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2017年11月に入りCMEグループのビットコイン先物取引の開始に関するニュースが発表され、
大幅に価値を高騰させました！！
さらに、これに続き、ビックニュースが飛び込んで来ましたので、紹介します。
目次
東京金融取引所がビットコインの先物取引を開始！？
2017年12月1日東京金融取引所の太田省三社長は、ビットコインについて以下の通り述べ、
2018年初旬にも東京金融取引所からビットコインの先物取引が開始できる様準備している様です。
金融商品として法的に認められれば可及的速やかに先物を上場したい。
（中略）
仮想通貨が、日本の社会にどう根付くかも含めて検討していきたい。
個人投資家向けの仮想通貨（正式：暗号通貨）の先物取引が実現すれば、日本国内では初めてであり、
先物取引であれば、価格の下落時に損失を抑えられる可能性もあり、そこに目をつける個人投資家から、多くの資金が流入する可能性があります。
また、東京証券取引所などを束ねる日本取引所グループのCEOである清田瞭最高経営責任者は、2017年11月30日の会見で先物上場の可能性について、以下の通り語っています。
仮想通貨及び関連市場がどうなるのかもう少し見極めたい
太田氏も清田氏も、まずは、法の整備が必要であり、その後、普及に努めたいという風に考えている様ですが、
太田氏の方が先行して、先物取引は開始する様ですね。
加えて、どの様に根付かせるのか？ということにも期待したいところです。
もし、この様な活動が広がれば、さらなる価格高騰の可能性は大きいかと思います。
ビットコインを東京金融取引所が先物取引開始する影響は？？
東京証券取引所によるビットコインの先物取引を開始する影響度については、CMEグループの先物取引開始のニュースによる影響度を見るとわかると思います。
まず、CMEグループのニュース発表後24時間以内に、世界最大の暗闘通貨取引所であるCoinbaseへ
10万人の新規アカウント登録がありました。
Coinbase adds 100,000 customers in one day after futures announcement https://t.co/DvmYg05DBD #bitcoin #crypto pic.twitter.com/eGPwwzWY3Y
— Blockchain Daily (@blockchain____) 2017年11月4日
さらには、11月の価値の高騰は、一ヶ月で約２倍です。
この価格高騰を見るだけで、今回のニュースの影響力がある事がわかると思います。
さいごに
今回の先物取引のニュースは、かなりの影響度があると予想できます。
さらに、現在のビットコインの普及率は、世界の市場全体を見ても、
日本が６割程度を占めているため、
東京金融取引所のニュースが拡散すれば、日本の投資家が目をつける可能性は大きいです。
これにより、新しい資金が流入する可能性も高く、さらに高騰すると予想できそうですね。
最後までお付き合い頂き、誠にありがとうございます。
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補足：暗号通貨の価値推移に関するニュース
暗号通貨の価値が急騰したり、暴落したりすることがあります。それなりの理由があり、急騰したり、暴落していることがありますので、ぜひ以下をご一読ください。
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