リップルの今後を予想!!2018年12月までに価値はどうなる??

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仮想通貨(正式:暗号通貨)市場において、上位にいるリップルですが、今後の伸びに非常に期待されています。

まさに仮想通貨市場のトップも狙えるのではないかと言われています。

そんな期待が持てるニュースをまとめましたので、参照ください。

ちなみに、記事の末尾に、ある情報を載せていますので、ぜひご一読ください。

目次

リップルの今後をNASDAQが予想!!


転用元:https://ja.wikipedia.org/wiki/NASDAQ

NASDAQ(National Association of Securities Dealers Automated Ouotations)は、1971年に全米の証券業協会(NASD)主催で開設されたアメリカ合衆国にある最大の新興企業向け(ベンチャー)株式市場です。

いわゆる新興企業向けの価値を査定している企業です。

このNASDAQが、あのリップルについて、記事を掲載していました。

それは、2018年12月までに高騰するだろうという記事です。

以下は、記事の一部の抜粋です。

仮想通貨(正式:暗号通貨)投資は、今や、ITリテラシー(能力)の高い人が行うものでなく、

誰でも参加できるものになってきました。

ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨は、大手の金融企業や、中央銀行までもが、その技術を重要視するようになって来ています。

また、投資家は、この24ヶ月の間に、特に、主要仮想通貨銘柄から普通では考えられないようなリターンを得ています。

この異常な値段の上がり下がりと将来への大きな期待から、短期トレーダーと長期投資家の中で議論が行われています。

加えて、仮想通貨の中核を担う技術的な革新とも呼べるブロックチェーン技術は、

取引の仲介を取り持つだけでなく、企業のあり方をも進化させています。

CitiやCredit Suisse、UBS、MetLifeなど金融業界をリードしている多くの大手銀行や金融企業が、

現在このブロックチェーン技術の採用を検討しています。

現在、私たち投資家はこの革新的な技術に仮想通貨(正式:暗号通貨)を通して、容易に関与することができるのです。

実際、世界で最も人気の通貨の一つである仮想通貨(正式:暗号通貨)もわずか20セントで売買されており、あなたの資産の有無に関わらず、関与できるチャンスが転がっています。

もしあなたが、もう市場に参加するには遅すぎると思っているのなら、それは大間違いです。

この分野は、2017年の爆発的な伸びを考慮したとしても、まだ初期の発展途上段階なのです。

市場には、数百の仮想通貨銘柄があり、大切なのは存続できる確率が比較的高い銘柄を選ぶことです。

別記事で紹介した、国際通貨基金のディレクターであるクリスティーヌ・ラガルド氏も、公の場で、

仮想通貨(正式:暗号通貨)の将来について、素晴らしさをコメントしており、驚きを覚えました。

しかし、NASDAQまでもが、このようなコメントをするとは、かなり驚きですね!!

ただ、それだけ、素晴らしいというのが伝わるかと思います。

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NASDAQが考えるリップルが今後高騰する理由は?

NASDAQが考えるリップルの高騰理由は、やはり、取引銀行の多さです。

現在(2017年10月)、国際間の決済を可能にする最も速く、拡張性のあるデジタル資産として広く認知されており、銀行業界に旋風を巻き起こしています。

また、仮想通貨(正式:暗号通貨)市場でトップの位置にいるビットコインとは、異なり、リップルという名の企業により通貨は発行されています。

このリップルという企業が、目標として以下のように掲げています。

「インターネットが情報に与えた影響を今度はリップルがお金のために与える」

つまり、官僚機関からお金の解放を目標としているという事です。

もう少し、解説すると、現在ビットコインというのは、すでに官僚機関から貨幣価値を操作される事から解放されつつあります。

そして、面白いことに、リップルはビットコインや他の仮想通貨(正式:暗号通貨)と競争をするために作られたわけではなく、あらゆる通貨を補助するために作られたという事です。

いわゆる、リップルネットワークの目的は、ビットコインを含むあらゆる通貨のスムーズな送金補助を目的としており、それにより影響を与えたいと考えているようです。

これを聞くと、本当かよ??となるかもしれません。

しかし、リップルは既に、世界でも有数の複数の銀行が、リップルプロトコルを採用しているのです。

これが、送金補助のまず第一歩です!!

