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仮想通貨（ビットコイン）の始め方！スマホで簡単！DMMで始めよう！

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まず、仮想通貨といえば、

一番有名なのは、 ビットコインです！！

2017年は、まさに仮想通貨元年の幕開けとなり、

その後、 2018年に入り、大暴落・・・。

もう仮想通貨は終わったのか・・・？

ここに来て、読んでくださっている方は、

ビットコインをはじめとする 仮想通貨に対して、

興味がある方が大半と思いますので、

その可能性や、

仮想通貨の始め方、

オススメの取引所などを 紹介させて頂きます。

もし、不明点があり、質問したいと思う方は、

ぜひ、以下の友だち追加から、

LINEを登録してもらえれば、 お答えします。

仮想通貨ってなんなの？？

仮想通貨と一言で言っても、

実は、何千種類も現在は存在しています・・・。

ただ、ざっくり言うと、以下のような感じです。

国が統括していない、ネット上で使用される通貨を

総称して、仮想通貨と呼んでいます。

ちなみに、国が統括している通貨は、

法定通貨（例：円、米ドル）です。

また、仮想通貨には、 最新技術である、ブロックチェーン技術が 使用されていて、

この技術は、今後のセキュリティ業界を含め 多くの分野で使用される可能性が高いため、

技術的にも、仮想通貨業界は、注目されているわけです。

もう少し、詳細を知りたい方は、以下からぜひどうぞ。

● 仮想通貨の詳細について

なんで仮想通貨を購入する人が多いの？？

私が仮想通貨を始めた2015年は、

正直周りで、仮想通貨をしている人は、皆無でした。

しかし、2017年末に、 仮想通貨は、一気に急騰を見せ、

ビットコインに関しては、一時期

220万円/BTCまで 高騰していたため、

その影響で、

仮想通貨で資産が 「億」を超えた人もいます。

ただ、現在は、100万円を切っており、

一時期の半額以下となってしまっています。

では、仮想通貨はもう終わったのか？？

と言うと、そうではありません！！

仮想通貨は、まだまだこれから伸びる可能性を秘めており、

資産を1,100億以上持っている、

ある有名アナリストは、 今後ビットコインは15年以内に、

80兆ドル（約8,800兆円）までの市場規模になると予想しています。

また、彼以外の人も、同じような予想を展開しているため、

まだまだ、これから可能性を秘めていると言えます。

ちなみに、2017年12月の最高潮の時に、

仮想通貨市場は5兆円でしたので、

それと比較すると1,776倍になると言う計算です・・・。

もし、10万円投資したら、

15年以内に、1億7千万円になる可能性を秘めています。 やばいですね・・・。

購入するためにはどうすれば良いの？

数年後に、上のような顔にならないためにも、

少額でもビットコインを持っておきたいと言う方へ、

トラエンオススメの取引所は、

DMMビットコインです。

スマホからFxも簡単に出来ますし、

なんせ、株式や、Fxなど他の金融商品などで、実績も十分！！

やはり安心に取引をしたいため、 こういう安心感は非常に重要です。

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DMMビットコインの始め方は？

仮口座登録とログインの仕方

仮登録の方法とログインの仕方は、以下の動画を参照してください。（１分５３秒）

本番登録の仕方

いよいよ本登録です。本登録については、以下の動画を参照ください。（１分５８秒）

 

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イーサリアム関連ニュース（みんなが期待する訳を公開）

冒頭で説明した通り今後仮想通貨は、

まだまだ成長していく可能性を秘めています。

その可能性が分かるニュースを以下にまとめていますので、 ぜひ参照ください。

イーサリアムが2018年中に160万円を超える！？
米国最大のビジネス誌が発表！！

Redditという英語圏の有名ウェブサイトの共同開発者の

Alexis Ohanian氏が2018年に、イーサリアムは15,000ドル（約160万円）に達するだろうと

英国最大のビジネス誌Fortuneで発表しました。

ビットコインも210万円を超える！？

Alexis氏は、同誌でビットコインについても語っており、

20,000ドル（約210万円）も超えると語っています。（以下原文）

“At the end of the year, Bitcoin will be at $20,000. And Ethereum will be at $15,000. Great, now people can call me out if I’m wrong.”

