2017年は、仮想通貨バブル元年になりそうな年ですが、そんな中ICO(Initial Coin Offering)のバブルが始まったかという記事がありましたので、紹介します。
目次
1000億円以上の市場となったICO
まず、ICOとは何??という方もいると思いますので、そんな方はぜひ以下リンクを参照してから以下を読む事を推奨します。
(リンク:1.1章参照)
では、本題に入り、ウォール・ストリート・ジャーナルが、ICO市場が1000億円の市場規模を超えたということを明らかにしました。
特に2017年6月までにICOキャンペーンを迎えた仮想通貨のEOS、Bancor、Tezoeの仮想通貨(正式:暗号通貨)だけで、500億円規模の資金調達を成功させました。
この中のEOSを例にとると、仮想通貨市場の投資家たちに以下理由から多くの支持を集めています。
① ブロックチェーンのインフラが提供する効果
② トランザクションの承認速度
③ 分散型アプリケーションのエコシステム(*1)
④ スマートコントラクトベースのプラットフォーム
(*1)エコシステム:大半の作業をクラウド上で実施してしまうため、ユーザはインターネットに繋がりさえすれば、ビジネスも、物を買うことも出来るため、身の回りの資源が最小化することからエコシステムと呼ぶ。
上記から、現在発行されているICOは次のビットコインに成り得る可能性があるとして、投資されています。
ICOは本当に大丈夫か??
ICOは確かに、低価格で購入できる一方で、価値を大きく落とすリスクも含んでいます。
さらに、ICOの時点ではあくまでキャンペーンということで、取引所での取り扱いではなく、代理店もしくは、発行機関から直接その通貨を購入することになります。
従い、現在制定されている仮想通貨法をすり抜けて購入する事ができるので、今後そのような穴を狙った潜在的な問題が発生する可能性もあります。
そのため、日本では購入可能ですが、地域によっては(例:アメリカ)現在EOSを含む大半のICOキャンペーンについて投資家は参加できません。
理由としては、上記でも述べた通り、ICOプロジェクトのトークンはその段階ではなんの価値も持っておらず、リスクも大きい事が理由と考えられます。
ちなみに、キャンペーン期間中は、なんの価値もないという事を、実際に発行する機関も理解しており、発行機関の責任問題にならないためにも、実際に以下のような一文を購入合意書に記載しています。
EOSのトークンはどのような還元も、利用制も、目的も、寄付機能や明示的なものや暗黙的なものも現在全て持ちません。EOSトークンは投資でも通貨でも、セキュリティでも商品でもありません。従い、トラブルになる可能性もあります。
こういった事からも、今後はICOを購入する場合は、最新の注意と下調べが必要となります。
今後は?
ウォール・ストリート・ジャーナルが発表したことはまぎれもない事実でありますので、やはりバブルになっていることは違いないかと思います。
有名投資家であるTim Draper氏も、投資家はICOキャンペーンに群がりがちであると語っています。理由は当たり前ですが、今後、爆発的に拡大する可能性を秘めており、投資家たちも、一攫千金を狙っているのでしょう。
これから分かるように、ビットコイン自体の成功について、アンテナの高い投資家は認めており、次のビットコインにどの仮想通貨がなり得るのか、品定めしていることがよく分かります。
ただ、注意して欲しいのは、ビットコインの本質的な技術をしっかり理解するということです。
ついつい、次の新しい仮想通貨(正式:暗号通貨)に目が行きがちで、基本を把握していないと、2017年現在の基軸であるビットコインよりも、何が優れているのかわからなくなってしまいます。
その点は注意して、投資しなくては、痛い目にあう可能性もあるかと個人的には考えます。
最後まで購読ありがとうございました。
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