寄せられています。

その事が分かるコメントが、IDT社のSVP（シニア・バイス・プレジデント）である、Alfredo O’Hagan氏から以下の通り述べられていました。

オンデマンドで流動性を調達するためにリップルのソリューションのxRapidを試みることにIDTとして興奮しています。 私たちは、xRapidがより多くの取引をリアルタイムかつ低コストで解決できると期待しています。

IDT社のAlfredo O’Hagan氏は、実績のあるベテランで、 American Express, Western Union, MoneyGram, およびXoomといった非銀行系の金融サービス業界で20年以上の経験を有しています。 そのAlfred氏が、認めるリップルは、やはり、本物であり、今後に期待が持てるのではないでしょうか。

● 注目のICOとは？？

リップルは今後何倍になるのか？ 仏クレディ・アグリコル銀行がリップルのテストを実施！！

仏クレディ・アグリコル銀行は、国際送金のスピードアップと簡素化を目指すためのソリューションとして、 リップルを活用するためのテストを実施していることを発表しました。

やはり、リップルの最大の強みである、金融市場での市場拡大のために、以下の都市で事務所を構え、着実に銀行顧客にサービス提供を実施しています。

  • サンフランシスコ
  • ニューヨーク
  • ロンドン
  • シドニー

また、アジア圏は、SBI Ripple AsiaというSBIホールディングスとのJV（Joint Venture）企業により、市場拡大を図ってきました。

ヨーロッパでも、スペイン、ロンドン、イタリアのメガバンクとのサービス提供を決めていましたが、

ここに来て、ヨーロッパ第３の国であるフランスのメガバンクがリップルに参加するとなれば、非常に影響度は大きい可能性があります。

仏クレディ・アグリコル銀行のリップル参加の影響は？？

仏クレディ・アグリコル銀行は、クレディ・アグリコル・グループの強固な財務基盤、およびグローバルネットワークをいかし、

国内外の顧客へ輸出・輸入および保証業務の貿易金融サービスの提供を行っております。

特に、中近東・アフリカ・東ヨーロッパといった新興国市場に強みを持っており、

その新興国市場の顧客との付き合いには、送金手数料が安く、簡単で、いつでも取引ができるというニーズは高いでしょう。

従い、リップルを活用することで、そのソリューション（対策）となり、今後のリップルの価値への影響度は大きいのではないでしょうか。

● 注目のICOとは？？

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リップルの今後3年はどうなる？？中国銀行がリップルを活用する？？

Bank of China（中国銀行）が、金融企業を市場としているリップル（XRP）を送金のソリューションとして活用予定であると発表しました。

中国銀行は、他のメガバンク同様に、リップルの送金スピードの速さと国際送金の技術に注目し、 リップルを活用した国際送金の実現を目指している様です。

中国銀行のリップル活用による影響度は？？

まず、中国は、現在仮想通貨（正式：暗号通貨）の取引を停止しており、その規制強化も計画されています。

しかし、今回の中国銀行のリップル活用は、一般投資家（ユーザ）に対して、仮想通貨を提供するものではなく、

あくまで送金技術として活用するものですので、規制の対象外と中国も捉えているのでしょう。

次に、中国銀行は、中国第３の商業銀行であり、

なんと総資産が、16兆8156億人民元（約 289兆円）という超大手銀行であり、

世界でも、2016年に第5位にランキングされている銀行になります。

従い、その影響度は、この数値を見るだけで、かなり大きいという事が分かるのではないでしょうか。

リップルの取引所（海外）対応状況！！ アラブのBitOasisが取り扱い決定！！

2018年1月6日にアラブの取引所であるBitOasisでのリップルの上場について噂されていた件ですが、

以前、取引所に直接メールで状況を確認していたので、

リップル上場の噂の確度は高いものと思っていました。

そして、ここにきて、正式にBitOasisからリップル（XRP）の上場が発表されました。（以下ツイッター参照）

やはり、何事も、噂ではなく直接確認する事が大事ですね！！

● リップルは2018年の主役？

BitOasisにリップル上場後の影響度は？？

アラブ首長国連邦は、送金金額も世界トップクラスであり、 なんと世界第4位の貿易国です。

さらに、その金額は、年間190億ドル（約2.1兆円）を送金しています。

加えて、 アラブ首長国連邦で最大の銀行であるアブダビ国立銀行（NBAD）が、リップルを送金手法として利用する予定と発表しています。（以下ツイッター参照）

従い、190億ドルのうち一部の送金に対し、リップルを使用する可能性が高く、 その場合、大きく価格を高騰させる可能性が高いですね。

リップル ニュース 2018年！！ 銀行網がさらに拡大！！スペインのメガバンクも参加！！

スペインの首都マドリードに本拠地を置くサンタンデール銀行グループが、

リップルのネットワーク（XCurrent）を利用した携帯アプリを提供する事を発表しました。

サンタンデール銀行グループは、そのアプリを行員に対して18ヶ月間、試験的に運用していくという事です。

現在そのアプリの機能としては以下の機能を有しているとのことです。

❶ 国境を超えた即日支払い機能

❷ デジタルフォレットとしての財務管理機能

❸ 個人間での支払い機能

上記３つの機能は、他の銀行よりも進んだ機能を有したアプリであると言えるでしょう。

サンタンデール銀行グループは、このアプリをスペイン、ブラジル、イギリス、ポーランドの４カ国で利用できるようにする予定のようです。

リップル網を利用したアプリの影響は？？

サンタンデール銀行によると、個人向け国債決済市場の規模というのは、

約1兆4000億円規模の市場があると考えており、 このアプリを利用して、その市場を狙っていくと考えています。

ちなみに、xCurrentは、銀行の送金向けのソリューション（解決策）であり、

xCurrentは銀行間で送金や着金の前後にリアルタイムで双方の確認ができるようにするソフトウェアです。

ここでは、リップルのトークンであるXRPを直接利用するわけではないため、

リップルの価値が直接高騰する要因には、ならないでしょう。

しかし、市場拡大により、ブランドイメージが上がることにより、

リップルの信頼性が増し、 リップル（XRP）の価値がスペインを含むヨーロッパで高騰する可能性は十分にありますね。

リップルコインは今後の将来性は？？ リップルベースのICO（サッカー市場）を検討中！！

ロンドン・フットボール・エクスチェンジ（以下 LFE）は、

スポーツ、メディア、エンターテイメント、ファイナンスからなる相互関連したエコシステム(*1)を形成するために 新しい仮想通貨（正式：暗号通貨）を開始する予定であることを発表しました。

(*1)エコシステム： 複数の企業が商品開発や事業活動などでパートナーシップを組み、互いの技術や資本を生かしながら、開発業者・代理店・販売店・宣伝媒体、さらには消費者や社会を巻き込み、業界の枠や国境を超えて広く共存共栄していく仕組み。

LFEが検討するICOとは？？

LFEが検討するICOとは、プラットフォームをリップルとステラのネットワークを使用して、

フットボールに特化したマーケットを検討しているようです。

ステラも元々は、リップルの開発メンバーであったJed McCaleb氏が中心となり、開発を行っていたため、

両者は互換性があります。

従い、今回のICOもリップル、ステラと互換性を持たせることで、新しい通貨の市場だけでなく、

リップルの金融関係の市場と ステラの個人市場も包括的に対応する事ができるため、非常に有効的な通貨になる可能性がありますね。

LFEがターゲットとなる市場は？サッカー？？

LFEが作成する仮想通貨のターゲットとなる市場は、 当たり前ですが、サッカー市場です。

ただ、このサッカー市場について少し掘り下げると、 以下のような市場をターゲットとしています。

  • サッカーチケット（チケットの支払い、手数料削減）
  • スポーツカジノ（TOTO等に代表される、スポーツカジノ）
  • プレイヤーや管理サイドの資金管理

この市場の事に関し、LTEのCharles Pittar氏は、以下の通りコメントしています。

我々のビジョンは、サッカークラブがトークン化された資金調達のインフラを利用して財政需要に沿った資金調達ができることを目指している。

これは、各クラブも新しい選手の獲得や、ファンの獲得のために、施設への資金投資や、

選手への投資をする必要があり、その資金調達を新しい仮想通貨のプラットフォームを利用して、

世界中から資金を募（つの）る環境を構築する事を目標としており、 スポーツカジノや、集まった資金等の流れが分かる環境（インフラ）を整える事を目標としているようです。