BTC, ETHの爆上げ予想の理由は？

イーサリアムの強気な爆上げ予想の理由としては、

イーサリアムのプラットフォーム上に人々が多くの分散型アプリを構築しているためであるとコメントしています。

また、ビットコインについては、明確に理由はコメントしていませんが、

ブロックチェーンの革新的な技術について、Web 3.0時代に突入するために必要不可欠な技術であり、

今までのインターネット以上の存在になる可能性があると語っています。

そして、その新しい革新的な技術への投資をAlexix氏の仕事であると語っています。

従い、ビットコインやイーサリアムの強気な予想の裏には、

自分たちで、Web3.0時代のために必要なビットコインとイーサリアムの技術のトレンドをさらに大きなトレンドに自分たちでしていこうと考えているようです。

さすが、仕掛ける側の人として素晴らしい考えですね。

イーサリアムの爆上げ要因？？
ビジネス市場を拡大させる！？

イーサリアムの強みの１つであるEEA（Enterprise Ethereum Alliance）という

イーサリアムをビジネスシーンで活用するために検討をする団体であるEEAが、2018年5月2日に、

EEAS（Enterprise Ethereum Alliance Stack）という新しい標準を発表しました。

EEASとは？？

EEASとは、Web3.0時代に沿ったイーサリアムベース のビジネスアプリケーションの標準です。

このWeb3.0とは、まだ適用時期等は、明確になっていませんが、

Web3.0では、以下の様な仕様が検討されています。

出典元：http://webdesignmagazine.net

従い、EEASも今現在のスマホ社会に加え、IoT社会やその次の世代の端末にも照準を合わせてプラットフォームを構築したという事です。

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EEASによる影響は？

今回のニュースにより、イーサリアムは、

IT関係で現在主流となっているVR（Virtual Reality）, MR (Mixed Reality), IoT（Internet of Things）を使った

将来のデバイスにも適用可能となります。

加えて、VR, MR, IoTで新たなサービスを構築し、新しいトークンを活用したいというときにも、イーサリアムを使ったトークンというのが新しく作成される可能性が出てきます。