さらに、リップル社は、Andreessen HorowitzやLightspeed Venture Partnersなどの主要ベンチャーキャピタルグループからの出資も受けています。

つまり、各業界の主要プレイヤーたちがリップルの将来を見据えて真剣に捉えているのです。

速度、拡張性、安定性のどれを取ってもリップルはその他のブロックチェーンプロジェクトから一線を画しています。

支払いに数日間かかる既存の銀行システムや数時間かかるビットコイン、数分かかるイーサリアムに対し、リップルは同じ支払いを4秒でやってのけるのです。

リップルは、現時点で1秒毎に1500もの取引を完了させ、それを24時間休みなく続けることができ、さらなる拡張も期待されています。

リップルは、この数週間17セントから20セントの間を行き来しています。

現在の状況からすると、リップルは2018年12月までに、容易に1ドルまで値上がり、

数年のうちに5ドルに達し、ある専門家は最終的に20ドルもの価値になるだろうと予想しています。(NASDAQの以下コメント抜粋)

(抜粋)
Based on current conditions, Ripple could easily be worth $1 within the next 52 weeks and $5 over the next several years. Some pundits are calling for $20-plus per Ripple, eventually.
転用元:http://m.nasdaq.com/article/this-020-cryptocurrency-is-set-to-soar-by-december-2018-cm853317

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リップルの今後に繋がるニュース

リップルは、世界の銀行と提携をしており、他の仮想通貨(正式:暗号通貨)と比較して、そのネットワークの規模は一線を画しています。

従い、注目は浴びているものの、現状価値を高騰できていないのが現状です。

しかし、それでも2018年に価値を高騰させる可能性が高いと言われているニュースを紹介します。

ビルゲイツ財団とリップルの提携

リップルは、2017年10月現在、マイクロソフトの創始者であるビルゲイツ氏が立ち上げた

慈善事業団体「ゲイツ・ファウンデーション」と共に、オープンソース決済プラットフォームの技術開発を行なっています。

このゲイツ・ファウンデーションとは、資金が約374億ドル(約4兆1140億円)ある慈善団体で、世界最大と言われています。

さらに、この団体は、以下2つの大きな特徴があります。

① ファミリー団体
共同議長を務めるのは、ビルゲイツ夫妻で、理事もゲイツ夫妻であるため、ファミリーというよりも、夫婦団体です。

② 結果にこだわる団体
財団とパートナーが生み出す結果にこだわっているのもこの団体の特徴です。

この結果主義のゲイツ・ファウンデーションですが、リップルとともに、開発しているオープンソース決済プラットフォームの、

「Mojaloop」の公表をいたしました。

公表風景は以下のとおりです。

詳細の記事については、右記リンクを参照ください。(リンク

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リップル社とアメックス(Amex)が提携

なんと、あのアメリカン・エクスプレス(Amex)とリップルがブロックチェーンベースの決済インフラの構築をしているという事が発表されました。

発表によると、そのプラットフォームは既に使用されている様です。

該当のアプリケーションは、

「アメリカ企業」と「英国のSantander UKという銀行をメインバンクとする企業」間の企業間取引で用いられる目的で製作されている様です。

また、機能としてリアルタイム追跡可能な機能を提供する様に製作されています。

今回のリップルとの提携に関し、AmexのCIOであるMarc Gordon氏は以下の通り発言しています。

Amexは常に新しい技術を導入してきたという長い歴史を持っている。

リップルとSantander UKとのコラボレーションは、我々が世界中にお金を移動する方法を進化させ、ブロックチェーン技術の次の一歩を象徴している。

“American Express has a long history of integrating new technologies. This collaboration with Ripple and Santander represents the next step forward on our Blockchain journey, evolving the way we move money around the world.”

詳細の記事については、右記リンクを参照ください。(リンク

リップルコインの今後の可能性が拡大か??
Ripple Netの成長拡大!

SBIホールディングスとSBIリップルアジアが集めた日本の銀行関係者61名の集まりであるJBC(Japan Bank Consortium)がRippleNet上での生産性の向上を以下ツイッターの通り発表しました。

これにより、RippleNetのさらなる革新的な成長につながるでしょう。

RippleNetの拡大による影響度は??

RippleNetへは現在多くの銀行(以下一部抜粋)が接続されており、これらの銀行同士であれば、リアルタイム、低コストなグローバル決済が実現できます。

さらに、日本市場をターゲットとしたい海外銀行にとっては、JBCの今回の発表により、RippleNetへつなぐことで、逆に自分たちのビジネスチャンスを拡大させる事ができるため、良いニュースとなるのではないでしょうか。

(海外メガバンク)
• バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ
• カナダロイヤル銀行
• サンタンデール銀行
• スタンダードチャータード銀行
• ウニクレーディト・イタリアーノ
• ウエストパック銀行