また、既に多くのディスカッション（協議）が50以上のクラブを交えて、

ロンドンサッカー協会が中心となり、開始されています。

この中のクラブは、世界トップのリーグであるイギリスのプレミアリーグを始め、 ヨーロッパ、アメリカ、オーストラリアのクラブチームが参加しているとの事です。

ブロックチェーンでは中国が一歩リードか？？ アリババと中国人民銀行が特許出願！！

ブロックチェーンは冒頭に記載した通り、現在世界的にも非常に注目されている技術の１つです。

ある専門家は、後々は、インターネットに取って代わるのではないかとも考えている様です。

そんなブロックチェーンに関する世界の特許申請に関する情報として、

中国のeコマース（電子商取引）大手のアリババが昨年、

世界のブロックチェーン関連の特許出願・取得ランキングで世界１位に輝いている事が分かりました。（結果は、以下URL照） 出典元：http://www.8btc.com/alibaba-listed-the-first-in-2017-blockchain-patent-rank

アリババは、既に５億人のユーザーを有する決済サービス「アリペイ」をグループ内に浸透させており、

アリペイというモバイル決済システムの技術を持つアント社が株式上場し、 その株価を元に、資金調達しながら、 今後２０億人ユーザーを目指していると言われています。

しかし、そのアリペイの対抗馬となるのが、仮想通貨であるため、 仮想通貨の基幹技術であるブロックチェーン技術に加え、人工知能（AI）の技術を アリペイに導入する事がマーケット拡大の重要要素となってきます。

この重要要素への投資として、アリペイは、現在投資を進めており、その１つがブロックチェーン技術の特許申請であり、 ICOへの参加です。（詳細は、以下参照）

● アリババが投資するICOとは？？

中国人民銀行もブロックチェーン技術に投資？？

中国人民銀行もブロックチェーン技術の特許申請で、

第３位にランクインしています。

中国人民銀行は、中国の中央銀行であり、

リップルがぜひ業務提携したいと言っていた銀行ではありますが、 既に自社で技術開発を行っている様です。

リップルと業務提携をする事で、リップルの価値が高騰する可能性がありましたが、少し残念です。

しかし、このブロックチェーンがリップルベースのブロックチェーンであれば、互換性もあり、 リップルのプラットフォームと中華人民銀行のプラットフォームはスムーズに送金できる可能性が高く、

中華人民銀行の中国外の取引相手は、リップルを所有すれば、簡単に送金できるため、リップルの価値も上がる可能性は期待できますね。

リップルは暴落ではない？今後期待できるのか？ 中国のオンライン取引大手がRipple Netに参加！！

リップル社は2018年2月7日、中国の大手送金業者LianLianがRippleNetに参加したことを発表しました。

実は、このニュース結構なインパクトがありそうです。 私自身、LianLianという企業がどの様な企業なのか把握できていませんでしたので、調べた結果を次章で説明します。

LianLianとはどの様な企業なのか？？

LianLianという企業は、オンラインでの国際送金を得意とする企業です。

LianLian社は、中国人民銀行からライセンスを取得しており、

香港で1億5,000万人のユーザーを持ち、Amazon、Ali Express、eBayといった主要なオンライン小売サイトを含む、

EC業者（電子商取引業者）・消費者との間で年間数十億ドルの支払いを処理しています。

従い、中国・香港の市場を中心に、EC業者と消費者をつなぐオンライン送金をメインの市場としている企業であり、

多くのネット販売企業と業務提携している事がわかります。

加えて、中国のオンライン取引市場は、世界のオンライン市場の最大規模とも言われており、

2017年には、6,630億ドル（約72.2兆円）規模のマーケットがありました。

2018年には、中国のこの市場が1兆3200億ドル（約143.8兆円）規模まで達すると予測されており、 その中国の巨大オンライン市場で、1億5000万人のユーザーを抱えるLianLianのすごさが分かるのではないでしょうか。

今回の発表の中で、LianLianのCEOである、Aurthur Zhu氏は以下のようにコメントしています。

「LianLian Internationalは中国国内及び国外における送金の事業経験を持つ業界のリーダーであり、数多くの販売業者とパートナーを抱えています。 RippleNetによって、その経験をさらに深め、我々がカバーする19通貨の市場においてブロックチェーンを活用した即時送金を顧客に提供することでマーケットシェアを拡大していきたいと考えています。

今後Ripple社と協力して新たな市場においてRippleNetの参加金融機関と中国の間の送金フローに対応していくことを楽しみにしています。」

やはり、このコメントからも大いに期待したいですね。

LianLian参加によるリップルの影響は？？

LianLianは、RippleNetに参加している100以上からなる、

各国の機関・企業から 中国のEC市場をつなぐグローバルな支払いを実現するために、リップルの提供するソリューション、

xCurrentを決済プラットフォームとして使用する予定です。

これにより、低コストかつリアルタイムな送金が実現されます。

リップル社のディレクターである、吉川絵美氏は、この事について、以下のように述べています。

「中国のEコマース市場に関する国際送金は2017年には$1.07Tn（約117兆円）に達しました。

これらの送金をより高速により低コストにする、非常に大きな機会が存在しています。 RippleNetによって、LianLianは販売業者と消費者に対して、以前は不可能であったレベルで、中国におけるより高速でよりコスト効率の高い送金を実現します。

私たちはRippleNetのメンバーをLianLianと繋ぐことができることを楽しみにしています。」

このコメントからも分かる通り、リップルは、

世界中のネット販売を行なっているEC業者（電子商取引業者）をつなぎ、

世界中の通貨の仲介となる通貨という立ち位置を拡大して行きつつあります。

その仲介という立ち位置による信頼性の確保と技術力の高さから、 価値への影響が非常に期待できますね。

ビットコインの次に来る通貨はなんだ？？ 欧州中央銀行メッシュ氏がビットコインについて言及！！

ECB（欧州中央銀行）理事会のメンバーであるイブ・メルシュ氏は、

ビットコインは手数料が高くて取引が遅いことについて、以下の通りコメントしました。

「このスピードでは、例えばビットコインでチューリップを買ったとしたなら、 取引が確認される頃にはきっとチューリップはしおれてしまっているでしょう。 おそらく、仮想通貨市場が経済全体に影響を与えるほど規模が大きいとは考えていない。

また、ゴールドラッシュの様に、多くの資金が流れているが、それはゴールドではない。」
(出典元：https://www.coindesk.com/ecbs-mersch-airs-concerns-over-crypto-gold-rush/）