従い、この標準強化により、さらにプラットフォーム型通貨としての地位を確固たるものにしたと言えるのではないでしょうか。

VR, MR, IoTは、ニュースではよく耳にするかもしれませんが、

なかなか現実味がないという方も多いでしょう。

しかし、2020年くらいには、それが普通の世界になるでしょう。（以下MRのサンプル）

今回のイーサリアムの発表は、上動画の様な世界のための先手を打った行動であり、

イーサリアムの価値が今後さらに高騰する要因になる可能性があると言えます。

従い、非常に興味深いニュースであると言えるのではないでしょうか。

最後までお付き合いいただき、誠にありがとうございます。

イーサリアムがプラットフォーム型通貨の基礎固めに入る！！

イーサリアムをサポートする団体であるEEA（Enterprise Ethereum Alliance）は

2018年5月16日に、イーサリアムブロックチェーンを使用する各企業に

相互運用性を実現するためのEnterprise Ethereum Client Specification 1.0をリリースしました。

この発表によるイーサリアムへの影響は？

まず、イーサリアムが他のアルトコインよりも強烈に強みがある１つの理由として

EEAと呼ばれるイーサリアムをサポートする団体の存在があります。

2017年3月には、JP MorganやSantanderが参加し、

日本で言えば、トヨタも参加しています。

そして、この団体が相互に運用するであろうツールというのを標準的に取り決めたというのが、今回の発表です。

製造メーカや医療メーカ、教育産業、金融企業がEEAには、参加しており、

それぞれに共通するニーズというのがあるため、

それに沿ったツールが出来上がれば、まさにプラットフォーム型の通貨としては、

さらに基盤固めができたと言えるのではないでしょうか。

また、今回の発表に対して、EEAの代表であるRon Resnick氏は、以下の通りコメントしています。

EEC Client Specification 1.0は、全経済圏に向けたものとなります。

相互運用性というものがなければ、影響力のあるビックプレーヤーは、ココに参加してこないでしょう。

なぜなら彼らは、特定のソリューションを製作するのに、特定のベンダーだけに縛られたくないからです。

相互運用性があれば、より多くなプレーヤーの参加も見込めます。

このコメントからわかる通り、今回の標準発表により、多くの企業や団体に刺さるプラットフォーム型通貨になる可能性は大きいのではないでしょうか。

イーサリアムのさらなる拡大の予兆！？
PoS以降へのコードが発表！！

イーサリアムのマイニングの方法が、PoWからPoSへ移行する準備が着々と進んでおり、

このプロトコルを改良するCasperというコードの最新版が2018年5月8日に開発者によって発表されました。

イーサリアムのアップグレードのスケジュールは！？

イーサリアムは、以下の通りアップグレードを予定しており、

現在その中のメトロポリス（コンスタンティノープル）の準備中で、

2018年中に実行されると言われています。

そして、ちょうどその準備の１つが今回のコードの改良に当たり、順調に進んでいることが分かると思います。

Frontier（フロンティア）
2015年7月　済
ブロックチェーンの巻き戻しが行われる可能性があるという開発者の実験段階用としてリリースされたもの。

Homestead（ホームステッド）
2016年3月　済
開発者・技術者向けの安定板バージョンであるが、まだ実用向けではない。

Metropolis（メトロポリス）
(1) Byantium（ビザンティウム）
2017年 10月済
(2) Constantinople（コンスタンティノープル）
PoWとPoSの混合で対応

Serenty（セレニティ）
イーサリアムの仕様では2017年8月現在はPoW（Proof of Work）を使用していますが、PoS（Proof of Stake）に移行する予定。