(国内銀行)
1. 青森銀行
2. 足利銀行
3. 阿波銀行
4. イオン銀行
5. 池田泉州銀行
6. 伊予銀行
7. オリックス銀行
8. 群馬銀行
9. 京葉銀行
10. 山陰合同銀行
11. 四国銀行
12. 七十七銀行
13. 清水銀行
14. 十六銀行
15. 信金中央金庫
16. 新生銀行
17. 住信SBIネット銀行
18. セブン銀行
19. ソニー銀行
20. 第四銀行
21. 大和ネクスト銀行
22. 千葉銀行
23. 中国銀行
24. 筑波銀行
25. 東邦銀行
26. 栃木銀行
27. 西日本シティ銀行
28. 野村信託銀行
29. 八十二銀行
30. 広島銀行
31. 北洋銀行
32. 北陸銀行
33. みずほフィナンシャルグループ
34. みちのく銀行
35. 三井住友信託銀行
36. 武蔵野銀行
37. 八千代銀行
38. 山形銀行
39. 横浜銀行
40. りそな銀行
41. 琉球銀行
42. 東京三菱UFJ銀行
一部のみ抜粋
(出典元:http://gtgox.com/ripple/20161110/世界の主要銀行にripple(リップル)採用の動き/)

現在日本の銀行はRippleNetへのアクセスが拡大しており、他の銀行とのトランザクション(取引)が迅速に、低コストでできる様になっています。

さらに、JBCはこの活動を加速させるために、2018年早々に、Common Gatewayと呼ばれるAPI(Application Programing Interface)を発表する予定です。

少し、意味がわからないと思いますが、

簡単にいうと、

RippleNetに接続されている全ての銀行や金融機関が使用可能なアプリを開発し、口座番号や、携帯電話番号またはQRコードなどをもとに、支払いができるモバイルアプリをリリースする予定の様です。

これにより、リップルコインは、自分たちの市場である世界の銀行と銀行を繋ぐ金融関連でのシェアーをさらに拡大させると予想できます。

従い、これにより通貨の機能としては、さらに一段とグレードアップするという事が言えると思います。

リップルが今後さらに高騰?Apple社がリップルを利用する??

Apple社の社員のリーク情報として、

Apple社がリップル(XRP)を中国のサプライヤーとの100万件以上の取引手数料を削減するために、取り入れることを検討中!

とツイートされていました。

これが、本当の場合は、すごい事ですね!!

リップルとApple社のリーク情報の信憑性は?

やはり、我々投資家の気になるところとして、この情報の信憑性ではないでしょうか。

ただ、申し訳なくも、その情報はありませんでした。

しかし、Apple社やAmazon社がブロックチェーン技術のテストを行っていることは事実のようです。(以下ツイッターを参照ください)

その際に、送金手数料の低減ということをメインに検討しており、取引の記録自体は、すでに自社で保有しているシステムを利用するというのであれば、リップルを利用する可能性も十分あるでしょう。

でも、このような情報は、すぐに公式発表されないというのも事実です。

その点、しっかり自身で判断する必要がありますね。

リップルの手数料は本当に安いのか??

リーク情報によると、Apple社の悩みは、中国とのサプライヤーとの間の取引手数料が高いことに悩んでいるようです。

確かに、取引手数料を仮想通貨(正式:暗号通貨)で比較すると、以下ツイートに記されている通り、リップル(XRP)は大きく利点があります。

従い、このApple社の悩み(ニーズ)に訴求(そきゅう)しているのは、リップルではないでしょうか。

リップルは2018年に高騰か??
SBIホールディングスが仕掛ける!!

SBIホールディングスはカード業界と組み、複数の参加者が取引履歴を共有し認証しあうブロックチェーン技術などの活用に向けて連合体を発足するというニュースが発信されていました。

このニュースでは、JCBや三井住友カード、クレディセゾンなどカード大手が参加する連合体を発足する予定のようです。

その連合体は、本人確認や不正取引の共有・防止にブロックチェーンや人工知能の技術を活用し、カード業界における業務効率化やコスト削減を目指す予定のようです。

そのためにも、SBIホールディングスのグループ会社であるSBIリップルアジアとJCBが中心となり、

ブロックチェーンや人工知能(AI)などの先端技術の活用に向けて実証実験を進める予定のようです。

リップルが2018年に高騰??
連合体の今後のスケジュールは??

2018年1月に連合体を設立し、まずはカード10社程度が参加する様です。

そして、カード業界は、以下の様な分野においてブロックチェーン技術を活用する予定の様です。

  • 本人確認
  • 不正取引の共有・防止
  • カード会社による仮想通貨発行

2018年の顔にリップルはなるのか!?