ここでのメッシュ氏の発言でのポイントとしては、

まず、ビットコインの送金手数料の高さと取引スピードの遅さです。

従い、そこをクリアしようとしている現状のビットコインもしくは、アルトコインは裏を返せば、必要性がある可能性がありますね。

メッシュ氏のビットコインに対する発言の影響は？？

欧州中央銀行の発言であるため、

この影響度は間違いなく大きいでしょう。

この様な発言の後、市場が下落傾向に行くのは、今までの経緯から可能性は高いです。

しかし、ビットコインの取引スピードと手数料の高さの指摘であるスケーラビリティ問題は、2017年初めから、ずっと指摘されており、 これに対して、

ビットコイン自体もサイドチェーン【対策案：リンク】での取引を検討したり、

多くの対策を、現在も繰り返しています。

従い、現状の姿だけではなく、どの様に改善して行こうとしているかというところの発言がココにはないので、この発言が正しいかどうか、そこは疑問ですね。

また、欧州中央銀行は参加していませんが、リップルは欧州でも多くの銀行と業務提携しており、

その様な点でも、仮想通貨を一括りにするというのは、少し違う様な気がします。

加えて、市場に与える影響は少ないということですが、 元々は仮想通貨の目的は、

スムーズに24時間リアルタイムで低い手数料で送金可能というのが、

目的であり、投機目的とは少し異なっています。

その仮想通貨の中で使用されているブロックチェーン技術の高さは経済に大きな影響を与える可能性は十分にあると多くの専門家も話しており、

そういった点でも少し、この発言により、仮想通貨全体を悲観的に考える必要はない気もします。

リップルがインド市場でも拡大！？ インド主要の取引所で取引開始！！

2018年2月9日にインド主要取引所の１つであるZebpayはリップルを取り扱い通貨の１つとして追加しました。

実は、このZebpayという取引所は、 300万人以上のユーザーがおり、

日本の最大取引所であるbitFlyerが2017年12月時点で100万人のユーザー突破という数値から見ても、

３倍も多いユーザーを抱いる事がわかります。

これにより、現在暴落しているリップルに対する注目度がインド市場で大きくなる可能性は大きいのではないでしょうか？？

インドでのリップルの市場拡大状況は？？

リップルの本来の目的は、送金のスピードと手数料の安さです。

そのポイントに共感しているインドの大手銀行の１つであるアクシス銀行は、

すでにリップルを使用しています。（以下ツイッター）

インドの方であれば、誰もが知っている様な銀行が、

すでにリップルと提携しており、そのリップルを自分たちも所有できるのであれば、

銀行だけでなく、一般投資家のインド市場でもリップルが普及する可能性は高いのではないでしょうか。

リップルの市場拡大のスピードには、本当に期待が集まりますね。

リップルはこれからまだまだ伸びる？？1000円？？ UAEエクスチェンジがRippleNetに参加決定！？

2018年2月11日ビジネスインサイダーという情報誌より、

UAE Exchange（UAE エクスチェンジ）がRippleNetに参加することを発表しました。

UAEエクスチェンジとは、創業35年に渡り、成長を続けており、国際送金サービス大手の１つです。

さらに、世界に800箇所程度の視点を有しており、

１日あたりの平均顧客利用者数が40万人を超える送金サービス企業です。

そして、現在では、

なんと年間260億ドル（約2.8兆円）を超える送金処理を行っている、

世界最大級の送金サービス企業の１つと言えます。

UAEエクスチェンジによるリップルへの影響度は？？

UAEエクスチェンジが参加するRippleNetはリップルの技術を利用した送金サービスとなり、

リップル（XRP）という通貨を直接利用する訳ではないため、

直接的な価値の高騰という点では、少し影響力は少ないでしょうが、

年間2.8兆円のマーケットがリップル社の市場の１つになるという点では、非常に興味深いのではないでしょうか。

加えて、UAEエクスチェンジのCEOは、今回のRippleNet参加に伴い以下の通りコメントをしています。

リップル社のブロックチェーンテクノロジーを、当社の決済システムに組み込むことで、 顧客により高い支払いサービスを提供できる。 この金融を変える技術を送金採用することで、

国境を超えた取引のスピード向上とコスト低減に影響を与えるため、 競争力のあるサービスを提供することができる。

このコメントからも、顧客第一の精神から、リップル社と今後も送金サービス向上に向けて、議論を続けて行くでしょうし、

リップル（XRP）を使用したサービスという提案も上がってくるかもしれません。

従い、やはり今後に期待できる興味深いニュースではないでしょうか。

リップルの利用企業の拡大！！ AsiaMTMグループがリップルの決済を利用開始！！

2018年2月9日に、AsiaMTMグループが新しい決済方法として リップル（XRP）による決済を受け入れたことを発表しました。

以下は、別記事のTwitterですが、

AsiaMTM自身のブログ（https://madmimi.com/s/0f11bb）でも、リップルによる決済を導入した事を発表しています。

AsiaMTMとはどの様な会社なのか？？

今回リップルによる決済導入を発表したThe AsiaMTM Group Ltd.ですが、

2009年3月に上海で設立された会社で、

現在は、上海から深圳に本社を移して広東省や香港にも拠点を置いています。

彼らは、リップル社が得意とする金融市場ではなく、

服飾、アクセサリー、ワイン、電子機器、プラスチック、金属製品など幅広く扱っている会社で、

事業の柱としては、携帯電話機器部品やアクセサリーを取り扱っており、

Apple社やサムスン社、ノキア社、LG社という名だたる企業と取引を行なっている様です。

この様に自社が得意とする事業である、製造（Manufacture）や取引（Transaction）、マーケティング（Marketing）の頭文字をとって、

MTMという企業名になった様です。

そして今回、AsiaMTM社は、自社が目指すグローバルな取引（Transaction）のサポートとして、リップル（XRP）を取り入れようと考えている様です。

AsiaMTMがリップル（XRP）決済導入による影響度は？？

中国は、2018年2月現在、仮想通貨（正式：暗号通貨）の取引について規制をしていますが、

P2P取引（Peer to Peer：個人間取引）については、規制はしていません。

従い、AsiaMTM Groupの対応により、同様の中国メーカーが類似の対応をする可能性はあります。

しかし、その様な事象が増えれば、中国政府による規制が実施される可能性もあると考えられます。

また、今回のAsiaMTMという企業は携帯電話のアクセサリー製造が事業の柱であり、

取引相手は、国内だけでなく国外にも多いというのがポイントです。

従い、Apple社（米国）やサムスン社（韓国）との取引にリップル（XRP）が利用される可能性もあり、

この様なビジネスモデルが形成され、大手携帯メーカーとしても利用価値を感じれば、

このビジネスモデルが世界中に広まる可能性はあります。

従い、今すぐに価値が高騰するという可能性は低いと思いますが、 この様なインフラ整備が整ってきているという点が非常に興味深いニュースではないでしょうか。

リップルコインの今後（将来性）はやはり期待大！！ サウジアラビアがリップルを採用！！

リップルは、2018年2月14日に、サウジアラビアの中央銀行であるSaudi Arabian Monetary Authority（SAMA）に対し、

サウジアラビア内の銀行への送金について、クロスボーダー決済技術（xCurrent）を提供する事を発表しました。

このリップルのクロスボーダー決済は、サウジアラビアだけでなく、

インド、中国、UAEなど多くの国で活用されており、 現在リップルの市場は急激に拡大しています。

リップル採用による影響度は？？

今回のxCurrentというクロスボーダー決済技術は、直接的にリップルコイン（XRP）を活用するわけではなく、

リップル社の送金サービスを利用するため、直接的にリップルの価格に影響があるというわけではありません。

しかし、リップル社としての市場は、確実に拡大するため、リップルの信頼性向上から 投資家の心理を掴み、将来性に期待され、

価格向上する可能性はあるのではないでしょうか。

特に今回、SAMAはクロスボーダー決済技術を活用する最初の中央銀行であるということから、注目が集まるでしょう。

その投資家心理を掴む可能性がある今後のリップルの展望が分かるコメントとして、

リップル社のグローバルヘッドは、以下の通りコメントしています。

世界中の中央銀行は、法人と消費者のためのクロスボーダー決済をどの様に適用できるのか、という観点からブロックチェーン技術に非常に関心を示しています。

SAMAは、リップルの革新的なブロックチェーンのソリューションを使用して、

サウジアラビア国内銀行に即座に支払いを実現できるでしょう。

また、SAMAはリップルのソリューションを活用する初の中央銀行であり、リップルとして責任を持ってサポートします。

リップルが韓国で一気に高騰！？ 韓国と米国で大量購入されている？？

リップルが韓国で一気に高騰を見せています。 もうすぐ、リップルは韓国で130円まで到達する勢いです。

その理由は、韓国と米国で大量に購入されている事が原因の様です。

以下図から分かる通り、以下からリップルの購入が増えている様です。

  1. KRW建（韓国ウォン）
  2. BTC建
  3. USD建（米国ドル）

この影響により、日本では、120円程度ではありますが、韓国では、130円まで高騰している様ですね。

また、日本円からの購入が意外に少ないと言うことも事実の様ですね。

おそらく、日本の取引所で購入出来るのは、コインチェックがメインでしたが、

コインチェックが、2018年2月現在、この状況である購入が増えていないと言う状況ではないでしょうか。

なぜ韓国と米国でリップルの購入が増えているのか？？

韓国と米国でリップルの購入が増えているのは、以下２つのニュースからリップルの人気が増している様です。

❶ 韓国での人気要因：

韓国のソウル特別市に本店を置くウリィ銀行ですが、

韓国の強豪バスケットチームやサッカーチームを所有する 韓国では有名な銀行です。 そんなウリィ銀行が、SBI Ripple Asiaが事務局を務める「内外為替一元化コンソーシアム」と共同でリップルのソリューションを活用した日韓間送金実験の第二弾を行う事を発表しました。