Amazonがビットコインではなくイーサリアムを採用？

ネットショッピング界の巨人であるAmazonがなんと以下３つのドメイン（URL）を登録しているという情報が発信されていました。（ツイッター参照）

⑴　amazoncryptocurrencies.com
⑵　amazoncryptocurrency.com
⑶　amazonethereum.com

まず、上記３つのドメイン名から分かることは、

仮想通貨（正式：暗号通貨）に関してAmazonがなんらかの動きをしようとしている事がわかると思います。

特に、⑶のamazonethereum.comですが、明らかにイーサリアムと関係がありそうなドメインではないでしょうか？

ドメイン登録の信憑性は？？

ドメイン登録されたと言われても、それは、誰が登録したか分からないと思います。

ただ、それを調べてくれる”Whois”というサイトが存在します。

実際にそこで調べてみると、以下のとおりamazonethereum.comは管理者が

Amazon Tehnologies, Inc.と記載されています。

ということは、やはりAmazonがイーサリアムを決算手段として登録しようと準備している可能性が高いという事が分かると思います。

イーサリアムへの影響度は？？

ビジネス向きの暗号通貨であるイーサリアムですが、ここに来てかなりのビックニュースが発信されました。

もし、Amazonの市場が、イーサリアムに入ったとすると約1.1兆円規模の潜在市場をイーサリアムは抱えることになります。

これは、現在（2017年11月）のイーサリアムの総資産の半分程度の市場であり、かなりの影響力です。

従い、イーサリアムの価値が、急騰する可能性が高いと思います。

加えて、このニュースについてはエビデンスがあるため、少し信憑性が高い事から、市場へ与える影響度も大きいかもしれません。

しかし、Amazonからの公式発表ではないこともあり、今後のAmazonの動向はしっかりモニタリングする必要がありますね。

イーサリアムとビットコインの価格推移は？
Appleの共同設立者がコメント！

Appleの共同設立者であるスティーブ・ウィズニアック氏が、

CNBCの報道で、

ビットコインは、デジタルゴールドとして

イーサリアムは、堅牢なプラットフォームとして次のアップルになる可能性があるとコメントしていました。

コメントの真意とは？？

ニューヨークで開催された会議で、ウォズニアック氏は2018年6月26日に

ブロックチェーン（の昨年の盛り上がり）はバブルだったと感じる。

（中略）

しかし、今皆さんが見ている事（技術）は、我々が経験したインターネットに起こった全ての事と同様です。

普及や大きな変化には、少し時間がかかります。

一日で物事は変わりません。

ウォズニアック氏の発言からも、ビットコイン・イーサリアムは、その便利さに気づいていない人が多く、

その便利さが浸透し出す事で、本当の力や価値の高騰を発揮するようになる可能性が高いと語っています。

イーサリアムがプラットフォーム型通貨の基礎固めに入る！！

イーサリアムをサポートする団体であるEEA（Enterprise Ethereum Alliance）は

2018年5月16日に、イーサリアムブロックチェーンを使用する各企業に

相互運用性を実現するためのEnterprise Ethereum Client Specification 1.0をリリースしました。

この発表によるイーサリアムへの影響は？

まず、イーサリアムが他のアルトコインよりも強烈に強みがある１つの理由として

EEAと呼ばれるイーサリアムをサポートする団体の存在があります。

2017年3月には、JP MorganやSantanderが参加し、

日本で言えば、トヨタも参加しています。

そして、この団体が相互に運用するであろうツールというのを標準的に取り決めたというのが、今回の発表です。

製造メーカや医療メーカ、教育産業、金融企業がEEAには、参加しており、

それぞれに共通するニーズというのがあるため、

それに沿ったツールが出来上がれば、まさにプラットフォーム型の通貨としては、

さらに基盤固めができたと言えるのではないでしょうか。

また、今回の発表に対して、EEAの代表であるRon Resnick氏は、以下の通りコメントしています。

EEC Client Specification 1.0は、全経済圏に向けたものとなります。

相互運用性というものがなければ、影響力のあるビックプレーヤーは、ココに参加してこないでしょう。

なぜなら彼らは、特定のソリューションを製作するのに、特定のベンダーだけに縛られたくないからです。

相互運用性があれば、より多くなプレーヤーの参加も見込めます。

このコメントからわかる通り、今回の標準発表により、多くの企業や団体に刺さるプラットフォーム型通貨になる可能性は大きいのではないでしょうか。

イーサリアムの今後の価格高騰に影響か？
Shardingの導入間近！！

イーサリアムの共同開発者の１人であるVitalik氏は、

2018年4月30日に自身のTwitterでShardingの導入が間近であるということを発表しました。

Sharding（シェーディング）とは？

現在イーサリアムは、PoW（Proof of Work）（2.5章参照）というトランザクションの処理方法を採用していますが、

その処理方法を“Sharding”を導入する事で、処理能力の向上が見込めるというものです。

このShardingですが、マイニングを行う端末（PC）をネットワーク上につなげ、トランザクションの承認作業を分散して実行させます。

このトランザクションの整合性の処理を複数マシーンで同時に分散して実行する事で、各端末の作業負荷を分散させるというのがShardingという方法になります。

Shardingの影響は？？

イーサリアムのマイニング・ネットワークを形成している端末で分散的に承認処理を実行すれば、

VISAの処理能力を凌駕（りょうが）できるのではないかと期待されています。

もし、VISAを超えるような状況になれば、

イーサリアムは、プラットフォーム型通貨の地位を確固たるものにする可能性が非常に高いのではないでしょうか。

というのも、現在イーサリアムのプラットフォーム上で、多くの分散型アプリ等が立ち上げられています。

その良い例が、現在ICO案件で注目されているトークンです。

イーサリアムは、この多くの分散型アプリの影響によりトランザクション問題が挙げられていますが、

Shardingを実装することで、この問題が一気に解消されるでしょう。

イーサリアムの高騰理由になるか？？
東京電力がイーサリアムベースの企業に投資？？

2018年1月に東京電力は、

電力会社向けのブロックチェーン技術ソリューションを提供するイギリスのElectron社へ投資することを発表しました。

東京電力のInternational Public Relationグループの村山氏は、以下の通りコメントしています。

ブロックチェーン技術による、P2Pの取引マーケットは今後拡大するでしょう。

それは、エネルギーの刷新化（さっしんか）が求められており、

各地域でのエネルギー生産と各地域でのエネルギー消費というニーズが現在多くなっているためです。

確かに、現在の時代は、エネルギーだけでなく、社会形態として働き方も変わってきており、

ビジネスのあり方も「会社」 対 「会社」という時代から

「会社」 対 「個人」

もしくは、

「個人」 対 「個人」

という風に変化してきています。

その良い例が、Youtuberやメルカリなのではないでしょうか。

イーサリアムへの影響は？？

このイギリスのブロックチェーン企業は、すでにイーサリアムベースのブロックチェーンをイギリスの電力会社向けに提供しています。

また、今回もイーサリアムブロックチェーンベースのテストプログラムを製作しており、

東京電力のプロジェクトで対応可能なように動いているようです。

という事は、この影響によりETH（イーサリアムのトークン）が世に出回る可能性も多く、

今後のイーサリアムには、やはり期待できるのではないでしょうか。

また、同時期に石油生産メーカの大手であるShell（正式：Royal Dutch Shell plc）社も

エネルギー貿易向けのブロックチェーンの開発を発表しています。

Shellのプラットフォームは、イーサリアムベースのプラットフォームという発表はありませんが、

イーサリアムベースの可能性もあり、今後ビジネスシーンを市場としているイーサリアムにはやはり期待が持てるのではないでしょうか。

ビットコイン関連ニュース（みんなが期待する訳を公開）

Ronnis Moasの予想-1

TipRank社という世界の経済アナリストのランク付けを行っている会社で、

５つ星の評価をもらっているRonnis Moas氏は、ビットコインの今後について、語っていました。

その中で、Ronnie氏は、2020年までの15,000 USD 〜 20,000USD（約165万円〜220万円）まで価値を高めるだろうと予想しています。

Bitcoin will reach a value of $15,000-$20,000 by late 2020.