仮想通貨市場において、2018年は誰が主役になるのか、わからない状況ではありますが、世界のベンチャーキャピタル(以下 VC)と言われる、

ハイリターンを狙った積極的な投資を行う投資会社たちが選ぶ企業に、なんとリップル社が選ばれていました。

これは、2018年に成功が見込まれ、すでにその投資会社が投資しているスタートアップと呼ばれる新興企業を1社上げてもらった結果、

リップル社が50社のうちの1社に選ばれたものです。

VCに選ばれることによる影響度は??

VCの予想というのは、もちろん世界中の投資家が注目しています。

ちなみに、2016年に予想された2017年のスタートアップの分野は以下の9種類です。

❶ FinTech
❷ シェアリング
❸ IOT
❹ AI(人工知能)
❺ 動画
❻ C2C
❼ ロボット
❽ VR(バーチャルリアリティ)
❾ ドローン

ちなみに、❶ FinTechは、Finance(金融)とTechnology(技術)を組み合わせた造語で、ICTを駆使した革新的な金融商品のことです。

❷ シェアリングとは、カーシェアリングや駐車場のシェアリングなどが2017年に脚光を浴びたことを指しています。

❻ C2Cとは消費者間取引という事を意味しています。

いわゆるメルカリなどがその代表格ですね。

この❶〜❾の結果を見ても分かる通り、2017年を席巻した分野が多い事が分かるのではないでしょうか。

この結果から、2018年に流行する可能性があるとしてVC達が投資したリップル社は、確かに2018年にブレークする可能性が高いのではないでしょうか。

リップルの相場(チャート)がさらに高騰??
読売新聞の一面に掲載!!

2018年1月4日の読売新聞社の一面に仮想通貨についての記事が掲載されていました。

ここに名前こそ記載されていませんでしたが、完全に内容はリップル(XRP)のことでした。

金融をマーケットとするリップルは強い!?

私の記事の中では耳にタコができるほど記載しておりますが、リップルの強みは、送金スピードの速さです。

それは他の通貨と一線を画しており、その仕様は、金融市場のニーズにマッチしています。

そして、その金融市場のインフラ整備が前章の記事に掲載されている通り、

国内メガバンク、りそな銀行、地方銀行等多くの銀行で使用できる様に整備が進んでいます。

さらに、そのインフラは国内だけでなく国外でも使用可能です。

その金融業界のバックアップも影響し、読売新聞の一面を飾る事ができたと思います。

その様な強みがあるリップルは、やはり2018年の顔になる可能性は高いのではないでしょうか。

読売新聞1面掲載の影響度は??

読売新聞の1面掲載による影響度は、読売新聞の1日の発行部数から影響度が測れると思います。

現在読売新聞は、国内新聞紙上において、マーケット1位であり、

発行部数は1日あたり883万部発行されています。(以下図参照)

出典元:http://www.garbagenews.net/archives/2141038.html

さらに、1面に掲載されているので、確実に読者の目につきます。

従い、800万人以上の読者にリップルの存在とリップルの利点を伝えることとなっています。

従い、この影響度はかなり大きいものではないでしょうか。

リップルの価格変動か??
アラブの取引所BitOasisでリップルが上場か??

アラブの取引所BitOasisでリップルが上場するのでは無いかという内容がツイッター上で発表されていました。

アラブの取引所にリップルが上場すれば、リップルの価格への影響は大きいのでは無いでしょうか。

BitOasisへの上場の情報の信憑性は??

BitOasisへの上場ですが、信憑性(しんぴょうせい)が分からなかったので、直接BitOasisへリップルが上場する予定があるのかどうか問い合わせしたところ以下の通り回答がありました。

要は、噂通り、BitOasisはリップルを取り扱う予定としているという事でした。

これより、上場後の価格変動に期待できますね。

[質問] 宛先:help@bitoasis.net
タイトル:Question for Ripple on BitOasis
To whom it may concern,

Good days. Regarding the captioned subject, I would like to ask you the following questions in order to register to your exchanges.

1) Ripple will be listed or not.

Your kindly cooperation would be highly appreciated.

Best Regards,

[回答] Hi Travel Engineer,
Thank you for reaching out.
We’ll hopefully be adding Ripple soon. We will keep you updated.

Best,
Walaa

 

BitOasisにリップル上場後の影響度は??

アラブ首長国連邦は、世界でも送金する金額が大きく世界第4位です。

さらに、その金額は、年間190億ドル(約2.1兆円)を送金しています。

加えて、

アラブ首長国連邦で最大の銀行であるアブダビ国立銀行(NBAD)が、リップルを送金手法として利用する予定と発表しています。(以下ツイッター参照)

従い、190億ドルのうち一部の送金に対し、リップルを使用する可能性が高く、

その場合、大きく価格を高騰させる可能性が高いですね。

リップルの価格推移は上昇するのか?
カナダ最大の取引所でもリップルが上場??