● ウリィ銀行がリップルを活用した送金の影響は？

❷ 米国での人気要因：

世界200カ国以上と地域に約35万拠点の取引点ネットワークを構築している 大手国際送金サービス企業で、

あの中国のグーグルと言われているアリババが買収しようとしたMoneyGram社ですが、 リップルと業務提携を行うと言うニュースが発信されていました。

● MoneyGram社とリップル業務提携の影響は？？

上記２つの理由から、韓国と米国でリップルに対する人気が高騰している様です。

さらに、

ネット上で噂されている米国最大の取引所であるCoinbaseに、リップル（XRP）が上場した場合、 さらに大きく価値を高騰させる可能性がありますね。

リップルコイン最新情報！！ フォーブスが選ぶ注目のフィンテック企業にリップルを選出！！

世界有数の経済史であるフォーブス（Forbes）ですが、

2018年注目のフィンテック企業の50社と言う特集を発表していました。 その中になんとリップルが選出されていました。

この50社には多くの仮想通貨関連企業も選出されており、

やはり2018年での飛躍の年になる可能性がある事を示しているのではないでしょうか。

フォーブス注目の理由は？？

経済史フォーブス（Forbes）が注目する理由について、

以下の通り記載されていましたので、紹介します。

Ripple（リップル）／本拠地： サンフランシスコ（米国）──ブロックチェーン技術による外国への送金を可能にした。

注目点： 顧客の銀行は、スペインのサンタンデールやスイスのUBSなど100行以上

創業者： クリス・ラーセン（57、フォーブス「世界の仮想通貨長者ランキング」1位）

出資者と調達額： SBI Investment、Santander InnoVentures、Seagate Technology、CME Ventures、Standard Chartered Bank、Andreessen Horowitz、Lightspeed Venture Partners、Digital Currency Group、Blockchain Capital、Accenture、その他から総額9360万ドル

競合他社： コルレス・バンクと決済機関SWIFT やはり、世界も認めるリップルの強みは、上記に記載されている、「注目点」と「出資者と調達額」に記載されている点でしょう。

リップルコイン最新情報！！ フォーブスが選ぶ注目のフィンテック企業にリップルを選出！！

世界有数の経済史であるフォーブス（Forbes）ですが、

2018年注目のフィンテック企業の50社と言う特集を発表していました。

その中になんとリップルが選出されていました。

この50社には多くの仮想通貨関連企業も選出されており、 やはり2018年での飛躍の年になる可能性がある事を示しているのではないでしょうか。

フォーブス注目の理由は？？

経済史フォーブス（Forbes）が注目する理由について、以下の通り記載されていましたので、紹介します。

Ripple（リップル）／本拠地： サンフランシスコ（米国）──ブロックチェーン技術による外国への送金を可能にした。

注目点： 顧客の銀行は、スペインのサンタンデールやスイスのUBSなど100行以上

創業者： クリス・ラーセン（57、フォーブス「世界の仮想通貨長者ランキング」1位）

出資者と調達額： SBI Investment、Santander InnoVentures、Seagate Technology、CME Ventures、Standard Chartered Bank、Andreessen Horowitz、Lightspeed Venture Partners、Digital Currency Group、Blockchain Capital、Accenture、その他から総額9360万ドル

競合他社： コルレス・バンクと決済機関SWIFT やはり、世界も認めるリップルの強みは、上記に記載されている、「注目点」と「出資者と調達額」に記載されている点でしょう。

リップルの提携が拡大！！ Banco Santanderが個人間送金にリップルを採用！？

スペイン最大の資産を保有する銀行であるサンタンデール銀行（Banco Santander）は、

リップル（XRP）を利用して、 モバイルによる国際個人間送金のサービスを2018年の第一四半期内に開始する事を発表しました。

サンタンデール銀行は、18ヶ月間この技術を自銀行内でテストしていると言うことであり、

Touch IDと言う安全なログイン方法を活用し、Apple Pay経由で支払いの実力をテストしています。

これにより、以下の機能を確立したアプリが完成すると見込んでいる様です。

❶ 国境を超えた即日支払い機能

❷ デジタルフォレットとしての財務管理機能

❸ 個人間での支払い機能

サンタンデール銀行によるリップルへの影響は？？

サンタンデール銀行によると、個人向け国債決済市場の規模というのは、

約1兆4000億円規模の市場があると考えており、

このアプリを利用して、その市場を狙っていくと考えられます。

ちなみに、今回サンタンデール銀行が利用するリップルネットワーク（xCurrent）は、銀行の送金向けのソリューション（解決策）であり、

xCurrentは銀行間で送金や着金の前後にリアルタイムで双方の確認ができるようにするソフトウェアです。

ここでは、リップルのトークンであるXRPを直接利用するわけではないため、

リップルの価値が直接高騰する要因には、ならないでしょう。

しかし、今までは銀行や金融機関の間での送金がメインであったのが、個人間の送金にも利用できる様になるため、 リップル（XRP）の信頼性の向上と期待度は、一気に一般向けにも広がる可能性はありますね。

従い、やはり期待をしていきたいです。

仮想通貨は儲かる事業に格上げとなるか？？ ブラジル最大手銀行がリップルネットに参加！？

2018年2月21日に、リップルは、以下の金融機関との業務提携を発表しました。

❶ ブラジル最大手銀行 イオタ・ウニバンコク
❷ インド大手銀行 インダスインド銀行
❸ シンガポール送金会社 インスタレム
❹ ブラジル送金会社 ビーテック
❺ カナダ送金会社 ジップ・レミット

いきなり5社との業務提携であり、かなりのビックニュースの発表ですね。

● 国内大手企業従業員も参加のICOとは？？

今回のニュースによるリップルへの影響は？？

今回のニュースも毎度の事ではありますが、リップル社が提供する即時国際送金サービス（xCurrent）を利用するもので、

リップル（XRP）を利用するものではありません。

従い、直接的にリップルの価格に影響があるわけではありません。

しかし、最近のニュースだけでも、一部ですが、以下の企業と業務提携をリップル社は行っています。

  1. サンタンデール銀行（スペインのメガバンク）
  2. SAMA（サウジアラビアの中央銀行）
  3. AsiaMTMグループ（中国）
  4. LianLian（中国大手送金企業）
  5. Bank of China（中国大手銀行）
  6. クレディ・アグリコル銀行（フランス大手銀行）
  7. IDT（通信大手企業）
  8. Mercury FX（外貨両替サービス企業）等々

この様に、日々市場拡大を進めているリップル社に対し、投資家が興味を示さないという可能性は低く、

やはり今後のリップル（XRP）の価値高騰には期待したいです。

加えて、今回参加したブラジル最大の銀行である

イオタ・ウニバンコクは、世界でも上位１０位以内に位置する南半球最大の銀行です。

従い、その利用者は非常に多く、南半球でのリップル市場の拡大にもつながる可能性を秘めています。

リップル（XRP）仮想通貨の将来性は？？CoinBaseへの上場を待つ声が高まる！！

2018年2月現在リップル（XRP）は仮想通貨市場で３位ですが、

実は、まだ多くの取引所で取引されていない事が多いです。

例えば、日本でも、コインチェックやSBIホールディングスの取引所程度であり、

ZaifやDMM, bitFlyerなどの国内大手取引所では、リップル（XRP）の取り扱いをしていません。

海外でもその状況は同じであり、米国最大手の取引所であるCoinBaseでも、

リップル（XRP）は、取り扱いされていません。

そんなリップルのCoinBaseでの取り扱いについて、

世界中から強く望まれており、取り扱いの賛成票が、25,000近い票が、投じられています。 出典元： https://www.change.org/p/ripple-get-ripple-on-coinbase-4ee0a1b7-9be1-4947-9fa2-f96e2fb38bd0