 

Ronnis Moasの予想-2

Ronnie氏は、2018年初旬の価値をもともと7,500ドル（約82万円）と予想していましたが、その価値を既に超えているため、予想を見直しました。

その予想は、2018年初旬に

11,000ドル（約120万円）と予想しています。

ちなみに、その予想の改訂理由は以下の通りです。

現在世界中に200兆ドル（約2.3京円）という資金が、現金, 株式, 債券, 金（ゴールド）等に投資または、預金されています。

今後10年間で、この1％でも仮想通貨（正式：暗号通貨）に流れれば、時価総額は、約10倍に膨れ上がります。

Roonie氏としては、200兆ドルの2％が今後5年間で暗号通貨に流れてくると予想している様です。

そして、その2％である4兆ドル（約440兆円）の半分がビットコインに流れてきた場合、

ビットコインの総資産は、約228兆円程度になり、

1370万円/BTC程度になると考えている様です。

ただ、市場比較で、ビットコインとよく比較される金（ゴールド）とビットコインを比較した場合、

228兆円の市場規模は、金（ゴールド）の25％程度に過ぎません。

従い、決して行き過ぎた予想ではないでしょう。

そして、もし、ビットコインの市場が金（ゴールド）相当の規模となれば、

約5700万円/BTCとなると予想できます。

Ronnis Moasの予想-3

2017年11月初旬時点で、120万円/BTCと予想していましたが、現在の高騰から、予想をさらに改訂し、

11,000ドル（約120万円）/BTCを

14,000ドル（約154万円）/BTCに改訂しました。

2017年11月末時点での改訂の理由は、CMEグループやアルゼンチンの様な取引市場でビットコインの先物取引を開始したことや

大手アプリのスクウェアがビットコインを決算手段として採用したことが理由の様です。

また、そのコメントの中で、アメックスとリップルの提携についても好材料であると述べていました。（リンク）

世界の有名アナリストですら、予想が追いつかない状態となっている事がわかり、今までの投資商品とは一線を画している事がわかると思います。

ビットコインが2020年までに2750万円！？

BitGoのソフトウェア・エンジニアであるJameson Lopp氏は、過去の価格推移から計算し、毎年0.5%以上の成長をビットコインが続けた場合、

「2020年までに250,000USD/BTC (2750万円/BTC)程度まで価値を伸ばす。」

と語っています。

上記の数値の根拠として、Lopp氏は、ビットコインの直近７年間の日々の平均成長率から、計算を実施しています。

以下のツイートは毎年の日々の成長率を公開したものです。

見ていただければ分かる通り、2014年はマウントゴックス事件により、一時的に成長を止めていますが、

2010年以降、着実に成長を遂げていることがわかります。


図：成長率（Jameson Lopp氏のツイッターから）

上図は１日の成長率を示しており、2017年は0.66％一日に上昇すると予測しています。

さらに、ここ2017年7月までの間に、

980USD (11万円/BTC)から

2750USD (27万円/BTC)まで価値を伸ばしています。

もし、ビットコインが2010年以来、現在の成長率をキープした場合、

2020年までにビットコインの価値は250,000USD(2,750万円)まで成長する可能性は、十分に可能な範囲内であることが分かります。

もちろんこれは、最低でも今後、日々0.42%の成長率が必要となりますが、過去の経緯から考えても、高すぎる目標ではありませんね。

ゴールドマンサックスまでもビットコインを解析

2017年11月5日に発表された顧客向けの資料の中に、以下の通り語っています。

このビットコインの市場は6,044ドルを超えたあたりから、衝動買いの様な価格高騰を見せています。
次に、7,941ドル当たりでは、高騰を続けるまで、そのあたりで価格は持続するでしょう。

“The market has shown evidence of an impulsive rally since breaking above 6,044. Next in focus $7,941. Might consolidate there before continuing higher.”

