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既存の通貨の25%が仮想通貨になる!?
世界規模のベンチャーキャピタル(VC)グループ「ドレイパー・ベンチャー・ネットワーク」を率いる米国の投資家ティム・ドレイパー氏が来日し、
日本経済新聞の取材の中で仮想通貨の潜在性にも触れ、「2022年までに、既存通貨の25%を仮想通貨が取って代わる」とコメントを残しました。
「ブロックチェーン応用に期待」著名投資家ドレイパー氏:日本経済新聞 https://t.co/0yj1Qagb83
— 暗号通貨時事ニュース @トラエン (@Judo_Engineer) 2018年5月13日
ドレイパー・ベンチャー・ネットワークとは?
ドレイパー・ベンチャー・ネットワークは60以上の都市に拠点を持つ、22の独立系VCが加盟する投資集団で
グループ全体で500以上の企業に約18億ドル(約1960億円)を投資する、
いわゆる、投資のプロ集団です。
ドレイパー氏個人は、米ツイッターやエストニア発通話ソフトのスカイプ、中国検索大手の百度(バイドゥ)などのIT(情報技術)企業に若い段階から投資し、
米テスラや米ロケット開発のスペースXなど技術系企業にも駆け出しの頃から投資してきた、
先見の明の持ち主であり、そのドレイパー氏が率いているのが
ドレイパー・ベンチャー・ネットワークです。
ドレイパー氏が仮想通貨を推す理由は?
ドレイパー氏が、仮想通貨を推す理由として、
やはりブロックチェーン技術の素晴らしさの様です。
そして、ブロックチェーン技術が適用され、拡大する有望な分野としてヘルスケア分野への応用が有望と見ています。
ブロックチェーンで「どこにいても自分の診断書や処方箋を呼び出せる」と素晴らしさを指摘しています。
また「他産業にも転用でき、インターネットと同じような革命を起こす」と、政府や大企業の機能の一部を代替しうると予測しています。
加えて、ドレイパー氏は、ビットコインが2022年までに
2500万円まで高騰するとも予想しており、ブロックチェーン技術の素晴らしさと、汎用性
そして、今後仮想通貨が普通の通貨として用いられる可能性から、
今回のようなコメントになっているのではないでしょうか。
さいごに
ドレイパー氏は日本企業に対し、「AIやヘルスケアなど先端分野で創造力を発揮してほしい」と期待を寄せています。
その証拠に、仮想現実(VR)とAIを融合した技術を開発するスペースリー社や
車向けサービスのフレクト社という次世代の企業に投資をしています。
その投資先の1つが、仮想通貨であり、
2022年までに彼のコメントの通り、通貨という概念が大きく変わっている可能性はあります。
SNSが以前日本の社会に出てきた時も、子供のいじめや、売春行為に繋がるといい、
ネットやメディアでは色々と取り上げられていました。
しかし、結局は、社会に定着しています。
仮想通貨も、過去の歴史から見れば、5年もしないうちに、社会に溶け込む可能性は非常に高く、
その時に、投資していては遅いです。
従い、今からの準備が必要ということがわかるニュースではないでしょうか。
最後までお付き合い頂き、誠にありがとうございます。
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