CoinBaseへの上場による影響は？？

CoinBaseにリップルが上場した場合、多くの購入のニーズ（需要）がある可能性が高いです。

従い、取引所は多くの通貨を保有しておく必要があります。

それにより、リップル（XRP）の価値は高騰する可能性があります。

あるサイトによっては、CoinBaseへ上場することにより、リップル（XRP）は、

5ドル（約530円）まで高騰するのではないかとも予想されています。

従い、CoinBaseの上場前に、準備しておくというのも手ではありますね。

リップルコインの今後に期待のニュースか！？ 韓国ウリィ銀行による送金試験完了！！

韓国のウリィ銀行（Woori Bank）は、リップルネットワーク（xCurrent）を利用した海外送金テストを2017年12月に第一弾を実施し、 2018年1月から第二弾を実施し、試験が無事成功した事が発表されました。

ウリィ銀行の実務部署であるデジタル戦略部は、

今回のテストで、リップルネットワークを導入する肯定的な見解を示しており、

実務導入業務は、外国為替関連部門とIT関連部門で推進する予定としています。

そして、導入は早ければ2018年内にリップルネットワークを活用した海外送金が商用化されると考えられています。

既存のSWIFTとのガチンコ勝負になる！？

SWIFTとは、国際銀行間通信協会（Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication）の略で、

世界200カ国以上の国や地域で使用されている

現在の世界で標準的な金融送金フォーマットです。

従い、一般的に、海外送金をする場合は、SWIFT海外送金ネットワークを用いて海外送金をする事が標準（普通）であり、

そのSWIFTのネットワークインフラは、かなり整えられていますが、最短でも1~3営業日の送金日数が必要となります。

その点、リップルも全く同様の市場で勝負しようとしていますが、

まだまだSWIFTほどのインフラが整っていないため、

今現在としてリップルネットワークが、SWIFTネットワークに変わることは非常に厳しいでしょう。

しかし、SWIFTネットワークよりも、送金手数料や送金時間において、リップルは非常に優れている点が多いですし、

今回の試験で成功したという事実から今後、送金ネットワークインフラが、さらに拡大していく可能性は高いです。

そして、インフラさえ整えば、SWIFTの送金ネットワークを超える存在にかる可能性はあり、今後非常に期待できるのではないでしょうか。

リップルはビットコインを抜くことが出来るのか？ 大手決済プロバイダーがリップルを活用！？

国際的な大手決済プロバイダーであるCambridge Global Payments（ケンブリッジ・グローバル・ペイメント）が、

リップル社の提供するソリューションであるxRapidを通じて国際決済フローでリップルコイン（XRP）を

使用するパイロットプログラム（テストプログラム）を開始した事を2018年3月1日にツイッターで発表しました。

ケンブリッジ・グローバル・ペイメントは石油関連企業にプロダクト・サービスを提供する世界最大手のFleetCor Technologies（フリートコ・テクノロジーズ）の子会社であり、

世界に13,000以上からの顧客を持ち、 年間200億ドル（約2兆1,100億円）の国際取引を処理しています。

この送金にxRapidを使い、リップルコイン（XRP）を組み込むことで、

より低コストかつ迅速で安全でリアルタイムな送金を実現させることができます。

ケンブリッジ・グローバル・ペイメントのCOO（最高執行責任者）であるMark Frey氏は、xRapidを活用することに対し以下のように述べています。

このパイロットプログラム（テストプログラム）が、提供出来る見通しにある事について、非常に感銘を受けています。

その情報を使用して、ケンブリッジとフリートコは、国際収支におけるブロックチェーンのビジネスモデルを開発するのに役立てたと考えています。

リップルへの影響度は大きい？？

今回のニュースは、リップル（XRP）への影響度は大きい可能性が高いですね。

その裏付けとして、リップル社の事業開発担当ディレクターである、

Danny Aranda氏は、 ケンブリッジのようなパートナーは、

金融機関向けにXRPを使用する革新的な可能性を認識していると考えており、以下の様なコメントを残しています。

ケンブリッジのようなパートナーと協力してリップルコイン（XRP）の利点を理解し、 XRPを使用してグローバル決済システムの非効率性を克服することに重点を置いています。

私たちは、このパイロット期間中にケンブリッジと協力して、顧客の国境を越えた支払いのスピードと透明性を高めることを楽しみにしています。

実際に、xRapidをテストしている企業は増えており、

最近では「ウェスタンユニオン」、「マネーグラム」、「IDT Corporation」、「Mercury FX」、「Cuallix」と、

この数ヶ月だけでも5社の金融機関が参加しています。

今後、さらなる新しい提携やRippleNetの拡大、XRPの実用化に期待されるリップル社の動向からますます目が離せませんね。

リップルのソリューションが拡大！！ 2018年12月までに中国市場を拡大させる！？

リップルは、2018年12月までに 中国市場の大規模拡大を計画している事を発表しました。

中国自体は、仮想通貨に対して、厳しい規制を引いているため、リップル社との協議でどこに対して、

中国が脅威を感じているか明確になるでしょう。

リップル社は中国での市場拡大が可能か？？

中国での市場拡大の一番の敵は、第一に規制の問題です。

しかし、リップルネット（RippleNet）への参加となれば、特にトークン（XRP）を使用するわけではなく、

リップルの送金ソリューションのみを活用する事となり、現在中国が規制の対象としている

仮想通貨に当たらないため、リップルとして中国市場を網羅できる可能性は高いです。

加えて、リップルは、すでに多くの銀行とのネットワークを構築しており、

2018年6月には、タイと日本での初めてのチェーン決済システムを開始する予定であり、

SBI Remit, Siam Commercial銀行とも業務提携をしています。

それ以外に、中国系でいけば、香港になりますが、LianLianとの業務提携も済ませており、 こちらもRippleNetを通じてリアルタイム送金とオンライン決済処理ができる様になりました。

この様な実績を背景に、中国のオンライン決済市場を独占しようと考えているという事です。

リップルのソリューションが拡大！！ 2018年12月までに中国市場を拡大させる！？

リップルは、2018年12月までに 中国市場の大規模拡大を計画している事を発表しました。 中国自体は、仮想通貨に対して、厳しい規制を引いているため、リップル社との協議でどこに対して、中国が脅威を感じているか明確になるでしょう。

リップル社は中国での市場拡大が可能か？？

中国での市場拡大の一番の敵は、第一に規制の問題です。

しかし、リップルネット（RippleNet）への参加となれば、特にトークン（XRP）を使用するわけではなく、

リップルの送金ソリューションのみを活用する事となり、

現在中国が規制の対象としている

仮想通貨に当たらないため、リップルとして中国市場を網羅できる可能性は高いです。

加えて、リップルは、すでに多くの銀行とのネットワークを構築しており、

2018年6月には、タイと日本での初めてのチェーン決済システムを開始する予定であり、

SBI Remit, Siam Commercial銀行とも業務提携をしています。

それ以外に、中国系でいけば、香港になりますが、LianLianとの業務提携も済ませており、

こちらもRippleNetを通じてリアルタイム送金とオンライン決済処理ができる様になりました。

この様な実績を背景に、中国のオンライン決済市場を独占しようと考えているという事です。

リップルのウォレット（アプリ）をサタンデール銀行がリリース！！

スペイン・マドリードに本拠地を置く、スペイン最大の商業銀行グループである サタンデール銀行は、2018年2月に自社銀行内でアプリの試験運用を始めることがニュースとなっていました。

● サタンデール銀行の試験アプリとは？

そして、ついにサタンデール銀行は、 そのアプリをリリースすることを有名情報誌 Business Insiderが2018年3月24日に発表していました。

リップルのアプリがリリースされる影響は？？

サンタンデール銀行の英国最高経営責任者（CEO）であるNathan Bostock氏は、 2018年3月23日ロンドンのインターナショナル・フィンテック・カンファレンスで、以下の通りコメントしています。