ちなみに、ゴールドマンサックスのマーケット戦略チームのJafari氏は、以下の通り語っています。

このビットコイン高騰の波はエリオット波動理論のあくまで第３波です。従い、ビットコインは、まだまだ高騰する可能性を秘めています。

エリオット波動理論とは？？

エリオット波動理論とは、大手金融機関でもよく用いられる分析方法です。

これは、文字通りアメリカの株式アナリストであるラルフ・ネルソン・エリオット氏が作った分析方法で、

以下図と補足説明の通り、価格変動の波を以下の通りに分けて考えます。

[補足説明] (1)　上昇５波
①　上昇
②　調整
③　上昇
④　調整
⑤　上昇

(2)　下降３波
①　下降
②　戻し
③　下降

加えて、エリオット波動理論には以下のようなルールもあります。

  1. 上昇第2波動は上昇第1波動の安値よりも下の値をつけない。
  2. 上昇第3波動は上昇第1・第5波動よりも長く最長である。
  3. 上昇第4波動の安値は、上昇第1波動の高値よりも下の値をつけない。

従い、このルールに従い、解析する事で、将来の価格を予測に使用されています。

ビットコインが今後さらに1000万円を超える！？

米国出身の経済ジャーナリストであるMax Kaiser氏が米国のニュースに出演し、ビットコインの今後について、1000万円を超えると語っていました。

● リップルが2018年高騰する！？

ビットコインが1000万円を超える理由は？？

経済ジャーナリストのMax氏によると1000万円/BTCを超える理由として以下を挙げています。

  1. 投資家はビットコインの本質についてまだ理解していない。
  2. ビットコインはメッセンジャーアプリの機能がある。
  3. ビットコインは銀行の代わりになる。
  4. ビットコインは交換媒体になる。

❶ について、確かに、我々の周りや投資している方に、ビットコインを正確に語れる人は、少ないのではないでしょうか。

❷ について、Max氏の考えでは、

人類の歴史上言葉が流通し、貿易につながり、その後メッセンジャーアプリが流通し、今ビットコインにその歴史が集約されているという考えを見せています。

確かに、ビットコインの流通までの認識は正しく、次の世代にビットコインが成り得る可能性は十分あるでしょう。また、それに必要な機能はビットコインは備えています。

❸ については、ビットコインがあることで、送金業務は銀行にやってもらう必要がなくなり、スマホ１つで簡単にできるようになり、銀行やATMが不要となりますね。

❹ については、通貨としての側面もあるため、ネットショッピングだけでなくリアルな店舗でもインフラ整備が整えば、対応可能になります。

このような観点に加え、最近はビットコイン先物取引等が始まり、法定通貨からビットコインをはじめとする仮想通貨に移行するための入口だと語っています。

この影響から、❶〜❹が揃ってくれば、近い将来1000万円/BTCと言わず、それ以上の成長を見せる可能性はあるでしょう。

今後も仮想通貨の高騰はミレニアム世代が牽引する！！

確かに、ADAコインの代表や、Ethereumの開発者であるVitalik氏、さらには、仮想通貨（正式：暗号通貨）のセミナーに参加している方々は、

投資関連の話を聞く別のセミナーと比較しても若い方が多いです。

そして、インターネットがある中で育ってきた世代にとって、Fintechが当たり前の世代であり、この世代にとっては、仮想通貨（正式：暗号通貨）と法定通貨（例：円、ドル）の違いはあまりないでしょう。

というのも、普段何の疑問もなく、Suicaを使用したり、

スマホゲームで課金をしたりしているわけです。

お金を目にすることなく、取引を成立させているこの世代にとって、仮想通貨はあくまでその延長線上の通貨といっても過言ではないでしょう。

ビットコインの2017年に対するコメント

ベンチャーキャピタル(*1)やfacebookへの初期投資家として財を成している
Roger McNamee氏ですが、ビットコインについて、以下のとおり語っています。