カナダ最大の取引所であるCoinsquareにもリップルが上場するということをカナダのケーブルテレビの経済ニュースであるBNNで語っていました。

以下動画の最後の方に、リップルがCoinsquareのプラットフォームに取り扱いされるのですか?というリポータの質問に対し、

「もちろん」と回答していますね。

リップルがCoinsquareに上場する影響は??

現在カナダ最大級の取引所であるCoinsquareの取り扱い通貨は以下のとおりです。

❶ Bitcoin
❷ Dogecoin
❸ Ethereum
❹ Litecoin
❺ Bitcoin Cash
❻ Dash

また、一日の取引の大半(50.24%)はビットコインであり、それについで、Dogecoin, Ethereumと続きます。

また、一日あたりの取引総額は、13,455,188ドル(約 15.2億円)です。

この10%である1.5億円程度が、リップルに流入してくれば、相当な影響力があるのでは無いでしょうか。

出典元:https://coinmarketcap.com/exchanges/volume/24-hour/

加えて、リップルの送金システムを利用する銀行や金融企業、IT企業は、カナダにも多数あります。例えば、以下のような銀行や金融企業です。

これだけの有名企業がすでにリップルとの協業を表明しているため、リップルがカナダ国内で認められるのにそんなに時間はかからないでしょう。

従い、上記で説明した一日あたりの取引量のパーセンテージが10%よりも、もっと増える可能性はあるのではないでしょうか。

その場合、さらに大きく高騰する可能性がありますね。

  • CIBC(カナダ帝国商業銀行)
  • Royal Bank of Canada(カナダロイヤル銀行)
  • ATB Financial(カナダ国有のプライベートバンク)
  • BMO Financial Group(カナダ五大銀行の1つ)
  • Coast Capital Savings(カナダ最大の信用組合)
  • Scotiabank(カナダ五大銀行の1つ)
  • トロント・ドミニオン銀行(カナダ五大銀行の1つ)
  • CGI(カナダに本拠地を置くIT企業)
  • DH Corporation(世界有数のファイナンシャルテクノロジー企業)
  • Expertus Technologies(カナダに本拠地を置く世界的な決済ソリューションメーカー)
  • Paycase Financial(カナダに本社を置くフィンテック企業)

リップルの今後の価値に影響か??
Western Unionがリップルを採用する??

アメリカ合衆国に本拠地を置く金融及び通信事業の会社であるWestern Unionがリップルを採用するのではないか?という噂がネット上で広がっていました。

※ 本情報は、まだ公式情報ではなく、あくまでネット上の情報です。

もし、この情報が公式情報となれば、リップルにとっては、とても大きな追い風となりそうですね。

Western Unionが採用する場合の影響度は??

Western Unionとは、アメリカ合衆国に本拠地を置き、160年の歴史を持つ大企業です。

さらに、全世界の200カ国以上に個人送金、企業支払い、貿易業務を代行する送金業務のプロフェッショナルです。

2016年には、約8000億円の送金を行なった実績を持っています。

加えて、日本のセブン銀行とも海外送金サービスの業務提携を行なっており、我々にとっても非常に身近な企業である事がわかります。

従い、他の200以上の国に対しても、同様の海外送金サービスを展開するWestern Unionのマーケットシェアーの大きさの概要が、把握できるのではないでしょうか。

このWestern Unionが海外送金の際にリップルを採用するとなった場合、ある程度のリップルを保有しておかなければ、送金できないため、

その影響度はリップルの価値に影響を与える可能性は大きいのではないでしょうか。

リップルの相場が急騰か??
Alibabaがリップルを採用??

中国のグーグルとも言われている巨大企業であるアリババですが、ツイッター上でアリババがリップルを採用するのではないか?という噂が流れていました。

アリババは、オンラインマーケットや電子商取引サイト、オンライン決済などを手がける中国の大企業であり、

ネットワークビジネスにおいて、非常に強みのある企業の1つです。

特に最近よく日本でも耳にするAlipayはオンライン決済が出来、非常に便宜が良いという事で、中国人観光者向けに日本の多くの店舗でも導入されています。

従い、もしアリババがリップルを採用するとなった場合の影響度はかなり大きいのではないでしょうか。

Alibabaがリップルを採用情報の信憑性は??