この春、この様なアプリが我々銀行業を苦しめる訳ではない、 我々がブロックチェーン技術で、最初のクロスボーダーの銀行になる。

この発言の真意として、Nathan Bostock氏は、

今回リリースを発表したリップルのネットワークを活用したアプリを

スペイン、ブラジル、英国、ポーランドにリリースすると2018年1月末に発表しています。

サタンデール銀行は、2018年1月にリリースのために、

2015年,2016年にリップルに対し、投資をし、

リップルネットを活用した国際決済アプリのテストまで完了し、

即時送金ができる様になりました。

これにより、サタンデール銀行として、クロスボーダーの銀行として、

この春（2018年4月）に大きな一歩を踏み出したことになります。

この大きな一歩に対して、ビットコイン等の仮想通貨から脅威を覚えている金融業界からの注目度は、非常に大きい可能性が高いですね。

これが成功すれば、もちろん同様の悩みを抱えている金融業が同じビジネスモデルを構築する可能性が高く、

さらに、リップルに対しての評価が上がることは間違いないでしょう。

仮想通貨の本来の目的とは？？ 韓国最大取引所のBithnumbがインフラ整備を進める！！

最近韓国の仮想通貨市場が色々とニュースを発信しています。

● 韓国の大手取引所が新規参入！！

そんな中、韓国最大の仮想通貨取引所であるBithnumbが2018年の年末までに 韓国の8,000店舗で仮想通貨を利用可能にすると発表していました。

これは、モバイル決済企業である韓国企業のKorea Pay Serviceというと業務提携を行う事で、 技術面とインフラ面で目標達成の目処が立ったようです。

リップル高騰の可能性につながるか？？

前章で記載したBithumbのインフラ拡大により、

よりユーザーとして仮想通貨を利用可能な環境が揃いつつあります。

となれば、取引量が増えるため、さらなるユーザー拡大が期待できます。

ここで、把握しておかなければいけないのは、韓国の方は、

どのような通貨を好んでいるかという点です。

もちろん、ビットコインの流通量は多いですが、韓国では、リップル（XRP）の人気も非常に高いです。

その人気の様子が伺えるエビデンスとして、以下図を参照いただけると分かります。 出典元：https://coinmarketcap.com/currencies/ripple/#markets

上図から分かる通り、リップルの取引量1位は今回ニュースを発信したBithumbであり、

２位との取引量の場合以上をBithumbで記録しています。

また、６,７位にも韓国取引所が位置しており、人気の高さが伺えるのではないでしょうか。

一時期は、以下ツイッターの通り、１〜３位までを韓国取引所が独占するという時期もあり、韓国でのリップル（XRP）の人気の高さが伺えます。

上記のような事実から、Bithumbのインフラ整備の影響でリップル（XRP）が韓国主体で価値を延ばす可能性があるのではないでしょうか。

リップル（XRP）の市場価値が高騰するか？？ リップル社が学校へ寄付！！

リップル社は、2018年3月27日、米国の公立学校へ2,900万ドル（約31億円）相当のXRPを寄付したことを発表しました。

これは仮想通貨（正式：暗号通貨）を使用して行われた最大の寄付となるとのことです。

寄付金は、教育分野に特化したクラウドファンディングサービス「DonorsChoose.org」に列挙されている数千ものリクエストに応えることで贈られ、

全50州で28,000人以上いる公立学校の教師のための書籍や文房具といった教材などに使用されるようです。

リップルが教育現場に寄付をした目的は？

リップル社は、公式ホームページ上で今回の寄付に対する目的を以下のように記述しています。

「役員から最近採用されたばかりの社員まで、あらゆるリップラーのキャリアは教室から始まりました。

そこで夢が鍛えられ、伝説が始まっていったのです。」

「例えば、リップルには“価値のインターネット”を確立するという使命があります。

これはすなわち、お金が情報のように動くことができる世界ですが、このような野心的な目標を追求することができるのは、私たちが形成年に遭遇した教師たちのおかげでもあるのです。」

また、今回の寄付は相当額の寄付になるため、市場への影響が懸念されますが、

マーケティング担当のシニア・バイス・プレジデントである、Monica Long氏によると、

DonorsChoose.orgは寄付された仮想通貨を、市場価格に影響を与えないよう2週間にわたって米ドルに清算することに同意したということです。

仮想通貨爆上げの理由は！？オイルマネーの流入！！

久々に仮想通貨の爆上げが続いていますが、 2018年4月12日にオイルマネーが市場に流入したことが大きい原因の１つです。

もともと、イスラム関連諸国では、仮想通貨への投資は、宗教上の理由から規制されていましたが、

イスラム関連諸国のコミュニティにビットコインの購入が認められたことにより、

多くのオイルマネーが流入したことが今回の底上げにつながった様です。

投資でやってはいけない事！！

一度ヒルズ族として脚光を浴びた与沢さんも今回爆上げした事に対して、 事前に仕込んで置いた資金で、さらに自己資金を増やした様ですね。

ここで注意しなくてはいけないのが、乗り遅れてはいけないから、

今から買いだ！と後参入組の方々です。 もちろん、人の心理として、

もっと買っておけば良かったとか、色々考えてしまいます。

しかし、その考えは一度捨てなくては、損をしてしまいます。

というのも、デイトレーダーのすごい方々は、高騰し出したら、すぐに売りに走ります。

急激に上がれば、それと同じ勢いで、急激に価値は下がって行く可能性も高いからです。

その良い教訓が年末年始の市場の暴騰と暴落です！

やはり、与沢氏もその様な発言をTV番組の中で語っています。 動画の11:57あたりがコメントをしているシーンです。

ちなみに、与沢さんは、色々噂はありますが、

やはりしっかり勉強されており、その点に置いて、見習う箇所も多いですね。

リップルの高騰要因になる可能性大！！証券コンソーシアムをSBIが発足！！

SBI Ripple Asia株式会社は、2018年4月19日、SBI Ripple Asiaが事務局を務める

「証券コンソーシアム」と言う団体を

証券会社を中心とした35社とともに発足する事を自社のホームページで発表しました。

証券コンソーシアムとは？？

証券コンソーシアムでは、「証券」と言われる財務上の権利や義務に関する情報及び 証券関連業界が一丸となって、

業界で共通に使える基礎技術の研究や基礎基盤の構築を推進していく団体です。

そのため、分散台帳技術（DLT）や生体認証、

人工知能等の最先端技術を活用した新たな金融インフラの検討を行う目的で設立されています。

また、今回の参加団体は以下の通りです。

◆証券コンソーシアム参加企業一覧◆

藍澤證券株式会社 今村証券株式会社 岩井コスモ証券株式会社 エイト証券株式会社 SMBC日興証券株式会社 株式会社SBI証券 岡三オンライン証券株式会社 岡三証券株式会社 株式会社岡三証券グループ カブドットコム証券株式会社 株式会社QUICK GMOクリック証券株式会社 株式会社証券ジャパン 株式会社スマートプラス セコム株式会社 セコムトラストシステムズ株式会社 株式会社だいこう証券ビジネス 大和証券株式会社 東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社 東洋証券株式会社 内藤証券株式会社 日本電気株式会社 株式会社野村総合研究所 野村ホールディングス株式会社 株式会社日立製作所 株式会社ポラリファイ 松井証券株式会社 マネックス証券株式会社 丸三証券株式会社 みずほ証券株式会社 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社 むさし証券株式会社 楽天証券株式会社 ワイジェイFX株式会社 株式会社One Tap BUY