(*1)ベンチャー企業に投資を行うべく、資金を集めファンドの運営責任を担う人のこと。

ビットコインは、2017年注目すべき上昇を遂げており、投機としての注目を浴びいる。

ビットコインの通貨としての潜在的な正当性については、2018年に見せる通貨の耐久性により決まるだろう。

ビットコインは、現状金融業界の世界ではまだまだ小さい市場であるが、2017年は素晴らしい一年を過ごした。

しかし、それはマニアの中での投資が中心である。

従い、マニア達は、しばらく投資したら、利益に満足してしまうでしょう。

しかし、たとえ価値がマニアの影響で急落したとしても、ビットコインを用いた産業というのは残ります。

このコメントからも、現在のビットコインに対する投資が過去類を見ない伸び率であり、このままの勢いで伸びるかどうかは2018年にかかっていることが分かりそうですね。

2018年のビットコインはどうなる？？

McName氏の予想によれば、2018年はさらに大きな変動の可能性を秘めているようです。

それに対して、以下の通りコメントしています。

ビットコインの価値は、2017年12月に大きく上下しました。

そして、その価値が落ち着く場所があれば、そこから、今後の長期投資の商品として、多くのことを教えてくれるでしょう。

決して、その落ち着く場所が底値ではなく、次のストーリーの始まりになると思う。

また、別のアナリストであるRonnie Moas氏は、2018年にビットコインは

28,000ドル（約330万円）から60,000ドル（約720万円）まで価値を伸ばすと考えているようです。

このように、2018年の成長により、ビットコインの新たな成長が見えるのではないでしょうか。

みずほ総合研究所が2018年にビットコインが3万ドルを超えると予想！

みずほ総合研究所は、2002年4月にみずほ銀行や、みずほコーポレート銀行の誕生に合わせて、

第一勧銀総合研究所と日本興業銀行の市場調査部門が統合し、2002年10月に発足しました。

主な業務としては、経済・金融・政治情勢の調査や、国や地方公共団体の政策課題の調査・研究を担う事を主な業務としています。

そんな政治や経済のプロ集団であるみずほ総合研究所が、2018年のびっくり予想に

ビットコインが30,000ドル（約360万円）を超えてくると予想しています。

出典元：日経新聞

少し気になるのが30,000円を超えたあたりで、国からの規制により取引停止になるという点も気になりますね。

国からの規制を受けるのか？？

これはみずほ総合研究所が出している予想であり、規制を受けるかどうかはもちろん誰も分かりません。

しかし、みずほ研究所としては、30,000ドルを突破した後、規制を受ける事で、ビットコインの価値は急落する可能性があるとみている様です。

ここで言う規制というのがどの程度のレベルかもちろん誰も分かりませんが、

韓国の規制を例にとれば、取引をするための個人確認が強化される事が現状の日本で出来る規制レベルの上限ではないでしょうか。

● 韓国による取引規制

それ以外の税制の整備や取引所の登録制による規制強化は、既に導入されており、現在進行形で対応中です。

また、これが中国の様に一気に取引禁止というのは、多くの反発の可能性が高く、日本で実施するのは実質不可能ではないかと個人的には考えます。

● 中国による取引規制

リップル関連ニュース（みんなが期待する訳を公開）

ビルゲイツ財団とリップルの提携

リップルは、2017年10月現在、

マイクロソフトの創始者である

ビルゲイツ氏が立ち上げた 慈善事業団体「ゲイツ・ファウンデーション」と共に、

オープンソース決済プラットフォームの技術開発を行なっています。

このゲイツ・ファウンデーションとは、資金が約374億ドル（約4兆1140億円）ある慈善団体で、

世界最大と言われています。 さらに、この団体は、以下２つの大きな特徴があります。

①　ファミリー団体

共同議長を務めるのは、ビルゲイツ夫妻で、理事もゲイツ夫妻であるため、ファミリーというよりも、夫婦団体です。

②　結果にこだわる団体

財団とパートナーが生み出す結果にこだわっているのもこの団体の特徴です。

この結果主義のゲイツ・ファウンデーションですが、リップルとともに、開発しているオープンソース決済プラットフォームの、 「Mojaloop」の公表をいたしました。 公表風景は以下のとおりです。

詳細の記事については、右記リンクを参照ください。（リンク）

リップル社とアメックス（Amex）が提携

なんと、あの

アメリカン・エクスプレス（Amex）とリップルがブロックチェーンベースの決済インフラの構築をしているという事が発表されました。

発表によると、そのプラットフォームは既に使用されている様です。

該当のアプリケーションは、 「アメリカ企業」と「英国のSantander UKという銀行をメインバンクとする企業」間の

企業間取引で用いられる目的で製作されている様です。

また、機能としてリアルタイム追跡可能な機能を提供する様に製作されています。

今回のリップルとの提携に関し、AmexのCIOであるMarc Gordon氏は以下の通り発言しています。

Amexは常に新しい技術を導入してきたという長い歴史を持っている。 リップルとSantander UKとのコラボレーションは、我々が世界中にお金を移動する方法を進化させ、ブロックチェーン技術の次の一歩を象徴している。

“American Express has a long history of integrating new technologies. This collaboration with Ripple and Santander represents the next step forward on our Blockchain journey, evolving the way we move money around the world.”