Alibabaがリップルを採用するのではないか?という情報が日本語でも拡散されていますが、

原文を確認しましたが、信憑性(しんぴょうせい)は、

あまり高くありません。

というのも、あくまで原文を投稿した方の推論であり、ある筋から情報を取ってきたという情報ではありませんでした。

原文の推論のロジックを説明すると、概要は以下のとおりです。

  1. Alibabaは、電子商取引の市場を牛耳るために、企業の買収等を検討している。
  2. Alibabaは、世界的な送金企業であり、米国に本社を置くMoneyGramを買収しようとしたが、米国政府に阻止された。
  3. 世界的な送金企業のうち3社はすでに、リップルを採用している。
  4. 現在多数の企業がリップルを採用しようとしており、中国で有名なSNSであるWeChatの決済システムもリップルのソフトウェアを使ったソフトウェアで動作している。
  5. 1~4の理由プラス政治的な理由(リップル社とAlibabaの人事的な関係性)からAlibabaがリップルを採用する可能性が高い。

※ 上記ロジックは、概要のみを記載していますので、詳細は、以下原文を一読ください。
https://ripplenews.tech/2018/01/09/alibaba-going-use-ripple-tech-soon/

リップルの相場は今後どうなる??
MoneyGramとの業務提携発表か!?

1851年から正確かつ迅速なニュースという信念の元、経済ニュースを発信しているロイター通信社ですが、なんとロイター通信社が、

MoneyGram社とリップルが業務提携を行うというニュースが発信されていました。

この両者間の契約の一環として、MoneyGram社は、リップルの仮想通貨(正式:暗号通貨)を使用して、テストをし、

迅速かつ安価な送金方法を構築しようとしています。

MoneyGram社とリップルの業務提携による影響度は??

MoneyGram社、米国の国際送金サービス企業で、

世界200カ国以上と地域に約35万拠点の取引点ネットワークを構築している

大手国際送金サービス企業です。

さらに、あの中国のグーグルと言われているアリババが買収しようとした国際送金サービス企業というのがMoneyGram社です。(*1)

その買収に関しては、米国政府により、買収を差し止められましたが、それくらい世界で注目されている企業という事が分かります。

(*1) 以下ツイッターがMoneyGram社がアリババから買収されそうになったニュースです。

アリババは、MoneyGram社を買収できなかったものの、まだ継続的にMoneyGram社と仕事をしていきたいと言っていますので、

結果として、間接的にアリババがリップルを使用するという構図が成り立ちますね。

加えて、最近噂されていたアリババがリップルを採用するのかという情報に関しても、可能性が高くなってきているのではないでしょうか。

リップルの高騰はもうしない?する?
ウリィ銀行が日韓送金実験の第二弾へ!!

韓国のソウル特別市に本店を置くウリィ銀行ですが、

韓国の強豪バスケットチームやサッカーチームを所有する

韓国では有名な銀行です。

そんなウリィ銀行が、SBI Ripple Asiaが事務局を務める「内外為替一元化コンソーシアム」と共同でリップルのソリューションを活用した日韓間送金実験の第二弾を行う事を発表しました。

これは、もともと第一弾として2017年12月13日にSBIホールディングスから発表された実験ですが、

その第二弾が今回の発表になります。

そして、この実験は2018年1月31日に完了する予定のようです。

テスト完了後、ユーザへのサービス適用は少し時間がかかり、そこから5~6ヶ月必要と見込まれており、2018年中には、適用されるのではないでしょうか。

送金実験によるリップルの価格への影響は??

現段階では、まだ実験段階であるため、投資家の関心は低いのかもしれませんが、

参加している金融機関は、メガバンク3銀行とゆうちょ銀行を含む、国内61銀行あります。また、2017年12月15日の実験へは、以下銀行が参加しています。

足利銀行、阿波銀行、池田泉州銀行、伊予銀行、大分銀行、群馬銀行、京葉銀行、滋賀銀行、四国銀行、七十七銀行、清水銀行、十六銀行、住信SBIネット銀行、スルガ銀行、第四銀行、千葉銀行、千葉興業銀行、中国銀行、東京スター銀行、東邦銀行、西日本シティ銀行、野村信託銀行、八十二銀行、広島銀行、福井銀行、北洋銀行、北陸銀行、三井住友銀行、三井住友信託銀行、三菱UFJ信託銀行、武蔵野銀行、横浜銀行、りそな銀行、琉球銀行(五十音順、敬称略)

この実験では、RSクラウド2.0と呼ばれるリップル社が次世代決算基盤をクラウドと、

その上に構築する外為業務用のインターフェースを活用し、リアルタイムで送金が更新されるかを確認します。

ちなみに、このRSクラウド2.0は非常に注目を浴びており、

アメリカン・エキスプレスや、マネーグラム等、世界規模の金融機関が注目し、提携を行なっています。

従い、この実験の成功は、今後のリップルの拡大には欠かせない鍵の1つとなります。

もちろん、この実験の成功は、リップルの高騰の要因の1つになる可能性は高いでしょう。

リップルを取引所(海外)のHYCMが取り扱い開始!!