（出典元：http://www.sbigroup.co.jp/news/2018/0419_11062.html）

この構成団体を見れば分かる通り、日本国内では、名の通った証券関連業界であり、

各企業の多くの知見を結集させて、新たな技術の早期の商用化を目指すと言う事でした。

リップルへの影響は？？

気になるリップルへの影響ですが、

SBI Ripple Asiaが主催しているコンソーシアムですので、まずそれだけで、投資家への影響度は大きいでしょう。

加えて、今回の団体は、分散台帳技術（DLT）の可能性に特に着目しているそうです。

それは、間違いなくリップルの分散台帳技術（DLT）を中心に色々と検討されていくでしょう。

加えて、その団体の中の競技で、分散台帳技術の改善点があれば、 リップルのDLTにも今後反映される可能性があり、

リップル自体の仕様を向上させる可能性があり、期待できるニュースかと思います。

加えて、証券業界において、分散台帳技術を用いた以下を実践する事で、

仮想通貨業界と証券業界がさらに密に絡み合う様になり、今後の新しいビジネスモデルになっていく可能性があるのではないでしょうか。

  • 本人確認（KYC）
  • マネーロンダリング（AML）

リップルの高騰要因になり得るのか！？ SBIの仮想通貨取引所が夏に運用開始か！？

ネット証券大手の大手であるSBIホールディングスの北尾社長は、

2018年4月26日に、仮想通貨交換業を2018年の夏にも開始すると言うことを発表しました。

SBIの仮想通貨取引所で取り扱う通貨とは？？

SBIの仮想通貨取引所であるSBIバーチャルカレンシーズで取り扱う通貨は、以下の４種類と想定されています。

  • ビットコイン
  • イーサリアム
  • リップル
  • ビットコイン・キャッシュ

SBIが仮想通貨取引を開始することで、SBIが抱える多くの投資家がさらに追加で仮想通貨市場に参入する可能性が高く、

これらの通貨は期待ですね。

ビットコイン・キャッシュ、リップルに期待！！

SBIといえば、リップル推しがすごい企業です。

さらに、ビットコイン・キャッシュも推しています。

その事がわかるコメントとして北尾会長は以下の通り発言しています。

とくに僕は、ビットコイン・キャッシュに力を入れたい。

ビットコインは83％、84％、マイニング（採掘）され尽くしている。

決済通貨としてもしんどい。 値段も高くなりすぎている。

ビットコイン・キャッシュは決済通貨として、 リップルは送金通貨 としていけると思う。

匿名通貨は一切やらない

従い、SBIは、仮想通貨取引事業において、

「今後日本トップになる事は、朝飯前」と北尾会長も語っており、 そうなった場合、

そのビットコイン・キャッシュとリップルへの影響度は凄まじいものになるのではないでしょうか。

リップルの市場拡大が進む！！ BankDhofar（オマーン）がリップルネットに参加！！

中東オマーン国の銀行であるBankDhofarは2018年5月1日、 顧客に便利な銀行業務を確保するためリップルネットに参加したことを発表しました。

BankDhofar（オマーン）がリップルネットに参加の影響は？

BankDhofarは、オマーン第二位の銀行であり、規模としてはさほど大きい銀行とは言えません。

しかし、先日サウジアラビアでの中央銀行であるSaudi Arabian Monetary Authority（SAMA）がリップルネットに参加する事を表明するなど、

中東でのリップルネットの拡大が見えている事は事実です。（以下参照）

● サウジでのリップル拡大状況！！

それ以外にも、もともとイスラム諸国では、

仮想通貨の投資が宗教上の理由から規制されていましたが、

イスラム諸国でビットコインをはじめとする仮想通貨の購入が解禁となりました。（以下参照）

● オイルマネー流入で市場爆上げ！

このように、イスラム諸国のオイルマネーの流入というのは、市場に対する影響度は非常に大きいです。

今回のBankDhofarのリップルネットの参加のニュースは、

リップル（XRP）にすぐに影響のあるニュースとは言えませんが、

リップルネットの中東市場での拡大という意味で、リップルに対しても長期的に期待できるニュースと言えるのではないでしょうか。

韓国でさらにリップル市場が拡大！！ 韓国最大の取引所がリップルネットに参加！！

SBI Ripple Asia社は、自社のホームページで 韓国においてブロックチェーンを活用した

国際送金サービスを展開するCoinone Transfer Inc.とリップルネット（xCurrent）の ライセンス契約を締結した事を発表しました。

リップルへの影響は？？

今回リップルネット（xCurrent）への参加と言うのは、 送金の際に、

リップルを利用したりするわけではないため、直接的に、リップルの価格へ影響する可能性は低いでしょう。

しかし、リップルの韓国での人気は非常に高く、 世界で一番リップルを保有しているのは、韓国です。

そして、今回のCoinoneとは、韓国最大級の取引所の１つであり、 1日あたり9700万ドル（約106億円）の送金の管理を行っています。

そして、その取引所が、さらなる低コスト化、スピードアップのためのソリューションとしてリップルネット（xCurrent）を利用することとしたと言う事実から、 さらに、韓国中にリップルの知名度が上がる可能性は高いでしょう。

加えて、Coinoneは、データテクノロジーインフラ提供やロボ・アドバイザーを基盤とした資産運用および財務管理ソリューションの提供を実施している DAILY Financial Groupという、 多くの最新技術のノウハウを持っている 韓国で上り調子の企業の傘下です。

従い、このニュースは、韓国のリップル熱へ拍車をかける可能性はあるのではないでしょうか。

韓国でさらにリップル市場が拡大！！ 韓国最大の取引所がリップルネットに参加！！

SBI Ripple Asia社は、自社のホームページで 韓国においてブロックチェーンを活用した国際送金サービスを展開するCoinone Transfer Inc.とリップルネット（xCurrent）の ライセンス契約を締結した事を発表しました。

リップルへの影響は？？

今回リップルネット（xCurrent）への参加と言うのは、 送金の際に、リップルを利用したりするわけではないため、

直接的に、リップルの価格へ影響する可能性は低いでしょう。

しかし、リップルの韓国での人気は非常に高く、 世界で一番リップルを保有しているのは、韓国です。

そして、今回のCoinoneとは、韓国最大級の取引所の１つであり、 1日あたり9700万ドル（約106億円）の送金の管理を行っています。

そして、その取引所が、さらなる低コスト化、スピードアップのためのソリューションとしてリップルネット（xCurrent）を利用することとしたと言う事実から、 さらに、韓国中にリップルの知名度が上がる可能性は高いでしょう。

加えて、Coinoneは、データテクノロジーインフラ提供やロボ・アドバイザーを基盤とした資産運用および財務管理ソリューションの提供を実施している DAILY Financial Groupという、

多くの最新技術のノウハウを持っている 韓国で上り調子の企業の傘下です。

従い、このニュースは、韓国のリップル熱へ拍車をかける可能性はあるのではないでしょうか。

リップルの2018年第二四半期の売り上げ公開！！

リップルは、2018年7月24日に デジタル資産であるリップル（XRP）の第二四半期のレポートを公開しました。

詳細は以下を参照ください。

リップルの第二四半期の売り上げ内容とは？？

この第二四半期（2018年4月〜6月）では、第一四半期（2018年1月〜3月）や 昨年の実績と比較しても、

リップル（XRP）は、かなり少なく、第一四半期の30％程度に留まっています。

しかし、マーケットとしてのシェアーは、連日のニュースで分かる通り、 着実に拡大しています。

そのため、エスクローの口座へのXRPの出し入れとして、 30億XRPをリリースした後に、27億XRPを戻すという動きも見せており、

引き続き、金融機関同士の中間の通貨としての役割のためにしっかり動いている事が分かります。

もともと2017年の第四四半期に550億XRPを55ヶ月に渡り ロックアップするとリップル社が発表しました。

● XRPのロックアップとは？？

この55ヶ月というのがポイントで、リップルの価格を大きく変動させない様に長期に渡り、

徐々にロックアップしていくと発表しました。

従い、今回の報告でも、リップルのボラティリティ（価格変動率）の小ささについて前面に出す報告となっています。

リップルが実用化に向けさらに加速！！ 爆上げにつながるか？？

三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（ＭＵＦＧ）と三菱商事は、 タイや英国の金融機関と提携し、リップルのシステムを使った国際送金の実証実験を2018年5月中に開始し、数年内の実用化を目指すと 読売新聞から発表されました。

現行送金システムの問題点

現行の国際銀行間通信協会（ＳＷＩＦＴ）のネットワークでは、 送金にどうしても数日間かかっています。

その海外送金を、リップルのブロックチェーンを利用することで、数分間に短縮することが見込まれている。

さらに、手数料を約３割削減できる可能性があり、 この実現に向け、実験では、タイの三菱商事子会社が、タイのアユタヤ銀行（ＭＵＦＧ傘下）に保有する口座から、

シンガポール・ドルを送金し、三菱商事関連会社が英国の金融大手スタンダード・チャータードのシンガポール拠点に設けた口座で受け取る予定のようです。

タイ大手の金融機関であるアユタヤ銀行はすでに海外への資金移動のために リップル・ネットを活用しています。

従い、今回のリップルの送金実験は、すでにアユタヤ銀行としては、実績があるので、 技術的にもハードルはそこまで高くはないと考えられます。

リップルが実用化に向けさらに加速！！ 爆上げにつながるか？？

三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（ＭＵＦＧ）と三菱商事は、 タイや英国の金融機関と提携し、リップルのシステムを使った国際送金の実証実験を2018年5月中に開始し、数年内の実用化を目指すと 読売新聞から発表されました。