詳細の記事については、右記リンクを参照ください。（リンク）

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リップルコインの今後の可能性が拡大か？？ Ripple Netの成長拡大！

SBIホールディングスとSBIリップルアジアが集めた日本の銀行関係者61名の集まりである

JBC（Japan Bank Consortium）が

RippleNet上での生産性の向上を以下ツイッターの通り発表しました。

これにより、RippleNetのさらなる革新的な成長につながるでしょう。

RippleNetの拡大による影響度は？？

RippleNetへは現在多くの銀行（以下一部抜粋）が接続されており、

これらの銀行同士であれば、リアルタイム、低コストなグローバル決済が実現できます。

さらに、日本市場をターゲットとしたい海外銀行にとっては、

JBCの今回の発表により、RippleNetへつなぐことで、逆に自分たちのビジネスチャンスを拡大させる事ができるため、

良いニュースとなるのではないでしょうか。

（海外メガバンク）

• バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ • カナダロイヤル銀行 • サンタンデール銀行 • スタンダードチャータード銀行 • ウニクレーディト・イタリアーノ • ウエストパック銀行

（国内銀行）

1. 青森銀行 2. 足利銀行 3. 阿波銀行 4. イオン銀行 5. 池田泉州銀行 6. 伊予銀行 7. オリックス銀行 8. 群馬銀行 9. 京葉銀行 10. 山陰合同銀行 11. 四国銀行 12. 七十七銀行 13. 清水銀行 14. 十六銀行 15. 信金中央金庫 16. 新生銀行 17. 住信SBIネット銀行 18. セブン銀行 19. ソニー銀行 20. 第四銀行 21. 大和ネクスト銀行 22. 千葉銀行 23. 中国銀行 24. 筑波銀行 25. 東邦銀行 26. 栃木銀行 27. 西日本シティ銀行 28. 野村信託銀行 29. 八十二銀行 30. 広島銀行 31. 北洋銀行 32. 北陸銀行 33. みずほフィナンシャルグループ 34. みちのく銀行 35. 三井住友信託銀行 36. 武蔵野銀行 37. 八千代銀行 38. 山形銀行 39. 横浜銀行 40. りそな銀行 41. 琉球銀行 42. 東京三菱UFJ銀行 一部のみ抜粋

（出典元：http://gtgox.com/ripple/20161110/世界の主要銀行にripple（リップル）採用の動き/）

現在日本の銀行はRippleNetへのアクセスが拡大しており、

他の銀行とのトランザクション（取引）が迅速に、低コストでできる様になっています。

さらに、JBCはこの活動を加速させるために、

2018年早々に、Common Gatewayと呼ばれるAPI（Application Programing Interface）を発表する予定です。

少し、意味がわからないと思いますが、 簡単にいうと、

RippleNetに接続されている全ての銀行や金融機関が使用可能なアプリを開発し、

口座番号や、携帯電話番号またはQRコードなどをもとに、支払いができるモバイルアプリをリリースする予定の様です。

これにより、リップルコインは、自分たちの市場である世界の銀行と銀行を繋ぐ金融関連でのシェアーをさらに拡大させると予想できます。 従い、これにより通貨の機能としては、さらに一段とグレードアップするという事が言えると思います。

リップルが今後さらに高騰？Apple社がリップルを利用する？？

Apple社の社員のリーク情報として、 Apple社がリップル（XRP）を中国のサプライヤーとの100万件以上の取引手数料を削減するために、取り入れることを検討中！ とツイートされていました。

これが、本当の場合は、すごい事ですね！！

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リップルとApple社のリーク情報の信憑性は？

やはり、我々投資家の気になるところとして、この情報の信憑性ではないでしょうか。

ただ、申し訳なくも、その情報はありませんでした。

しかし、Apple社やAmazon社がブロックチェーン技術のテストを行っていることは事実のようです。

（以下ツイッターを参照ください）

その際に、送金手数料の低減ということをメインに検討しており、

取引の記録自体は、すでに自社で保有しているシステムを利用するというのであれば、リップルを利用する可能性も十分あるでしょう。

でも、このような情報は、すぐに公式発表されないというのも事実です。

その点、しっかり自身で判断する必要がありますね。

● イーサリアムをAmazonが採用？？

リップルの手数料は本当に安いのか？？

リーク情報によると、Apple社の悩みは、

中国とのサプライヤーとの間の取引手数料が高いことに悩んでいるようです。

確かに、取引手数料を仮想通貨（正式：暗号通貨）で比較すると、

以下ツイートに記されている通り、リップル（XRP）は大きく利点があります。

従い、このApple社の悩み（ニーズ）に訴求（そきゅう）しているのは、リップルではないでしょうか。

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