イギリスの大手取引所HYCMは

リップルとビットコインキャッシュの

取り扱いを開始することを発表しました。

今回の発表で、HYCMのCEOであるStravros Lambouris氏は、以下の通りコメントしています。

仮想通貨が、外国為替取引や業界全体でも重要な役割を果たしていることは間違いありません。

顧客が仮想通貨を多様化するのをサポートするために、私たちは商品を追加しています。

今回、弊社のプラットフォームにRippleとBitcoin Cashを追加することで、より多くの仮想通貨のパフォーマンスを求める投資家に、より簡単に、よりアクセスしやすくします。

リップルへの影響度は??

HYCMは英国で40年の歴史を持ち、

通貨、コモディティ、金属、株式、指数などの様々なアセットクラスへのアクセスを提供する、世界中の投資家のためのオンラインの仲介業者です。

英国の規制当局である、FCA(金融行為監督機構)の認可を受けています。

従い、このような実績ある企業にリップル(XRP)とビットコインキャッシュ(BCH)が

取り扱われることで、ますますのイギリス、ヨーロッパでの普及の拡大と

仮想通貨市場の発展に拍車がかかる可能性があるのではないでしょうか。

ちなみに、リップルを購入する際は、韓国ウォン、アメリカドルでの購入が多く、

ユーロもしくはポンドからの購入はシェアーとしてまだまだ少ないです。

従い、HYCMでの上場により、ユーロやポンドからの資金の流入も期待でき、リップルの高騰の可能性があるのではないでしょうか。

リップルの将来性(2018年)はどうか??
キャピタルベンチャーにリップル社がなる??

リップル社は、2018年1月16日に、米国に本社を置くデータストレージ企業のOMNI社に対して約2500万ドル(約27億円)相当のリップル(XRP)を投資することを発表していました。


OMNI社は、現在使用していない個人のモノの貸し借りをスムーズにするためのプラットフォームを提供するベンチャー企業で、

この支払いにリップル(XRP)を使用できるようにするということを計画しているようです。

以下動画は、英語ですが、OMNI社がどの様な事をやりたいと思っているのか、絵だけでわかると思います。

https://player.vimeo.com/external/239506133.hd.mp4?s=62581092a6c9ac7d291324caa2946d3921664c9f&profile_id=175

リップル社がBtoBからCtoCへ乗り込む??

BtoB(Business to Business)とは、ビジネス(企業)からビジネス(企業)への商流を表しており、

CtoC(Consumer to Consumer)とは、消費者から消費者間の商流を表しています。

CtoCの代表格といえば、皆さんも良くご存知な「メルカリ」などが代表格ではないでしょうか。

今までリップル社は、基本的に金融機関から金融機関への送金問題解決のためのソリューション(解決策)として適用されていましたが、

ここに来て、CtoCに参入するという少し驚きもあります。

しかしこれは、リップルの会長であるクリス・ラーセン氏と最高技術責任者であるステファン・トーマス氏の決断により、ベンチャー企業であるOMNI社へ投資を行なった様です。

この投資に関して、ステファン・トーマス氏のコメントが以下の通りです。

この投資は、私達のビジョンをグローバルなものにするためのもう一つのステップとなります。

オムニは物理的な物をある人から別の人にスムーズに動かす方法を作り出しています。多くの点で、これはリップルが行っている世界的なお金のやりとり、つまりはお金を情報と同じくらい素早くかつスムーズに動かすということに非常によく似ています。

This funding is another step we’re taking to make our vision a global reality.

Omni is creating a way to move physical goods frictionlessly from one person to another. In many ways, it’s similar to what we’re doing at Ripple for global money transfers, where we want money to move as fast – and frictionlessly – as information,

OMNI社への出資によるリップルの影響は??