現行送金システムの問題点

現行の国際銀行間通信協会（ＳＷＩＦＴ）のネットワークでは、 送金にどうしても数日間かかっています。

その海外送金を、リップルのブロックチェーンを利用することで、数分間に短縮することが見込まれている。

さらに、手数料を約３割削減できる可能性があり、

この実現に向け、実験では、タイの三菱商事子会社が、タイのアユタヤ銀行（ＭＵＦＧ傘下）に保有する口座から、

シンガポール・ドルを送金し、三菱商事関連会社が英国の金融大手スタンダード・チャータードのシンガポール拠点に設けた口座で受け取る予定のようです。

タイ大手の金融機関であるアユタヤ銀行はすでに海外への資金移動のために リップル・ネットを活用しています。

従い、今回のリップルの送金実験は、すでにアユタヤ銀行としては、実績があるので、 技術的にもハードルはそこまで高くはないと考えられます。

リップルの認知度上昇中！動画も１日で１万回再生超え！！

アメリカで2003年から放送している長寿番組の１つである「エレンの部屋」という番組に

人気俳優のAshton Kutcher氏がエレンの部屋のMCであるEllen Degeneres氏が運営する野生動物保護基金に

400万ドル（約4.4億円）を寄付しました。

人気俳優の行動によるリップルの影響は？？

エレンの部屋は、Nielsen社(*1)調べの中でも、 上位にランキングされる人気番組です。

(*1)Nielsen社： 世界最大級のマーケティング調査＆データ分析の会社で世界１００カ国以上で視聴者が何を視聴し、何を購入しているのかを調査しています。

その中で、上記動画の通り、仮想通貨を使って寄付するということでもインパクトは大きいでしょう。

加えて、それがリップル（XRP）を使用したとすれば、リップル（XRP）の知名度は、一気に高騰するでしょう。

さらに、今回寄付を行ったのは、Ashton Kutcher氏という人気俳優であり、 ツイッターのフォロワーは、

なんと1,900万人越えです。

インスタの女王と言われる渡辺直美さんが180万越えですので、

10倍以上のフォロー数です。

その人気俳優が、リップルを使って寄付をしたということで、今ネット上では、大騒ぎになっています。 それだけで、影響度が大きいことが分かるのではないでしょうか。

リップルのインフラ整備が拡大中！ 英スタートアップ企業も参加！！

イギリスのスタートアップ企業のRevolut社は、 世界中のすべての通貨での買い物や送金を簡単にしようとしており、 世界中にRevolutユーザは20万人以上（2016年7月時点）おり、 日々1500人程度、ユーザが追加されています。 そんなRevolut社は、法定通貨以外の通貨である 仮想通貨のリップル（XRP）とビットコインキャッシュ （BCH）を採用することを発表しました。

Revolut社のリップル採用による影響は？？

Revoluts社は前章に記載した通り世界中で利用可能なように、

25種類の法定通貨でサービスが可能であり、ユーザ数も日々増加中です。

同様のニュースとして、以前Upholdという、世界中で利用されているアメリカのオンライン金融サービスでもリップルが利用可能となりました。

Upholdは2015年から合計30億ドル（約3,276億円）の取引実績があります。

Upholdは、法定通貨としても、アジア、中東、北アメリカなど 計23カ国の法定通貨から仮想通貨への換金が可能です。

これが発表された2018年3月30日以降、リップル価格は上昇に向かったことから、

今回の発表でも同様に、上昇に向かう可能性があるのでは無いでしょうか。

リップルが中東の市場拡大を継続中！！ Kuwait Finance HouseがRippleNetに参加！！

クウェート最大級の銀行であるKuwait Finance Houseが2018年5月26日に

自行のTwitterでRippleNetへの参加を表明するツイートを公開しました。

Kuwait Finance Houseとは？？

Kuwait Finance House（以下KFH）とは、クウェート最大の銀行で、

クウェートの輸出産業や不動産産業への投資を行っており、 クウェート国民が、これらの投資を行う上で、必要不可欠となる銀行です。

クウェートは、世界第4位の石油埋蔵量をほこり、まさにオイルマネーによって産業基盤を形成している国です。

しかし、産業が石油以外は乏しく、オイルマネーによる収入で投資などを行い、 金融立国として成り立っています。

その場合、KFH経由での投資というのは重要になってきており、

そのKFHがRippleNetに参加するとなれば、 今後中東市場でのRipple（リップル）の認知度も大きく拡大してくる可能性は高いのではないでしょうか。

リップル（XRP）価格への起爆剤となるか？？ SBIが仮想通貨取引サービス開始！！

SBIホールディングス株式会社の100％子会社で、

仮想通貨の取引サービスを提供するSBIバーチャル・カレンシーズ（株）は 金融庁からの認可を受け、

満を持して2018年6月4日から仮想通貨の現物取引サービス 「VCTRADE」の提供を開始した事を、自社のブログで発表しました。

仮想通貨交換業登録番号：関東財務局長　第00005号

仮想通貨市場への影響は？？

まず、SBIバーチャル・カレンシーズでは、

リップル（XRP）を取り扱い、順次、ビットコイン、ビットコインキャッシュへと 取り扱い通貨を拡大して行くということです。

また、SBIを取り仕切る北尾社長は、以前メディアへコメントとして スプレッド（手数料）革命を起こすと語っています。

これは、現在の多くの取引所が手数料をとって儲けている事に対し、

SBIはそこに革命を起こし、国内取引所No.1になると語っています。

また、既にSBIは2万人以上の登録応募者がおり、その方々が6月4日のサービス開始対象者という事です。

そして、一般の取引開始が2018年７月という事ですので、その辺りでまた値動きがあるかもしれないですね。

リップルが市場拡大に積極的！！リップルが大学に寄付！！

リップルが世界の17の大学に対して、合計5,000万ドル（約54億円）を

寄付したと2018年6月4日にRipple Insightsが報じました。

リップルの寄付の内容とは？？

リップルはUniversity Blockchain Research Initiative、日本語でいうと

大学ブロックチェーン研究戦略というプロジェクトというものを発表し、

このプロジェクトにより大学と共同でブロックチェーン研究や仮想通貨関連の

カリキュラムを組むことができ、このプロジェクトのために5,000万ドルをリップルは寄付しました。

この寄付により、まず教育機関へのリップルとしての認知度は一気に広がっていくでしょう。

また、次世代の技術を研究する大学機関と一緒に新しいブロックチェーン技術を検討することもでき、

リップルとしての次世代の投資にも繋がります。

従い、寄付という名の投資としては素晴らしい選択肢ではないでしょうか。

リップルの市場拡大が進む！！
BankDhofar（オマーン）がリップルネットに参加！！

中東オマーン国の銀行であるBankDhofarは2018年5月1日、

顧客に便利な銀行業務を確保するためリップルネットに参加したことを発表しました。

BankDhofar（オマーン）がリップルネットに参加の影響は？

BankDhofarは、オマーン第二位の銀行であり、規模としてはさほど大きい銀行とは言えません。

しかし、先日サウジアラビアでの中央銀行であるSaudi Arabian Monetary Authority（SAMA）がリップルネットに参加する事を表明するなど、

中東でのリップルネットの拡大が見えている事は事実です。（以下参照）

● サウジでのリップル拡大状況！！

それ以外にも、もともとイスラム諸国では、仮想通貨の投資が宗教上の理由から規制されていましたが、

イスラム諸国でビットコインをはじめとする仮想通貨の購入が解禁となりました。（以下参照）

● オイルマネー流入で市場爆上げ！

このように、イスラム諸国のオイルマネーの流入というのは、市場に対する影響度は非常に大きいです。

今回のBankDhofarのリップルネットの参加のニュースは、リップル（XRP）にすぐに影響のあるニュースとは言えませんが、

リップルネットの中東市場での拡大という意味で、リップルに対しても長期的に期待できるニュースと言えるのではないでしょうか。

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