今回リップル社としてOMNI社へ投資する形であり、いわゆるベンチャーキャピタルとして投資していることになります。

通常企業は、資金の融資を受ける際は、銀行から融資を受ける事が一般的ではありますが、

この様にベンチャーキャピタルから融資を受ける(投資してもらう)際のメリットとして、銀行よりも低い金利で借り入れができる事が多いです。

ただ、今回の場合、リップル社の代表が直々に決定したということは、ベンチャーキャピタルによる投資のもう1つの側面が大きく影響する可能性が高いのではないでしょうか。

それは、経営への口出しです。

銀行からの融資の場合は、あまり経営への口出しというのは、ないと言われていますが、

キャピタルベンチャーの場合は、低い金利で投資している分、利益を追求する必要があり、経営への口出しをする事が多いと言われています。

また、さらなる経営への参画のために、株の譲渡や発行を求められるケースも多いです。

従い、リップル社の今回の投資は、OMNI社の現在のCtoCのビジネスモデルのアイディアの素晴らしさに共感したため、

そのアイディアを活かしつつ、リップル(XRP)をBtoBだけでなくCtoCへの市場に普及させるための足がかりと考えているのではないでしょうか。

最終的には、OMNI社は、リップルの傘下になる可能性もありますね。

いずれにせよ、OMNI社がリップルに傘下にしてもしなくても、

今回のビジネスモデルでOMNI社がアメリカ版のメルカリに急成長すれば、リップルの市場拡大の可能性は大きいですね。

リップルを取引所(海外)のHYCMが取り扱い開始!!

イギリスの大手取引所HYCMは

リップルとビットコインキャッシュの

取り扱いを開始することを発表しました。

今回の発表で、HYCMのCEOであるStravros Lambouris氏は、以下の通りコメントしています。

仮想通貨が、外国為替取引や業界全体でも重要な役割を果たしていることは間違いありません。

顧客が仮想通貨を多様化するのをサポートするために、私たちは商品を追加しています。

今回、弊社のプラットフォームにRippleとBitcoin Cashを追加することで、より多くの仮想通貨のパフォーマンスを求める投資家に、より簡単に、よりアクセスしやすくします。

リップルへの影響度は??

HYCMは英国で40年の歴史を持ち、

通貨、コモディティ、金属、株式、指数などの様々なアセットクラスへのアクセスを提供する、世界中の投資家のためのオンラインの仲介業者です。

英国の規制当局である、FCA(金融行為監督機構)の認可を受けています。

従い、このような実績ある企業にリップル(XRP)とビットコインキャッシュ(BCH)が

取り扱われることで、ますますのイギリス、ヨーロッパでの普及の拡大と

仮想通貨市場の発展に拍車がかかる可能性があるのではないでしょうか。

ちなみに、リップルを購入する際は、韓国ウォン、アメリカドルでの購入が多く、

ユーロもしくはポンドからの購入はシェアーとしてまだまだ少ないです。

従い、HYCMでの上場により、ユーロやポンドからの資金の流入も期待でき、リップルの高騰の可能性があるのではないでしょうか。

リップルの今後の行方は??IDT(通信大手)とMercury FX(両替サービス)とリップルが提携!!

リップル社は2018年1月24日、

通信サービス大手のIDT Corporationと外貨両替サービスを手がけるMercury FXの2社と提携し、リップルのソリューションxRapidを使用することを発表しました。

リップル社の提供するソリューションであるxRapidは、デジタルアセットのリップル(XRP)を使うことで、

リアルタイムにオンデマンドで流動性が担保されます。

これにより、時間やコストをさらに削減し、確実な送金をすることが可能にします。

そのxRapidに期待し、IDT社とMercury FXは業務提携したようですね。

業務提携によるリップルの今後は??

業務提携による、今後のリップルの動向について、気になるところですが、

リップルには、いくつかの強みがあります。

その1つが送金スピードの速さです。

しかし、その市場は、現状金融市場がメインでした。

従い、その市場拡大のために、OMNI社に投資することで、徐々に金融市場だけの送金ソリューションではなく、

個人間の送金ソリューションという市場へ拡大を図っています。

その良い一例がOmni社への投資であり、

今回のIDT社との業務提携です。

IDT社とは、BOSS Revolutionという個人間でのオンライン送金アプリケーションを提供しており、

ユーザーに対し、低コストかつグローバルな送金を提供できるように努力しています。

その低コストでグローバルな送金へのソリューションとして、リップルに期待が寄せられています。

その事が分かるコメントが、IDT社のSVP(シニア・バイス・プレジデント)である、Alfredo O’Hagan氏から以下の通り述べられていました。

オンデマンドで流動性を調達するためにリップルのソリューションのxRapidを試みることにIDTとして興奮しています。

私たちは、xRapidがより多くの取引をリアルタイムかつ低コストで解決できると期待しています。

IDT社のAlfredo O’Hagan氏は、実績のあるベテランで、

American Express, Western Union, MoneyGram, およびXoomといった非銀行系の金融サービス業界で20年以上の経験を有しています。

そのAlfred氏が、認めるリップルは、やはり、本物であり、今後に期待が持てるのではないでしょうか。

さいごに

リップルは、確かに、通貨の送金速度は他の通貨に比べ格段に早いです。

また、日に日に取引銀行の数も増え、金融関連というリップルが利用される市場を拡大させています。

従い、今後の価値の高騰が非常に期待できる通貨の1つではないでしょうか。

最後までお付き合いいただき、誠にありがとうございます。

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